変動費と固定費

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変動費と固定費

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2019/12/31 17:17 UTC 版)

「CVP分析」の記事における「変動費と固定費」の解説

財務諸表上は、変動費と固定費は区分されていない。財務会計においては、原価計算が、直接原価でなく全部原価に基いて行われているためである。よってCVP分析を行うに当っては、まず財務諸表上の数値から変動費と固定費を推定することが必要となる。その手法としては、以下のものが挙げられる。 費目別精査法 最小自乗法 高低点法（一次関数で大雑把に固定費を出す方法。日商簿記検定２級では、これを使う。） スキャッターチャート法 工学的方法（IE法）

変動費と固定費

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/03 08:06 UTC 版)

「損益分岐点」の記事における「変動費と固定費」の解説

費用は「固定費」と「変動費」とに分けることができると考える。 「変動費」は売上に（ほぼ）比例して増加するが、「固定費」は売上に関係なくかかる（仮に売上がゼロでも固定費はかかる）。売上で固定費分を回収することによって、初めて利益が計上できる。 変動費には、例えば、原材料費、仕入原価、外注費などが該当する。これらは売上高の増減に伴って変わる性質をもつ。また、変動費率を次式で定義する。 変動費率＝変動費÷売上高 ……（式2） 一方、固定費の代表は人件費である（ただし、歩合給などは変動費とみなされる）。そのほかに事業を営むための設備関係の費用、例えば減価償却費、リース料、不動産賃借料や、支払利息など多くの費目が含まれる。 売上からそれに要する変動費を差し引いたものは限界利益と呼ばれる。これが固定費よりも大きければ利益が出ているので黒字、小さければ赤字とみなす。事業運営上、営業利益の確保が困難な場合の判断基準として、固定費分が回収できているかどうかを評価する指標となる。