Free Software Foundation Indiaとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > Free Software Foundation Indiaの意味・解説 

Free Software Foundation of India

(Free Software Foundation India から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/01/14 06:29 UTC 版)

Free Software Foundation of India
略称 FSFI
設立 2001年7月20日 (23年前) (2001-07-20)
種類 非営利団体
本部 ケーララ州ティルヴァナンタプラム
提携 フリーソフトウェア財団
ウェブサイト www.fsf.org.in
テンプレートを表示

Free Software Foundation of India(略称FSFI)は米国に基盤を持つフリーソフトウェア財団(Free Software Foundation、略称FSF)のインドにおける姉妹団体である。2001年7月20日ケーララ州・州都ティルヴァナンタプラム非営利団体として設立された[1][2]。FSFIは、インドにおける自由ソフトウェアの利用、開発の促進を主張する。この中には、人々に自由ソフトウェアについての啓蒙を行う、自由ソフトウェアがインドのような開発途上国経済をどのように助けるのか、といったテーマが含まれる。FSFIは非自由ソフトウェアを解決手段とは見なさず、問題を解決することの障害であると見なす。インドでは、自由ソフトウェアは時折、現地にちなんだ言葉で、swatantra software英語版サンスクリットで「自由なソフトウェア」)と呼ばれる。

2004年、FSF創設者リチャード・ストールマンと当時のインド大統領A・P・J・アブドゥル・カラーム博士が会談を持ち[3][4]、その後アブドゥルは、インドの計算機科学者や専門家に研究開発における自由ソフトウェアオープンソースソフトウェアの利用を強く勧めるようになった[5][6]

ロゴ

FSFIのロゴの左半分は、インド国旗にもあしらわれている有名なアショーカ法輪(アショーカ・チャクラ、Ashoka Chakra)に似ており、一方右半分は、CDをイメージしている。両者のシンボルの組み合わせは、政治自由ソフトウェア的自由の間の類似性に注意を引くことを意図しており、FSF、そしてFSFIは後者を促進する役目を持つ。

アショーカ法輪は、加えて、ヒンドゥー教におけるの象徴を長らく表しており、マハトマ・ガンディー糸車charkha、チャルカ)との類似性についても語られる。それ故この文脈においては、大英帝国の支配下からインドの自由を得るに至ったインド独立運動を象徴する。

組織構成

FSFIの組織構成は以下の通り[7]

理事会

  • ナーガールジュナ・G英語版(Nagarjuna G.(Gnowgi)) - 代表
  • Arun M. - 書記
  • Anand Babu
  • V. Sasi Kumar
  • Y. Kiran Chandra

作業グループ

  • Abhas Abhinav
  • Abhradip Mukherjee
  • フレデリック・ノローニャ英語版(Frederick Noronha)
  • Renuka Prasad
  • Sasi PM
  • Sayamindu Dasgupta
  • Satish Babu
  • Sunil Mohan Adapa
  • Suraj
  • Tathagata Banerjee
  • Warren Brian Noronha

ウェブページ管理者

  • Anivar Aravind
  • Alpesh Gajbe
  • Praveen A
  • Sayamindu Dasgupta
  • Sunil Mohan Adapa

脚注

  1. ^ Why We Exist”. Free Software Foundation of India. 2011年4月7日閲覧。
  2. ^ The What, Why and When of Free Software in India”. www.linuxjournal.com (2005年11月18日). 2011年4月7日閲覧。
  3. ^ Kalam, Stallman discuss open source software”. www.hindu.com (2004年2月1日). 2011年4月7日閲覧。
  4. ^ Stallman Goes to India”. スラッシュドット (2004年2月2日). 2011年4月7日閲覧。
  5. ^ Indian President Advises Open Source Approach”. スラッシュドット (2004年7月2日). 2011年4月7日閲覧。
  6. ^ Opt for open source codes for better software security: Kalam”. www.hindu.com (2004年7月2日). 2011年4月7日閲覧。
  7. ^ Who's Who”. Free Software Foundation of India. 2011年4月7日閲覧。

関連項目

外部リンク


「Free Software Foundation India」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「Free Software Foundation India」の関連用語

Free Software Foundation Indiaのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



Free Software Foundation Indiaのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのFree Software Foundation of India (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS