軍事経済的な貢献

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軍事・経済的な貢献

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/24 14:16 UTC 版)

「マサチューセッツ工科大学」の記事における「軍事・経済的な貢献」の解説

1940年、MITは軍事技術の研究開発にかかわるようになった。当時、アメリカ軍はイギリス海軍が開発したレーダーに関心を持っており、研究プロジェクトを行う上で、設備やその運営実績があったMITに注目した。その一年後、太平洋戦争がはじまるとMITのキャンパス北端に「放射線研究所」（Radiation Lab・ラドラブ）と称する軍事研究所が設置され、MITはカリフォルニア工科大学などとともに戦争の一翼を担った。さらにMITは新兵器開発のために必要な資金や物資をアメリカ政府から得ることに成功するとともに、MITの学生の徴兵猶予の権利を勝ちとった。この経験はマサチューセッツ工科大学の名を世界で高めるきっかけとなった。「彼らは2万5800もの会社を設立し、300万人の雇用を生み出していた」ことが分かったという。これには、シリコンバレーの雇用の約4分の1を含む。「もしMITが国家だとすると、世界で11番目のGDPを有することになる」 2014年までの間、MITが公式発表したノーベル賞受賞者は81名であり、この数はハーバード大学の公式発表受賞者48名を上回っている。ハーバード大学は、英国のオックスフォードやケンブリッジをモデルに上流階級用の古典教育にこだわり、ラテン語やギリシャ語に力を入れていた。 これに対してMITは、研究と実践的な実験による学習というドイツ的なシステムを採用した。「知識は重要だが、有用でなければならない」という考え方がMITの伝統で、米国の主要大学としては非常に規模が小さく学生数は約1万人、教員数は約1000人に過ぎない。日本の東大や早慶に比べても小さく、東京工業大学と同じ規模である。 スタッフの約40％が米国以外の生まれで、すぐに役には立ちそうにないことでも取り組むことが許される、財政的・精神的余裕を持っている。