エネルギー消費に関する懸念
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/04 07:22 UTC 版)
「ブロックチェーン」の記事における「エネルギー消費に関する懸念」の解説
ブロックチェーンのマイニング（取引が検証され確認されるP2Pのコンピュータ計算）には相当量のエネルギーが必要となる。2018年6月、国際決済銀行はエネルギー消費量の多さから、パブリック・プルーフ・オブ・ワーク・ブロックチェーンの使用を批判した。2021年、ケンブリッジ大学が行った調査では、ビットコイン（121. 36TWh/年）は、アルゼンチン（121TWh）やオランダ（108.8TWh）よりも多くの電力を年間に使用する。 Digiconomistによれば、1つのビットコイン取引は約707.6kWhの電気エネルギーを必要とし、これはアメリカの平均世帯が24日間で消費するエネルギーの量に相当する。 2021年2月、アメリカ合衆国財務長官ジャネット・イエレンはビットコインを「取引を行うための極めて非効率な方法」と呼び、「取引の処理に消費されるエネルギー量は驚異的」と述べた。 2021年3月には、ビル・ゲイツが「ビットコインは人類が知るどの方法よりも取引に電力を使う」「気候にとって良いとは言えない」と述べている。 カリフォルニア大学バークレー校国際コンピュータ科学研究所のニコラス・ウィーヴァーは、ブロックチェーンのオンラインセキュリティ、およびプルーフ・オブ・ワーク型パブリックブロックチェーンのエネルギー効率を調査し、いずれの場合も著しく不十分であることを明らかにした。2018年にビットコインに使われた31～45TWhの電力は、17～22.9メガトンのCO2を発生させた。 暗号通貨業界では、高いエネルギー消費に対する懸念から、プルーフ・オブ・ワークのブロックチェーンモデルから、よりエネルギー消費の少ないプルーフ・オブ・ステークモデルへの移行を検討する企業も出てきている。
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