東京乗合自動車の設立
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堀内を顕彰した『富士を拓く』によると、「東京市営の路面電車がいつも満員であったのに着目し、東京でのバス事業を画策した」となっている。バス事業者団体が発行した『日本自動車交通事業史』によると、「明治末期から日本各地で乗合自動車事業が始まっていることに着目し、大正2年頃から研究を始めた。鉄道関連の機器の輸入で付き合いのあったセール・フレザー商会の中村氏から乗合自動車事業の将来性を説かれ、事業化の確信を得た」としている。 渡辺銀行の頭取、渡辺六郎に相談したところ、渡辺は社長就任を条件に、資金提供を行った。堀内は専務として経営陣に加わることになった。1917年(大正6年)に警視庁へ認可申請を行った。 堀内は軍用自動車補助法を活用し、バス購入に際して補助金を得た。また広く株式を公募し、資金を集めた。1919年(大正8年)3月、新橋を起点に2路線を開業した。 設立当初、乗客数は伸びたが、不景気の影響で経営状況は低迷していた。1921年(大正10年)、減資を実行、また社名を東京乗合自動車に改称して再出発を図った。1923年(大正12年)9月1日、関東大震災が発生する。震災を期に東京乗合自動車は営業路線を拡大し、成長軌道にのった。
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