新井 (日野市)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/08/17 02:27 UTC 版)
新井 | |
---|---|
町丁・大字 | |
北緯35度39分54秒 東経139度25分14秒 / 北緯35.665053度 東経139.4206度 | |
国 | ![]() |
都道府県 | ![]() |
市町村 | ![]() |
人口情報(2025年(令和7年)8月1日現在[1]) | |
人口 | 4,723 人 |
世帯数 | 2,315 世帯 |
面積([2]) | |
0.82 km² | |
人口密度 | 5759.76 人/km² |
郵便番号 | 191-0022[3] |
市外局番 | 042(立川MA)[4] |
ナンバープレート | 八王子 |
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新井(あらい)は、東京都日野市の大字・町名。現行行政地名は大字新井と新井一丁目から新井三丁目。
地理
日野市の東部に位置しており、東に落川、南に三沢、南西に高幡、北西に万願寺、北に石田と接している。
河川
地価
住宅地の地価は、2025年(令和7年)1月1日の公示地価によれば、新井3丁目7番24の地点で24万2000円/m2となっている[5]。
歴史
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世帯数と人口
2025年(令和7年)8月1日現在(日野市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
大字・丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
新井 | 385世帯 | 742人 |
新井一丁目 | 459世帯 | 1,166人 |
新井二丁目 | 741世帯 | 1,595人 |
新井三丁目 | 730世帯 | 1,220人 |
計 | 2,315世帯 | 4,723人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] |
15,612
|
2000年(平成12年)[8] |
16,774
|
2005年(平成17年)[9] |
17,210
|
2010年(平成22年)[10] |
17,663
|
2015年(平成27年)[11] |
18,225
|
2020年(令和2年)[12] |
18,854
|
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] |
8,293
|
2000年(平成12年)[8] |
9,427
|
2005年(平成17年)[9] |
10,008
|
2010年(平成22年)[10] |
10,789
|
2015年(平成27年)[11] |
11,256
|
2020年(令和2年)[12] |
11,731
|
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年10月時点)[13]。
大字・丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
新井 | 627〜931番地 | 日野市立潤徳小学校 | 日野市立三沢中学校 |
540〜626番地 1000番地以降 |
日野市立日野第八小学校 | ||
新井一丁目 | 全域 | ||
新井二丁目 | 1〜18番地 | ||
19〜28番地 | 日野市立潤徳小学校 | ||
新井三丁目 | 全域 |
交通
道路
事業所
2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
大字 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
新井 | 28事業所 | 191人 |
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[15] |
29
|
2021年(令和3年)[14] |
28
|
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[15] |
189
|
2021年(令和3年)[14] |
191
|
施設
- 都営日野新井アパート
その他
日本郵便
関連項目
- 新井 (曖昧さ回避)
脚注
- ^ a b “男女別・町名別人口統計(令和7年)” (XLSX). 日野市 (2025年8月7日). 2025年8月14日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ “令和6年度(2024年)とうけい日野”. 日野市 (2025年1月8日). 2025年8月14日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “新井の郵便番号”. 日本郵便. 2025年7月25日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月19日閲覧。
- ^ “日野市の町名地番整理”. 日野市. 2025年8月17日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “お住まいの地域の学校とブロック表”. 日野市 (2023年10月25日). 2025年8月14日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年5月9日閲覧。
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