弾正台とは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > 弾正台の意味・解説 

ただす‐つかさ【弾台】

読み方:ただすつかさ

だんじょうだい(弾正台)1


だんじょう‐だい〔ダンジヤウ‐〕【弾正台】

読み方:だんじょうだい

律令制で、非違取り締まり風俗粛正などをつかさどった役所検非違使(けびいし)が置かれてからは形骸化した。ただすつかさ

明治2年(1869)太政官制下に設置され警察機関。同4年司法省合併

弾正台の画像
弾正台(1)

弾正台

読み方:タダスツカサ(tadasutsukasa)

律令制で京内の非違糺弾し、官人綱紀粛正司る役所


弾正台

読み方:ダンジョウダイ(danjoudai)

(1)古代律令制官司
(2)明治初期警察機関

別名 ただすのつかさ


弾正台

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/03/29 16:18 UTC 版)

弾正台(だんじょうだい、彈正臺)は、律令制下の太政官制に基づき設置された、監察・治安維持などを主要な業務とする官庁の一つで、古代に存在した律令体制における監察警察機構である。唐名は、御史台(ぎょしだい)、憲台(けんだい)、霜台(そうたい)、粛正台(しゅくせいだい)、正台(せいだい)など。

概要・沿革

弾正台の主な職務は中央行政の監察、京内の風俗の取り締まりであり、左大臣以下の非違を摘発し、奏聞できた。官舎は皇嘉門付近にあった[1]。行政官・立法官である太政官の影響を受けないよう独立した監察機関として設置されたが、実際は太政官の因事管隷のもと、充分機能した例は少なく、裁判権・警察権も刑部省・各官司が握っていたため、非違を発見した場合でも直接逮捕・裁判する権限はなかった。嵯峨天皇時代に令外官として検非違使が創設されて以来、徐々に権限を奪われ有名無実化した。

長官・吏員

長官は弾正尹(だんじょうのいん/だんじょうのかみ)で従三位相当官。機能を喪失するとともに親王が任ぜられることが多く弾正尹宮などと呼ばれた。また大納言が兼帯することもあり、尹大納言などと言われた例がある。なお、単に弾正と称した場合には弾正台の職員を指す。

四等官として、

  • (いん / かみ 唐名:御史大夫、御史尚書) - 1人
  • (ひつ / すけ 唐名:御史中丞)
    • 大弼(だいひつ / だいすけ) - 1人
    • 少弼(しょうひつ / しょうすけ) - 1人
  • (ちゅう / じょう 唐名:侍御史)
    • 大忠(だいちゅう / だいじょう) - 1人
    • 少忠(しょうちゅう / しょうじょう) - 2人
  • (そ / さかん 唐名:御史録事、御史主簿)
    • 大疏(だいそ / だいさかん) - 1人
    • 少疏(しょうそ / しょうさかん) - 2人

がある[1]。その下には台掌(だいしょう)、巡察弾正などの役も置かれた[1]

弾正尹の辞令(宣旨)の例

「薩戒記」
從二位行權大納言藤原朝臣定親
正二位行權大納言兼陸奥出羽按察使藤原朝臣公保宣
奉 勅件人宜令兼任彈正尹者
嘉吉三年六月十五日 大外記中原朝臣師郷奉


(訓読文)従二位行権大納言藤原朝臣定親(中山定親 43歳)

正二位行権大納言兼陸奥出羽按察使藤原朝臣公保(三條西公保 46歳)宣(の)る

勅(みことのり 後花園天皇 25歳)を奉(うけたまは)るに、件人(くだんのひと)宜しく弾正尹を兼任せしむべし者(てへり)

嘉吉3年(1443年)6月15日 大外記中原朝臣師郷(押小路師郷 57歳 正四位下)奉(うけたまは)る

任官・自称した人物

前近代の日本で「弾正(尹・大小弼・大小忠)を名乗る人物には、朝廷から弾正台の四等官として正式に任命された公認の称号もあれば、そうでない非公式な自称もある。

公家・皇族

為尊親王は弾正宮と呼ばれ、源仲国は弾正少弼であった[1]。また、幕末に朝廷の中心人物の一人であった中川宮朝彦親王は、二品弾正尹に任ぜられ尹宮(いんのみや)と称された。

戦国大名・武将

「弾正」を称した戦国大名では、当主が代々「弾正忠(だんじょうのちゅう / だんじょうのじょう)」を自称した家系である「織田弾正忠家」出身の織田信長の場合、『歴名土代』に「織田弾正忠、平信長」と記載があり、朝廷に公認された官職である。松永久秀永禄3年(1560年)弾正少弼に任命されていることが歴名土代で確認できる。上杉謙信天文21年(1552年)に弾正少弼に叙任とされ[2]、後に養子の景勝に弾正少弼の官職を譲った。景勝の子定勝は弾正大弼に叙任され、以後、江戸時代の米沢上杉家当主は代々、弾正大弼に叙任され名乗った。ここから米沢上杉家を「上杉弾正大弼家」と呼ぶことがある。

ほかに弾正忠を自称したものでは、甲斐武田氏家臣の三弾正こと高坂昌信(逃げ弾正)、真田幸隆(攻め弾正)、保科正俊(槍弾正) などが特に知られている。

脚注

  1. ^ a b c d 和田英松『新訂 官職要解講談社〈講談社学術文庫〉、1983年、p.128。
  2. ^ 『歴名土代』では確認できないが、足利義輝よりの書状では弾正少弼名義となっており、公認されていたのははっきりしている。なお、謙信が養子縁組した関東管領山内上杉家では関東管領を朝廷の官職と同格とみなす立場から室町時代後期以降は関東管領を自らの官職と称して朝廷からの官職を受けなくなったため、謙信はその先例に倣って養子縁組前の"長尾景虎"時代の弾正少弼を最後に以後の官職昇進を受けなかったとする説がある(木下聡「山内上杉氏における官途と関東管領職の問題」『日本歴史』第685号、吉川弘文館、2005年6月、18-31頁、CRID 1520572359270228608ISSN 03869164 )。

関連文献

関連項目

  • 御史台 - 前近代の中国の官制において日本の弾正台に対応する監察機関。

外部リンク


弾正台

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/07/04 11:04 UTC 版)

日本の官制」の記事における「弾正台」の解説

弾正台 - 行政監察掌る

※この「弾正台」の解説は、「日本の官制」の解説の一部です。
「弾正台」を含む「日本の官制」の記事については、「日本の官制」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「弾正台」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「弾正台」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「弾正台」の関連用語




4
100% |||||


6
100% |||||

7
少弼 デジタル大辞泉
94% |||||

8
デジタル大辞泉
94% |||||

9
尹大納言 デジタル大辞泉
94% |||||

10
デジタル大辞泉
74% |||||

弾正台のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



弾正台のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの弾正台 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの日本の官制 (改訂履歴)、弾正台 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS