矢口台
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/05/12 06:23 UTC 版)
| 矢口台 | |
|---|---|
| 町丁 | |
| 北緯35度25分28秒 東経139度38分56秒 / 北緯35.42439度 東経139.64892度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川 |
| 市町村 |
 横浜市 |
| 行政区 | 中区 |
| 人口情報（2024年（令和6年）4月30日現在[1]） | |
| 人口 | 1,443 人 |
| 世帯数 | 792 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.129 km² | |
| 人口密度 | 11186.05 人/km² |
| 設置日 | 1933年（昭和8年）4月1日 |
| 郵便番号 | 231-0831[3] |
| 市外局番 | 045（横浜MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
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矢口台（やぐちだい[3]）は、神奈川県横浜市中区の町名。住居表示は未実施で、丁目は設けられていない[5]。
地理
中区の中部、JR根岸線山手駅の南東に町域を持つ。北は立野、北東は西之谷町、東は本牧緑ケ丘、南は池袋、西は豆口台、北西は山手駅のホームをはさんで仲尾台に接する。町域の大部分が丘陵の住宅街で、南東部には会員制スポーツクラブ「横浜カントリー・アンド・アスレティック・クラブ」がある。最寄駅は町の北にあるJR根岸線山手駅で、町内の地下を南北に根岸線のトンネルが通る[6]。
歴史
古くは久良岐郡根岸村の一部で、1901年（明治34年）に横浜市に編入され、横浜市根岸町となる。1933年（昭和8年）4月1日に根岸町の一部から矢口台が新設された。「ヤ」は谷戸を表すと考えられ、矢口台の地名は谷戸の入口に隣接する丘陵地帯を意味すると推測される[7]。
世帯数と人口
2024年（令和6年）4月30日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 矢口台 | 792世帯 | 1,443人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 1,319
|
| 2000年（平成12年）[9] | 1,391
|
| 2005年（平成17年）[10] | 1,348
|
| 2010年（平成22年）[11] | 1,401
|
| 2015年（平成27年）[12] | 1,406
|
| 2020年（令和2年）[13] | 1,406
|
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 563
|
| 2000年（平成12年）[9] | 599
|
| 2005年（平成17年）[10] | 628
|
| 2010年（平成22年）[11] | 674
|
| 2015年（平成27年）[12] | 667
|
| 2020年（令和2年）[13] | 719
|
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年4月時点）[14]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 全域 | 横浜市立立野小学校 | 横浜市立仲尾台中学校 |
事業所
2021年現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 矢口台 | 6事業所 | 49人 |
事業者数の変遷
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] | 5
|
| 2021年（令和3年）[15] | 6
|
従業員数の変遷
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] | 62
|
| 2021年（令和3年）[15] | 49
|
その他
日本郵便
警察
町内の警察の管轄区域は以下の通りである[18]。
| 番・番地等 | 警察署 | 交番・駐在所 |
|---|---|---|
| 全域 | 山手警察署 | 山手駅前交番 |
脚注
- ^ a b “令和６(2024)年 町丁別人口（住民基本台帳による）町丁別人口_令和6年4月” (xlsx). 横浜市 (2024年5月9日). 2024年5月10日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2021年8月11日閲覧。
- ^ a b c “矢口台の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
- ^ (角川 1984, p. 1019)
- ^ (角川 1984, p. 883)
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
- ^ “横浜市立小学校、横浜市立中学校及び横浜市立義務教育学校の通学区域並びに就学すべき学校の指定に関する規則”. 横浜市 (2023年4月1日). 2024年5月7日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿PDF（2023年度版） 表紙等付属資料” (PDF). 日本郵便. 2024年5月3日閲覧。 “郵便番号データダウンロード 郵便番号簿PDF（2023年度版）”
- ^ “交番案内/山手警察署/神奈川県警察”. 神奈川県警察. 2023年10月15日閲覧。
参考文献
| この項目は、神奈川県に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（Portal:日本の都道府県/神奈川県）。 |
 | この項目は、日本の町・字に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（PJ:日本の町・字/Portal:日本の町・字）。 |
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