ソニーBMGとは? わかりやすく解説

ソニーBMG

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/08/17 00:52 UTC 版)

ソニーBMG・ミュージックエンタテインメント
Sony BMG Music Entertainment
元の種類
ジョイント・ヴェンチャー (デラウェア合名会社)
業種 音楽、エンタテインメント
その後 ソニーに買収されたベルテルスマンのシェア
後継
設立 2004年8月6日 (21年前) (2004-08-06)
解散 2008年10月1日 (16年前) (2008-10-01)
本社
主要人物
デヴィッド・ゴードン: サウンド & ヴィジョン会長
所有者 50%ずつ所有:
ウェブサイト http://sonybmg.com/”. 2006年1月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年2月20日閲覧。
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Sony BMG Music Entertainment(ソニーBMG・ミュージックエンタテインメント)は、(初代)ソニー・ミュージックエンタテインメント(旧CBSレコード、2008年Sony Music Holdingsに社名変更)とベルテルスマンBMG)の合弁により誕生した音楽事業会社。ソニーによる完全子会社化により、現在は(2代目)ソニー・ミュージックエンタテインメント(Sony Music Entertainment)を名乗っている。

歴史

2004年3月4日、ソニーとベルテルスマンが50%ずつの出資に合意。ソニーの子会社であるソニー・ミュージックエンタテインメント(SME、旧CBSレコーズ・グループ)とベルテルスマンの子会社であるベルテルスマン・ミュージック・グループ(BMG)の事業を新設合弁会社に移転させることで設立された。ソニーBMGはEMIユニバーサルワーナーと並ぶ四大レコード会社と呼ばれていた。

しかし2007年のソニーBMG製CD XCP問題をきっかけに[要出典]ソニーBMGの経営が悪化。2008年8月5日、ベルテルスマンは同社の持分(50%)を12億ドルでソニーに売却[1]、ソニーBMGはソニーの完全子会社となった。2009年1月1日、社名を(2代目)ソニー・ミュージックエンタテインメント(Sony Music Entertainment)に変更した。

脚注

  1. ^ Thiel, Simon (2008年8月5日). “Sony Buys Bertelsmann Sony BMG Stake for $1.2 Billion”. Bloomberg L.P.. 2008年8月5日閲覧。

外部リンク


ソニーBMG

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/08 08:42 UTC 版)

ソニー・ミュージックエンタテインメント (米国)」の記事における「ソニーBMG」の解説

2004年8月1日ソニーとベルテルスマングループの合弁双方折半出資)によりソニーBMG・ミュージックエンタテインメントSony BMG Music Entertainment)を設立ソニー・ミュージックエンタテインメント(旧CBSレコード)とBMG事業当社の下に統合した。この合併支持するフィナンシャルアナリストたちは、合併により2,000人以上の人削減可能になり、概算年間3億5000ドル節約となると予想していた。 なお、合弁ソニー・アメリカ(米ソニー・ミュージック親会社)とベルテルスマンとの間のものであるのに対し日本ソニー・ミュージックエンタテインメントSMEJ)は親会社であるソニー100%子会社である事とBMG JAPAN販売元日本ビクター(現:JVCケンウッドの子会社であるビクターエンタテインメントVE、現:JVCケンウッド・ビクターエンタテインメント)が関わっている事から、この時点では日本ソニー・ミュージックエンタテインメントSony Music Entertainment (Japan) Inc.)及びBMG JAPAN合併行われなかった。 2005年10月発売したCDrootkit存在することが発覚ソニーBMG製CD XCP問題参照2007年11月、ソニーBMG従業員環境移行ツールIDEAL Migrationオンラインサポートを同ソフトウェアの開発元であるPointdevにリクエストしたところ、同ソフトウェア不正なライセンスキーにより使用されていることが発覚翌年1月海賊版ソフトウェア使用ライセンス違反により30ユーロ訴訟起こされる2008年8月ソニーベルテルスマンは、ソニーベルテルスマン持分50%)を取得することに合意した発表2008年10月に、ソニー米国法人であるソニー・コーポレーション・オブ・アメリカSCA)によるベルテルスマン持分取得完了。ソニーBMGはソニー完全子会社SCA等を介する間接所有となった同時に、ソニーBMGから日本SMEJBMG JAPAN株式の譲渡が行われ、BMG JAPANSMEJ完全子会社となったまた、それに際して販売元VEからSMEJ変更された。 2008年12月に、保護者承諾得ずに3万人児童に関する情報収集した問題で、連邦取引委員会100万ドル支払うことに同意した

※この「ソニーBMG」の解説は、「ソニー・ミュージックエンタテインメント (米国)」の解説の一部です。
「ソニーBMG」を含む「ソニー・ミュージックエンタテインメント (米国)」の記事については、「ソニー・ミュージックエンタテインメント (米国)」の概要を参照ください。

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