靖国神社問題 参考文献

靖国神社問題

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参考文献

1960年代
  • 田中正明著『パール判事の日本無罪論』慧文社、1963年。小学館文庫、2001年
  • 日本遺族会編『靖国神社国家護持に関する調査会報告書』日本遺族会(非売品)、1966年
  • 新宗連編『靖国神社問題に関する私たちの意見』新宗教新聞社、1968年
  • 民主主義研究会編『靖国神社国家護持をめぐる対立論議と問題点』民主主義研究会、1969年
1970年代
  • 戸村政博編『靖国闘争 終りなき自由への戦い』(『今日のキリスト教双書』8)新教出版社、1970年
  • JPC研究調査専門委員会編『キリスト者と靖国神社問題 靖国神社法案の問題点とその背景』日本プロテスタント聖書信仰同盟、1970年4月
  • 戸村政博編著『日本人と靖国問題 続・靖国闘争』(『今日のキリスト教双書』11)新教出版社、1971年
  • JPC研究調査専門委員会編『聖書信仰と日本の精神風土 : 靖国神社法案の源流をさぐる』日本プロテスタント聖書信仰同盟、1971年2月
  • 戸村政博編著『靖国問題と戦争責任 続々・靖国闘争』(『今日のキリスト教双書』13)新教出版社、1973年
  • 戸村政博編著『日本のファシズムと靖国問題 新・靖国闘争』(『今日のキリスト教双書』17)新教出版社、1974年
  • 村上重良『慰霊と招魂 靖国の思想』岩波新書、1974年
  • 西川重則『靖国法案の五年 撤回をめざす戦いの記録』すぐ書房、1974年
  • 靖国神社問題特別委員会編『曲がりかどの靖国法案 強行採決から表敬法案まで』日本基督教団出版局、1975年
  • 西川重則著『靖国法案の展望』すぐ書房、1976年
  • 東京弁護士会編『靖国神社法案の問題点 その矛盾を衝く』新教出版社、1976年
  • 国立国会図書館調査立法考査局編『靖国神社問題資料集』(『調査資料』76-2)、国立国会図書館調査立法考査局、1976年
  • 福嶋寛隆編集『神社問題と真宗』永田文昌堂、1977年5月
  • 塙三郎編『靖国問題をどうすべきか』善本社、1977年8月
  • 角田三郎著『靖国と鎮魂』三一書房、1977年9月
  • 静岡靖国問題連絡協議会編『静岡・マチのヤスクニを問う 渡辺牧師によってまかれた種』静岡靖国問題連絡協議会、1978年4月
  • 反靖国・反天皇制連続講座実行委員会編『天皇制と靖国を問う』勁草書房、1978年4月
  • 靖国神社問題特別委員会編『国家と宗教 「靖国」から「津」、そして大嘗祭へ』日本基督教団出版局、1978年5月
  • 池永倫明『沖縄からヤスクニを問う』新教出版社、1979年2月
  • 小林孝輔著『「靖国」問題 憲法と靖国法案』(『時事問題解説』No.190)教育社入門新書、1979年2月
1980年代
  • 靖国問題キリスト者の会編『今日の靖国問題』キリスト教図書出版社、1980年1月
  • 田中伸尚『自衛隊よ、夫を返せ 合祀拒否訴訟』現代書館、1980年2月。社会思想社・現代教養文庫、1988年10月
  • 渡部敬直著『草の根の叫び 町のヤスクニ闘争の記録(岩手県北上市)』愛隣社、1980年11月
  • 太田正造『国家の構築 公式制度・靖国神社・有事立法』ぎょうせい、1981年5月
  • 高橋富士雄『キリスト教徒の靖国神社擁護論』大日書房、1982年8月
  • 『靖国 国民神社と戦争のない国』松文館、1983年2月
  • 桐山六字編『反「靖国」の射程』永田文昌堂、1983年9月
  • 野口恒樹著『靖国神社閣僚公式参拝合憲論』古川書店、1983年9月
  • 小川武満『平和を願う遺族の叫び』新教出版社、1983年10月
  • 大江志乃夫『靖国神社』岩波新書、1984年3月
  • 樹心の会編『靖国を撃つ 親鸞・教学・教団』(『樹心叢書』2)永田文昌堂、1984年12月
  • 土方美雄著『靖国神社国家神道は甦るか!』(『天皇制叢書』1)社会評論社、1985年5月
  • 『靖国公式参拝を批判する 「靖国懇」報告書の問題点』(『新教コイノーニア』2)新教出版社、1985年10月
  • 仲尾俊博著『靖国・因果と差別』永田文昌堂、1985年11月
  • 和田稠著、真宗大谷派宗務所出版部編『信の回復』(『同朋選書』16)真宗大谷派宗務所出版部、1986年3月、ISBN 4834101525
  • 村上重良著『靖国神社 1869-1945-1985』 岩波書店(『岩波ブックレット』No.57)、1986年3月、ISBN 4000049976
  • 西修著『日本国憲法の40年 「改憲」と「靖国」』(『時事問題解説』467)、教育社入門新書、1986年5月
  • 江藤淳・小堀桂一郎編『靖国論集 日本の鎮魂の伝統のために』日本教文社(教文選書)、1986年12月。新版・近代出版社、2004年
  • 藤原正信編『反「靖国」の射程. 続』永田文昌堂、1987年5月
  • 靖国問題研究会編『反靖国論集』(『働くなかまのブックレット』7)新地平社、1987年8月
  • 反靖国宗教者連絡会編『宗教的人格権の確立』法藏館、1987年8月
  • 神道政治連盟A級戦犯とは何だ!」昭和62年11月22日
  • 『教科書に書かれなかった戦争』part 5、梨の木舎、1988年4月 (増補版、2000年2月) ISBN 4816600019
  • 戸村政博編著『神話と祭儀 靖国から大嘗祭へ』日本基督教団出版局、1988年8月
  • 樹心の会編『靖国を撃つ 続』(『樹心叢書』5)、永田文昌堂、1989年1月
  • 真宗本願寺派反靖国連帯会議編『反靖国への連帯 朝枝実彬先生追悼論集』永田文昌堂、1989年4月
1990年代
  • 戸村政博著『検証国家儀礼 1945 - 1990』作品社、1990年8月、ISBN 4878931566
  • 高石史人編『「靖国」問題関連年表』永田文昌堂、1990年11月
  • 花本淳著『靖国問題への試論』花本淳、1991年
  • 大江志乃夫著『靖国違憲訴訟』岩波書店(岩波ブックレット No.211)、1991年8月、ISBN 4000031511
  • 浄土真宗本願寺派反靖国連帯会議編『真宗と靖国問題』永田文昌堂、1991年9月
  • 岩手靖国違憲訴訟を支援する会編『岩手靖国違憲訴訟戦いの記録 石割桜のごとく』(『新教コイノーニア 』10)、新教出版社、1992年3月 ISBN 4400407098
  • 沢藤統一郎著『岩手靖国違憲訴訟』新日本出版社(新日本新書)、1992年3月、ISBN 4406020632
  • 日本バプテスト連盟靖国神社問題特別委員会編『わかれ道に立って、よく見 ヤスクニ・天皇制問題宣教集』ヨルダン社、1994年10月、ISBN 4842801778
  • 中曽根首相の靖国神社公式参拝に抗議する会編『遺族の声とどく 京都・大阪靖国訴訟証言集』行路社、1994年12月
  • 岩田重延『靖国神社をめぐる諸問題』創栄出版、1995年2月、ISBN 4882504936
  • 和田稠著、真宗大谷派宗務所出版部編『世のいのり・国のいのり : 続・信の回復』(『同朋選書』20)真宗大谷派宗務所出版部、1995年7月、ISBN 4834102335
  • 備後・靖国問題を考える念仏者の会・会員著『靖国を問う われらは今、ここに立つ』永田文昌堂、1997年10月
  • 加地伸行著『靖国問題と最高裁判決と』(『國民會館叢書20』)國民會館ブックレット、1997年11月
  • 基幹運動本部事務局編『平和問題・ヤスクニ問題研修カリキュラム』本願寺出版社、1998年4月、ISBN 4894166208
  • 安西賢誠『浄土の回復 愛媛玉串料訴訟と真宗教団』樹花舎、1998年8月、ISBN 4795250391
  • 小堀桂一郎『靖国神社と日本人』PHP研究所〈PHP新書 052〉、1998年。ISBN 4569601502NCID BA37730048全国書誌番号:99019639https://iss.ndl.go.jp/books/R100000002-I000002699054-00 
  • 坪内祐三『靖国』新潮社、1999年1月。新潮文庫、2001年
2000年代
特集「靖国問題とは何か」 梅原猛、横田耕一、島薗進高橋哲哉、赤澤史朗、保阪正康、田中伸尚
安倍基雄,石原慎太郎,稲垣武,稲田朋美,大原康男,小田村四郎,加地伸行,倉林和男,黒田勝弘,黒田秀高,黄文雄,さかもと未明,佐藤和男,相林,高森明勅,徳永信一,中嶋嶺雄,西村眞悟,長谷川三千子,藤波孝生,百地章,山本卓眞,吉原恒雄執筆)

  1. ^ 続日本記(天平2年9月の条)には安芸長門の民が死者の霊を信奉しているが養老律令賊盗律の妖書妖言に当るので止めさせるよう詔勅が出された旨の記述がある。
  2. ^ 同事典の平成12年版では、「常に問題を先送りしてきたのは第1線の祀職に(責任が)ある」と結んでいる。
  3. ^ なお、靖国神社ではなく真言宗智山派の高尾山薬王院での政教分離訴訟であれば、護摩祈祷を宗教行為と認定した上で、公務員が公務として正式に参加することは政教分離に違反しないとする判例がある[25]
  4. ^ 国家及び地方公務員における同様の訴訟として、公務として高尾山薬王院で正式に礼拝・護摩祈祷に参加したことが問題となった事件がある[30]
  5. ^ 日本労働年鑑によれば、これをきっかけに、信仰上の相違と靖国神社法案に反対する立場から「日本遺族会」に属していない、あるいは脱会していた遺族が「平和遺族会全国連絡会」を結成するに至ったという[31]





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