樺山資紀
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栄典
- 位階
- 明治5年4月15日 - 正七位[15]
- 1873年(明治6年)6月25日 - 従六位[15]
- 1875年(明治8年)2月24日 - 正六位[15]
- 1879年(明治12年)7月7日 - 従五位[15]
- 1880年(明治13年)11月30日 - 正五位[15]
- 1884年(明治17年)2月6日 - 従四位[15][16]
- 1886年(明治19年)10月20日 - 従三位[15][17]
- 1890年(明治23年)6月11日 - 従二位[15][18]
- 1900年(明治33年)6月20日 - 正二位[15][19]
- 1922年(大正11年)2月8日 - 従一位[15][20]
- 勲章等
- 1877年(明治10年)12月8日 - 勲三等旭日中綬章[15]
- 1878年(明治11年)3月12日 - 明治七年従軍記章[15]
- 1882年(明治15年)12月29日 - 勲二等旭日重光章[15][21]
- 1884年(明治17年)7月7日 - 子爵[15][22]
- 1889年(明治22年)11月25日 - 大日本帝国憲法発布記念章[15][23]
- 1891年(明治24年)6月27日 - 勲一等瑞宝章[15][24]
- 1895年(明治28年)
- 1899年(明治32年)12月27日 - 金杯一組[15]
- 1906年(明治39年)1月26日 - 御紋付御杯[15]
- 1912年(大正元年)8月1日 - 韓国併合記念章[15]
- 1915年(大正4年)11月10日 - 大礼記念章[15][26]
- 1916年(大正5年)
- 1917年(大正6年)5月12日 - 旭日桐花大綬章[15][27]
- 1920年(大正9年)9月7日 - 金杯一組[15]
- 1922年(大正11年)2月8日 - 大勲位菊花大綬章[15][28]
- 外国勲章佩用允許
- 1889年(明治22年)7月10日 - フランス:レジオンドヌール勲章コマンドゥール[15][29]
- 1891年(明治24年)6月1日 - オスマン帝国:美治慈恵第一等勲章[15][30]
- 1892年(明治25年)6月29日 - フランス:レジオンドヌール勲章グラントフィシエ[15][31]
注釈
出典
- ^ 『樺山資紀』 - コトバンク
- ^ 日本大百科全書(ニッポニカ)「樺山資紀」の解説」
- ^ 千田稔『華族総覧』講談社現代新書、2009年7月、587頁。ISBN 978-4-06-288001-5。
- ^ 『官報』第6719号、明治38年11月21日。
- ^ 『官報』第8227号、明治43年11月22日。
- ^ 白洲 2001, p. 214
- ^ “レポート・郷中(ごじゅう)教育”. washimo-web.jp. 2022年6月21日閲覧。白洲による言及を紹介。
- ^ 尾崎行雄「咢堂自伝」第七章「進歩党全盛時代 樺山、松方を見限る」p180-181より。
- ^ 尾崎 1960, pp. 105–108
- ^ a b 指宿まるごと博物館文化財マップ 鰻池エリア,独立行政法人国立文化財機構 奈良文化財研究所,2023年1月26日閲覧
- ^ 服部 2010, p. 96
- ^ “行政院中央大樓之使用歷程”. 行政院珍貴史料展示. 2016年9月9日閲覧。
- ^ 白洲, pp. [, 要ページ番号],
- ^ “薩摩出身の海軍大臣として活躍。樺山資紀(かばやま すけのり) 1837-1922”. jinbutsukan.net. 麹町界隈わがまち人物館. 千代田区麹町出張所地区連合町会・地域コミュニティ活性化事業実行委員会. 2022年6月21日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad 「樺山資紀」 アジア歴史資料センター Ref.A06051174400
- ^ 『官報』第180号「叙任」1884年2月7日。
- ^ 『官報』第994号「叙任及辞令」1886年10月21日。
- ^ 『官報』第2086号「叙任及辞令」1890年6月14日。
- ^ 『官報』第5089号「叙任及辞令」1900年6月21日。
- ^ 『官報』第2855号「叙任及辞令」1922年2月9日。
- ^ 「陸軍少将黒川通軌外六名勲二等ニ進叙」 アジア歴史資料センター Ref.A15110025500
- ^ 『官報』第307号「授爵・叙任及辞令」1884年7月8日。
- ^ 『官報』第1928号「叙任及辞令」1889年11月30日。
- ^ 『官報』第2398号「叙任及辞令」1891年6月29日。
- ^ 『官報』第3631号「授爵・叙任及辞令」1895年8月6日。
- ^ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
- ^ 『官報』第1433号「叙任及辞令」1917年5月14日。
- ^ 『官報』第2857号「叙任及辞令」1922年2月13日。
- ^ 『官報』第1811号「叙任及辞令」1889年7月13日。
- ^ 『官報』第2378号「叙任及辞令」1891年6月5日。
- ^ 『官報』第2703号「叙任及辞令」1892年7月2日。
- ^ (大植 1971, p. 587)
- ^ 臺北市政府發言人室 (2007年12月17日). “東京都議員樺山卓司拜會郝市長,郝市長表示東京推動都市更新、水資源活化值得臺北市借鏡 (台語)” (中国語). 臺北市政府. 2018年10月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年7月20日閲覧。
- ^ “樺山資紀書簡 : 桂太郎宛”. www.wul.waseda.ac.jp. 早稲田大学図書館. 2022年6月21日閲覧。
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