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99式空対空誘導弾

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/08/08 00:42 UTC 版)

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  1. ^ a b c d 朝雲新聞社編集局 2006, p. 433.
  2. ^ a b c d e 防衛庁技術研究本部 2002, pp. 176f.
  3. ^ 参考資料ー自衛隊の現状と課題ー”. 内閣官房 (2004年7月13日). 2010年4月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年6月13日閲覧。
  4. ^ a b c 平成13年度事前の事業評価 99式空対空誘導弾(改) 要旨”. 2019年9月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月26日閲覧。
  5. ^ 平成13年度事前の事業評価 99式空対空誘導弾(改)本文”. 2019年9月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月26日閲覧。
  6. ^ 平成21年度事後の事業評価 99式空対空誘導弾(改)要旨”. 2019年4月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月26日閲覧。
  7. ^ 平成21年度事後の事業評価 99式空対空誘導弾(改)本文”. 2019年8月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月26日閲覧。
  8. ^ 平成21年度事後の事業評価 99式空対空誘導弾(改)参考”. 2019年8月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月26日閲覧。
  9. ^ a b 予算執行事前審査等調査(平成22年度第4四半期) 防衛省予算監視・効率化チーム”. 防衛省公式サイト. 2021年1月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年7月11日閲覧。
  10. ^ 「平成13年度事前の事業評価 99式空対空誘導弾(改) 要旨」では、仮称として「AIM-120B+」の表記だが、「2004年以降から運用」の記載のため、実際はAIM-120C-7のことである。
  11. ^ 平成21年度 政策評価書 アクティブ・電波・ホーミング・ミサイル搭載に関する研究”. 2019年8月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年5月31日閲覧。
  12. ^ 平成20年度事後の事業評価 ダクテッドロケット飛しょう体の研究 要旨”. 2019年8月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月7日閲覧。
  13. ^ 平成20年度事後の事業評価 ダクテッドロケット飛しょう体の研究 本文”. 2019年8月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月7日閲覧。
  14. ^ 平成20年度事後の事業評価 ダクテッドロケット飛しょう体の研究 参考”. 2019年8月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月7日閲覧。
  15. ^ 月刊「航空ファン」 2011年 5月号 [要ページ番号]
  16. ^ 月刊「航空ファン」 2011年 10月号 [要ページ番号]
  17. ^ アメリカ政府、日本へAMRAAM最新型の輸出を承認”. 2015年10月26日閲覧。
  18. ^ “日本の武器輸出が本格化、英とミサイル研究・米にセンサー”. https://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0FM1K820140717 2015年10月26日閲覧。 


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