戦後復興期
復興期（昭和20年代）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/20 06:26 UTC 版)
「東ソー・クォーツ」の記事における「復興期（昭和20年代）」の解説
1946年（昭和21年）、戦後の改革で私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律（独占禁止法）の施行により、佐野隆一が社長の任を降り、青山新一を社長に迎え、事業の好転を図った。ただし、周りの大環境の経済不振であり、昭和24年12月に全役員が責任を負って辞任することに至った。そして佐野隆一がふたたび社長に復帰、常務に北村寒吉（当時鐵興社常務取締役・山形工場長）を選任、新役員によって経営の合理化を図ることになった。 1950年（昭和25年）6月には朝鮮戦争が勃発し、それによって対米経済協力の関係から各産業界は活発な動きを見せた。基礎研究の分野でスプリング・るつぼ・フラスコ・分光分析用セルおよびバルブ・ボイラーその他化学装置のぞき窓ガラス板など工業用として需要が増加し、光学用として無気泡透明石英ガラスの用途を開いた。 1953年（昭和28年）から、高圧水銀灯の普及と共に、透明石英ガラスの生産必要が増えた。さらに、1954年（昭和29年）から半導体製造用に透明石英ガラス製品が必要とされた。
※この「復興期（昭和20年代）」の解説は、「東ソー・クォーツ」の解説の一部です。
「復興期（昭和20年代）」を含む「東ソー・クォーツ」の記事については、「東ソー・クォーツ」の概要を参照ください。
ウィキペディア小見出し辞書の「復興期」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ。
- 復興期のページへのリンク
