第二次世界大戦後の再建から解散まで
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/23 10:22 UTC 版)
「太平洋問題調査会」の記事における「第二次世界大戦後の再建から解散まで」の解説
戦後の1946年10月11日に高野岩三郎（理事長）・幣原喜重郎（委員長）・大内兵衛・都留重人・矢内原忠雄・横田喜三郎・末川博・羽仁五郎らを中心に日本IPRは再建された（この際、戦前の反省を踏まえいわゆる「オールド・リベラル」のみならず高野・大内ら左派的知識人の参加も求めた）。直後のストラトフォード会議（1947年）には参加できなかったものの、日本メンバーの論文を提出し復帰が認められた。そして1950年のラクノー会議より正式に復帰し、この時丸山眞男執筆による報告論文「戦後日本のナショナリズムの一般的考察」が提出された。この会議は当時の日本にとって国際社会復帰の足ならしとしての意味を持った。しかし朝鮮戦争以後IPR全体が次第に力を失うなか、日本IPRは国際事務局の解散に先立って1959年10月23日解散を決議し、専務理事である木内信胤が理事長を務めていた世界経済調査会に吸収された。
※この「第二次世界大戦後の再建から解散まで」の解説は、「太平洋問題調査会」の解説の一部です。
「第二次世界大戦後の再建から解散まで」を含む「太平洋問題調査会」の記事については、「太平洋問題調査会」の概要を参照ください。
ウィキペディア小見出し辞書の「第二次世界大戦後の再建から解散まで」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。
お問い合わせ。
- 第二次世界大戦後の再建から解散までのページへのリンク
