副総裁退任後
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2008年6月2日、東京大学先端科学技術研究センター客員教授に就任した。着任に際し、武藤は「財政・金融政策の現場での経験を学問的、体系的にまとめ直す機会にできれば」と抱負を述べている。また、「公的部門で働きたいと考える若者が減った」と指摘したうえで「私の経験を伝えることで何か貢献できれば」と語り、後進の育成に力を注ぐ考えを明らかにした。 2008年7月1日、大和証券グループ本社会長の清田瞭から要請され、大和総研の理事長に就任した。ポスト福井を巡る混乱について振り返り「人間万事塞翁が馬。事実を受け止め新しいポストをしっかりやりたい」とした上で、「証券業の経験はないが、リサーチ中心の仕事なので経験が生かせる」と述べた。さらに、大和総研の運営方針として「シンクタンクとしてリサーチ機能をさらに充実していくことが第一で、これに加え、シンクタンクとしての発信力もこれからは極めて大事。世の中に対して、どういうことを発信していくか考えていきたい」と述べ、リサーチ部門の充実と情報発信の積極化を打ち出している。 2009年から2015年まで、母校・開成中学校・高等学校を運営する学校法人開成学園にて、学園長兼理事長を務めた。なお、学園長と理事長を兼任しているが、両職共に無報酬のため給与等は支払われない。学問を修めるとともに社会に対し貢献できる人間像を理想としており、使命感を持った人材の育成を目指している。開成中学校・高等学校の生徒には「中身のある、いい意味でのエリート意識」が必要だと説いている。 2014年1月、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の事務総長に、森喜朗会長の要請を受けて就任。
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