旭電化工業（現・ADEKA）の設立
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「古河財閥」の記事における「旭電化工業（現・ADEKA）の設立」の解説
1915年（大正4年）、古河合名鉱業部（現・古河機械金属）副部長の山口喜三郎が桂川電力（現・東京電力）の役員と電力を利用した新事業としてのソーダ工業の創業について協議し、これが端緒となり同年に古河合名会社（現・古河機械金属）・桂川電力・東京電気（現・東芝）の3社出資の匿名組合「東京電化工業所」（現・ADEKA）が設立され、電解ソーダの工業化試験が開始された。そこでの晒粉生産に成功し、1917年（大正6年）に東京電化工業所を発展的に解消し、新会社「旭電化工業」（現・ADEKA）が設立された。 旭電化工業の設立の背景は、1914年（大正3年）の第一次世界大戦の勃発により、それまで需要の大部分を輸入に依存していたソーダ灰・苛性ソーダの海外からの調達が難しくなり、ソーダ工業製品の国内需要が急増したため、当時の最新技術である電解ソーダ法により、ソーダ製品を製造することを目的とした。古河合名会社は鉱業から工業への展開を模索しており、桂川電力は電力の新規需要先の開拓のため、東京電気は電気製品事業の新しい展開を図ることを目途とし、3社それぞれの企図が合致して合弁事業が発足した。発起人は古河合名会社理事長・近藤陸三郎、古河合名鉱業部副部長・山口喜三郎、桂川電力社長・雨宮亘ほか2名、東京電気監査役・長富直三（東京電気元・社長、山口喜三郎の岳父）であった。 旭電化工業は、第一次世界大戦後の恐慌（1920年（大正9年））とアメリカ・イギリス両国からの苛性ソーダの輸入の増大という試練を受けて赤字計上が続き、また古河商事の大連事件の発生（1920年（大正9年））の影響もあり、会社の閉鎖の議論が行なわれたが、経営者と従業員が一丸となって会社存続を訴え、経営の発展基盤が確立された。
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