日本側の想定
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/03/18 02:25 UTC 版)
日本でもアメリカの第2案での日本側想定と同様な戦争計画を構想していた。第一次世界大戦後の1923年（大正12年）に改定された帝国国防方針では仮想敵の第一にアメリカが挙げられ、総力戦を戦うための物資の供給地（後方支援基地）として中国を確保し、アメリカ軍とは｢漸減邀撃作戦｣、つまり諸外国に比べて異例の大きさと航続力を持つ一等潜水艦や、太平洋の島嶼基地に展開した長大な航続力が特徴の（そのため爆弾搭載量や防御力を犠牲にした）陸上攻撃機によって、優勢なアメリカ艦隊が太平洋を西進してくる間に徐々にその戦力を低下せしめ、日本近海に至って戦力的に互角となってから主力艦隊同士での「艦隊決戦」に持ち込んで、最後には大和型戦艦など兵器の質的優位により勝利するというのが対米戦の方針であった。 ロンドン海軍軍縮会議において日本が求めた海軍比率70 %（米10：英10：日7）の根拠も、太平洋を横断するアメリカ艦隊を漸減邀撃で削るために必要な補助艦の戦力であり、この比率が「決戦海域」における日本艦隊の優越性をもたらすものと日本側は考えていた。アメリカも、日本側にとって70 %の優位性は攻撃の成功にあたり必須であるだろうと考え、日本側に対し60 %の比率を主張している。
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