99式空対空誘導弾
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運用機
脚注
参考文献
- 防衛庁技術研究本部「II 技術研究開発 5.技術開発官(誘導武器担当)」『技術研究本部50年史』(PDF)2002年 。
- 朝雲新聞社編集局『自衛隊装備年鑑 2006-2007』朝雲新聞社、2006年、38, 449頁。ISBN 4-7509-1027-9。
- 軍用機ウエポン・ハンドブック 航空機搭載型ミサイル・爆弾450種解説(青木謙知 イカロス出版)ISBN 4-87149-749-6
関連項目
- ^ a b c d 朝雲新聞社編集局 2006, p. 433.
- ^ a b c d e 防衛庁技術研究本部 2002, pp. 176f.
- ^ “参考資料ー自衛隊の現状と課題ー”. 内閣官房 (2004年7月13日). 2010年4月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年6月13日閲覧。
- ^ a b c “平成13年度事前の事業評価 99式空対空誘導弾(改) 要旨”. 2019年9月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月26日閲覧。
- ^ “平成13年度事前の事業評価 99式空対空誘導弾(改)本文”. 2019年9月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月26日閲覧。
- ^ “平成21年度事後の事業評価 99式空対空誘導弾(改)要旨”. 2019年4月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月26日閲覧。
- ^ “平成21年度事後の事業評価 99式空対空誘導弾(改)本文”. 2019年8月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月26日閲覧。
- ^ “平成21年度事後の事業評価 99式空対空誘導弾(改)参考”. 2019年8月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月26日閲覧。
- ^ a b “予算執行事前審査等調査(平成22年度第4四半期) 防衛省予算監視・効率化チーム”. 防衛省公式サイト. 2021年1月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年7月11日閲覧。
- ^ 「平成13年度事前の事業評価 99式空対空誘導弾(改) 要旨」では、仮称として「AIM-120B+」の表記だが、「2004年以降から運用」の記載のため、実際はAIM-120C-7のことである。
- ^ “平成21年度 政策評価書 アクティブ・電波・ホーミング・ミサイル搭載に関する研究”. 2019年8月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年5月31日閲覧。
- ^ “平成20年度事後の事業評価 ダクテッドロケット飛しょう体の研究 要旨”. 2019年8月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月7日閲覧。
- ^ “平成20年度事後の事業評価 ダクテッドロケット飛しょう体の研究 本文”. 2019年8月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月7日閲覧。
- ^ “平成20年度事後の事業評価 ダクテッドロケット飛しょう体の研究 参考”. 2019年8月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月7日閲覧。
- ^ 月刊「航空ファン」 2011年 5月号 [要ページ番号]
- ^ 月刊「航空ファン」 2011年 10月号 [要ページ番号]
- ^ “アメリカ政府、日本へAMRAAM最新型の輸出を承認”. 2015年10月26日閲覧。
- ^ “日本の武器輸出が本格化、英とミサイル研究・米にセンサー” 2015年10月26日閲覧。
固有名詞の分類
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