Google ショッピング
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2025年からのロゴ
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Google Shoppingのスクリーンショット
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| URL | google |
|---|---|
| タイプ | 価格比較 |
| 運営者 | Google LLC |
| 設立者 | Craig Nevill-Manning |
| 営利性 | あり |
| 登録 | オプション |
| 開始 | 2002年12月12日 (Froogleとして) |
| [1] | |
Google ショッピング(グーグル・ショッピング、英語: Google Shopping、旧称:Google Product Search、Google Products、Froogle)は、Googleがインターネット上で運営する商品価格検索サービスである。2002年12月に、Froogleとしてサービスを開始し[2]、2010年10月28日に日本でGoogle ショッピングのサービスを開始した[3]。
概要
Googleショッピング内の検索ボックスでキーワード検索をすることによって、キーワードに沿った商品名、商品画像、価格が表示される。また、キーワードによるショップ、カテゴリ、価格帯、ブランド名、送料無料や新品等の絞り込み検索をすることができる。同一製品が複数店舗の場合に、価格、店舗の評価、付加ポイント数の比較をすることによって、どの店舗で購入するかを判断できる機能も備えている[4]。該当した店舗の商品ページのリンクへアクセスすることによってその店舗内のページへ直接アクセスできる。
商品の一部キーワードを検索する際に、ページ下部に購入する際の参考ページとなる購入ガイドが自動的に表示される[5]。
ユーザーが設定した地域や現在の位置情報をもとに、商品の付近の店舗の周辺地図、在庫、営業時間、価格を表示することもできる。その店舗へのリンクをアクセスするとGoogle マップでその店舗までのルートを調べられる[6]。
歴史
Froogle (2002年 – 2007年)
Craig Nevill-Manning[7]によって作成され、2002年12月にローンチされたFroogleは、有料投稿ではなく、Googleのウェブクローラーを使用してベンダーのウェブサイトから製品データをインデックス化するという点で、他のほとんどの価格比較サービスとは異なっていた。Google検索と同様に、FroogleはGoogleのAdWordsキーワード広告プラットフォームを使用して収益化されていた[8][9]。
Google プロダクト検索 (2007年 – 2013年)
2007年4月にGoogleプロダクト検索としてリブランディングされたことで、このサービスはGoogle検索との統合を強調するように変更された。サービスからのリストは、ウェブ検索結果の横に表示されるようになる[10]。
Googleは2008年1月からドイツとイギリスでGoogle検索の検索結果にこのサービスを目立つように表示し始めた。その後、2010年10月にフランス、2011年5月にイタリア、オランダ、スペイン、2013年2月にチェコ共和国、2013年11月にオーストリア、ベルギー、デンマーク、ノルウェー、ポーランド、スウェーデンへとこのサービスを拡大した[11]。
当初、このサービスは販売業者から提出された価格を掲載し、他のGoogleサービスと同様にAdWords広告を通じて収益化されていた。しかし、2012年5月、Googleは、このサービス(すぐにGoogleショッピングに名称変更された)が2012年後半に有料モデルに移行し、販売業者はサービスに商品を掲載するためにGoogleに料金を支払う必要があると発表した[12][13]。
Google ショッピング (2013年 – 現在)
2012年5月31日にGoogleはプロダクト検索からGoogle ショッピングへの即時ブランド変更を発表すると同時に、2012年後半にサービスを「有料掲載」モデルに変更することも発表した。これは、販売者がGoogleに商品を掲載するために料金を支払う必要があり、検索結果は関連性と支払う入札額の両方によって影響を受けるというもの。Googleはこの変更について、「商品を探している人々に最適な回答を提供し、販売者と適切な顧客を結びつけるのに役立つ」と述べて正当化した[12][14]。
この変更は物議を醸した。一部の中小企業は、より大きな広告予算を持つ大企業と競争できなくなるのではないかと懸念を示した[13]。マイクロソフトのBingも、「Scroogled」と呼ばれる広告キャンペーンでこの動きを攻撃し、Googleが「欺瞞的な広告手法」を用いていると非難し、競合するBingショッピングサービスを利用するようユーザーに促した[15]。
Googleはまた、GoogleカタログをGoogleショッピングに統合する計画も明らかにし、「お気に入りのブランドで買い物や交流をする際に、アイデアやインスピレーションを見つけるためのより多くの方法」をユーザーに提供するとしている[16]。
2017年6月、Googleショッピングは、検索結果で自社のオンラインショッピングサービスを最優先にしたとして、EU委員会から過去最高額となる24億ユーロの罰金を科された[11]。
2018年3月、Googleは、顧客がモバイル、デスクトップ、さらにはGoogle Homeデバイスであっても、Googleアシスタントと検索で共通のカートを使って買い物できる、手数料ベースのモデルであるショッピングアクションを導入した[17]。
ショッピングアクションとGoogleショッピング単独の影響に関する初期の事例研究では、平均注文額の増加、バスケットサイズの増加、販売者への収益増加など、肯定的な結果が示されている[18]。
ネーミング
Google ショッピングは、当初は「frugal」(倹約家)という言葉をもじったFroogleという名前であった。2007年4月18日、この製品は Google プロダクト検索に名称変更された。元の名前は、国際化に関する懸念、人々がこの言葉遊びやサービスの内容を理解していないこと、競合ウェブサイト Froogles に対する同社の商標権侵害訴訟に関する懸念から削除された[10]。2012年5月31日、この製品はGoogle ショッピングに名称変更された[12]。URL「froogle.com」は、Google ショッピングのウェブサイトへのリダイレクトとして残っている。
独占禁止法違反
2017年6月27日、欧州委員会の競争担当委員であるマルグレーテ・ベステアー氏は、EUの独占禁止法に違反したとして、Googleに24億ユーロの罰金を科した。Googleは、検索エンジンとしての市場支配力を濫用し、自社製品である比較ショッピングサービスに違法な優遇措置を与えていたことが判明した[19]。
欧州委員会によると、Googleは2008年にはすでに、競合他社よりも自社のFroogleを著しく優遇し始めていた。最初にドイツとイギリスで始まり、続いてフランス、イタリア、オランダ、スペイン、チェコ、オーストリア、ベルギー、デンマーク、ノルウェー、ポーランド、スウェーデンへと拡大した。欧州経済領域の最大4億1800万人の市民が、競争、選択、イノベーションの恩恵を十分に享受できなかったとされている[19]。
脚注
- ↑ “Google Feels a Little Froogle - InternetNews.”. Internet News (2002年12月12日). 2016年3月12日閲覧。
- ↑ Googleの歴史 - 会社情報
- ↑ “Google ショッピングが本邦初公開!”. Google Japan Blog. 2021年5月19日閲覧。
- ↑ “Google ショッピングで購入するお店をより選びやすく”. Google Japan Blog. 2021年5月19日閲覧。
- ↑ “冬のプレゼントに何を買うか迷ったら、Google ショッピングで探してみよう”. Google (2010年12月20日). 2026年6月21日閲覧。
- ↑ “Google ショッピングで実店舗の商品を検索”. Google (2011年9月16日). 2026年6月21日閲覧。
- ↑ Vise, David A.; Malseed, Mark (2006). The Google Story. Delta Trade Paperbacks. pp. 137–. ISBN 9780553383669. OCLC 898689633
- ↑ “Google searches out an e-tail niche”. CNET. 2013年3月28日閲覧。
- ↑ Salkever, Alex (2003年1月13日). “Will Froogle Be a Google for Shoppers?”. Businessweek. 2013年6月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年3月28日閲覧。
- 1 2 “Google takes the pun out of shopping”. CNET (2007年4月18日). 2013年3月28日閲覧。
- 1 2 “European Commission - PRESS RELEASES - Press release - Antitrust: Commission fines Google €2.42 billion for abusing dominance as search engine by giving illegal advantage to own comparison shopping service” (英語). europa.eu. 2017年6月27日閲覧。
- 1 2 3 Samat, Sameer (2012年5月31日). “Google Commerce: Building a better shopping experience”. Google Commerce Blog. 2012年7月9日閲覧。
- 1 2 Efrati, Amir (2012年6月1日). “Google to Require Retailers to Pay” (英語). Wall Street Journal. ISSN 0099-9660 2012年7月9日閲覧。
- ↑ Sullivan, Danny (2012年5月31日). “Google Product Search To Become Google Shopping, Use Pay-To-Play Model”. Search Engine Land. 2012年7月9日閲覧。
- ↑ “Microsoft Scroogled Site Challenges Google Shopping Honesty”. InformationWeek. 2013年3月30日閲覧。
- ↑ “Google Catalogs Comes To The Web, Now Integrated With Google Shopping”. TechCrunch 2012年10月1日閲覧。
- ↑ “Help shoppers take action, wherever and however they choose to shop” (英語). Google (2018年3月19日). 2019年3月12日閲覧。
- ↑ “Google Shopping Actions vs. Google Shopping: A real-world case study”. Search Engine Land (2019年3月11日). 2019年3月12日閲覧。
- 1 2 “Statement by Commissioner Vestager on Commission decision to fine Google €2.42 billion for abusing dominance as search engine by giving illegal advantage to own comparison shopping service”. European Commission - European Commission. 2026年6月21日閲覧。
関連項目
外部リンク
- Froogleのページへのリンク