annual leave
別表記：アニュアルリーブ
2. She used her annual leave to go on a trip.（彼女は旅行に行くために年次有給休暇を使った。）
3. How many days of annual leave do you have left?（あなたは何日分の年次有給休暇が残っているのか？）
4. He saved his annual leave for the end of the year.（彼は年末に向けて年次有給休暇を取っておいた。）
5. The company encourages employees to take their annual leave.（その会社は従業員に年次有給休暇を取ることを奨励している。）
6. I have to apply for annual leave in advance.（私は年次有給休暇を事前に申請しなければならない。）
7. My annual leave was approved.（私の年次有給休暇が承認された。）
8. I'm on annual leave next week.（私は来週、年次有給休暇を取る。）
9. Can I take my annual leave in half days?（年次有給休暇を半日単位で取得することは可能か？）
10. He didn't take any annual leave last year.（彼は昨年、年次有給休暇を一切取らなかった。）
「annual leave」の意味・「annual leave」とは
「annual leave」は、日本語で「年次有給休暇」を意味する英語表現である。これは、労働者が一年間の労働に対して取得できる休暇のことを指す。具体的には、労働者が働いた一年間に対して法律や労働契約に基づき付与される休暇のことを指す。「annual leave」の発音・読み方
「annual leave」の発音は、IPA表記では /ˈæn.ju.əl liːv/ となる。IPAのカタカナ読みでは「アニュアル リーヴ」、日本人が発音するカタカナ英語では「アニュアル リーブ」と読む。「annual leave」の定義を英語で解説
"Annual leave" is a term used to describe the paid time off work granted by employers to employees to be used for whatever the employee wishes. Depending on the employer's policies, this leave can be used for vacation, personal time, or illness.「annual leave」の類語
「annual leave」の類語としては、「paid leave」、「vacation」、「holiday」などがある。これらはいずれも労働者が働いた一定期間に対して付与される休暇を指す表現である。「annual leave」に関連する用語・表現
「annual leave」に関連する用語としては、「sick leave」や「maternity leave」、「paternity leave」などがある。これらは特定の理由（病気や出産など）により労働者が取得できる休暇を指す表現である。「annual leave」の例文
1. I'm planning to take my annual leave in August.（私は8月に年次有給休暇を取る予定である。）2. She used her annual leave to go on a trip.（彼女は旅行に行くために年次有給休暇を使った。）
3. How many days of annual leave do you have left?（あなたは何日分の年次有給休暇が残っているのか？）
4. He saved his annual leave for the end of the year.（彼は年末に向けて年次有給休暇を取っておいた。）
5. The company encourages employees to take their annual leave.（その会社は従業員に年次有給休暇を取ることを奨励している。）
6. I have to apply for annual leave in advance.（私は年次有給休暇を事前に申請しなければならない。）
7. My annual leave was approved.（私の年次有給休暇が承認された。）
8. I'm on annual leave next week.（私は来週、年次有給休暇を取る。）
9. Can I take my annual leave in half days?（年次有給休暇を半日単位で取得することは可能か？）
10. He didn't take any annual leave last year.（彼は昨年、年次有給休暇を一切取らなかった。）
年次有給休暇
(Annual leave から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/05/09 08:28 UTC 版)
年次有給休暇（ねんじゆうきゅうきゅうか）とは、労働者の休暇日のうち、使用者から賃金が支払われる休暇日のことである。「年次」とある通り、1年ごとに毎年一定の日数が与えられる。有給休暇、年次休暇、年休、有休などといわれることが多い。 国際労働機関条約では年間あたり3労働週、欧州連合指令では年間あたり4週間を確保するよう規制されている。
注釈
- ^ 公務員について、国民の祝日及び12月29日から1月3日については、有給休日扱いをしている（一般職の職員の勤務時間、休暇等に関する法律14条、一般職の職員の給与に関する法律9条の2第4項、15条）
- ^ 常時300人以下の労働者を使用する事業に係る第39条の規定の適用については、施行後3年間は日数引き上げの適用を猶予され、さらにその後3年間については「10労働日」とあるのは「8労働日」とする段階的引き上げがなされた（第134条)。
- ^ 第39条は、8割以上出勤した翌年度に与えなければならないとは明文化していないが、通達上翌年度に与えなければならないとされている（昭和23年7月15日基収2437号）
- ^ 平成3年の育児介護休業法施行当初は、育児休業取得日は「全労働日」に含まないとしていたが、平成6年より取り扱いを変更し「出勤日」に含むとした。
- ^ 当事者の合意によって出勤したものとみなしても差支えない（昭和23年7月31日基収2675号）。
- ^ a b c 労使委員会が設置されている事業場において、その5分の4以上の多数による議決による決議が行われたときは、当該決議はこれらに係る労使協定等と同様の効果をもつ（第38条の4第5項）。当該決議を行政官庁に届出る必要はない。
- ^ 時季変更権は、派遣元の使用者が自らの事業の正常な運営を妨げる場合に行使できるものであることから、派遣先の事業の運営に係る事情は直ちにはその行使の理由とはならないものであること。さらに、派遣元の使用者は、代替労働者を派遣する、派遣先の使用者と業務量の調整を行う等により、派遣先の事情によって派遣労働者の年次有給休暇の取得が抑制されることのないようにすること（平成21年3月31日基発第0331010号）。
- ^ 聖心女子学院事件（神戸地判昭和29年3月19日）では、退職に伴い未消化の年次有給休暇の日数に相当する賃金の支払を求めた事案について、「行使されなかった休暇請求権は退職とともに消滅」するとして、労働者側の請求を認めなかった。
- ^ ただ法的にはそう記載されているものの、実際は多くの企業の就業規則で時効を長めに設定しているなど融通を利かせていることが多い。
- ^ 民法第147条に基づき請求（裁判上の請求）をすれば、時効は中断し、中断事由の終了時から更に2年の消滅時効にかかるが、これに該当する場合は法律上極めて稀有である（昭和23年4月28日基収1497号、昭和23年5月5日基発686号）。また実際上の取り扱いとして勤怠簿等に有給休暇の取得日数等は記載されているが、これをもって使用者が「債務の承認」をしたことにはならない（昭和24年9月21日基収3000号）
- ^ 船舶における勤務が中断した場合において、その中断の事由が船員の故意又は過失によるものでなく、かつ、その中断の期間の合計が一年当たり6週間を超えないときは、その中断の期間は、船員が当該期間の前後の勤務と連続して勤務に従事した期間とみなす（船員法第74条5項）。
- ^ この許可を受けるためには、所轄地方運輸局長に対し必要事項を記載した申請書2通を提出しなければならない（船員法施行規則第49条）。
- ^ 国土交通大臣は、必要があると認めるときは、交通政策審議会の決議により、漁船に乗り組む船員の有給休暇に関し必要な国土交通省令を発することができ（船員法第79条の2）、現在「指定漁船に乗り組む船員の有給休暇に関する省令」（平成7年運輸省令第4号、最終改正令和2年12月1日）によって、漁船についてもおおむね船員法本則と同内容の有給休暇の内容となっている。
出典
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- ^ 平成28年度民間企業の勤務条件制度等調査 人事院
- ^ a b 労働省労働基準局編著「労働基準法」上巻：「精皆勤手当や賞与の算定に際して、年休を取得した日を欠勤又は欠勤に準じて取扱うほか、年休の取得を抑制するような全ての不利益な取扱いが含まれる。」
- ^ a b 平成5年6月25日 最高裁第二小法廷判決 沼津交通事件
- ^ a b c 独立行政法人 労働政策研究・研修機構 データベース 個別労働関係紛争判例集 4.労働条件（32）【年次有給休暇】年休の取得と不利益な取扱い
- ^ a b c 弘文堂 菅野和夫著『労働法 第六版』326ページ - 327ページより ISBN 978-4335303104
- ^ 労働相談Q&A 年次有給休暇～労働基準法、解釈例規（Q2の項目参照）
- ^ 「年次有給休暇制度の解説とQ&A」（労働調査会出版局編）119ページより ISBN 978-4897829074
- ^ “業界Q&A - 年休の端数時間は時効消滅か”. 社団法人 日本生産技能労務協会 (2010年7月12日). 2012年3月26日閲覧。
- ^ 平成12年までは前年12月31日時点、平成13年からは1月1日時点の調査。
- ^ a b 「追跡働き方改革4 年5日の有給取得義務化」読売新聞2021年3月16日付朝刊社会保障面
- ^ a b 厚生労働省・令和2年就労条件総合調査結果の概況
- ^ 太田肇『「承認欲求」の呪縛』新潮社(2019年)
- ^ 厚生労働省・平成29年就労条件総合調査結果の概況
- ^ 厚労省：有休取得率に目標 時短ガイドライン改正、来月から適用 - 毎日新聞 2010年3月19日配信
- ^ “労働相談 こんなときどうする？Q&A 精皆勤手当や賞与の算定に際して、年次有給休暇の欠勤扱いは違法”. 茨城労働局. 2011年2月5日閲覧。
- ^ “おしごと三重 有給休暇と皆勤手当について”. 三重県生活・文化部 勤労・雇用支援室. 2011年2月5日閲覧。
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- ^ a b c d e “海外のバカンス事情とは?!年次有給休暇制度の国際比較”. ソニーネットワークコミュニケーションズ. 2018年4月3日閲覧。
- ^ “意外と残念なアメリカ人の休暇事情”. International Business Times. (2013年11月23日) 2015年2月14日閲覧。
- ^ 臼井冬彦「実態としての日本の有給休暇制度 有給休暇未取得分に関する国際会計基準・経営実務からの考察」観光創造研究No.4 2008年10月31日
- ^ 鈴木宏昌「フランスのバカンスと年次有給休暇」『日本労働研究雑誌』第625巻、2012年8月。
[続きの解説]
「年次有給休暇」の続きの解説一覧
- 1 年次有給休暇とは
- 2 年次有給休暇の概要
- 3 日本の法制
- 4 欧米の有給休暇
- 5 脚注
- Annual leaveのページへのリンク
