事象発生確率の割り当て
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/07 10:14 UTC 版)
「フォルトツリー解析」の記事における「事象発生確率の割り当て」の解説
各事象の発生確率を求める。なお、基本事象の発生確率を定量化することができないまたは上位事象の発生確率の定量化が必要ない場合はこの過程を省く。 確率には、性質の異なる頻度確率と状態確率の2種類がある。頻度確率と状態確率は、相互に性質（単位）が異なる故に加算することは出来ない。相乗することは可能である。 頻度確率 1時間に1回、月に1回、年に1回、10年に1回などの評価である。これぐらいの発生頻度を覚悟するのが妥当という判断である。例えば、朝の出勤時に電車が動かない確率が、毎月起きる程には頻繁でなく、10年に1回よりは頻繁である場合には、年1回と評価する。 状態確率 新規設計の機器において、一応の検証試験で合格した場合は、状態確率を0.1に見積もる。数年の使用実績に耐えて問題なければ0.01に評価する。この状態確率を制約条件の確率として、これと別の異常な基本事象の頻度確率とを積算する。 上位事象の発生確率 下位事象の発生確率と、ブール論理で表現された因果関係からその上位事象の発生確率を求める。 頻度確率は、例えば、朝の出勤時に電車が動かない確率を評価するときは、そういう日が1年に1日あるかどうかを評価するから、 1日 / 365日 = 3×10−3 と、基本事象から上位事象に至るまで全部の事象の確率を日単位で計算する。しかし、地震でビルが倒壊して通行人を殺傷する事象を考えるときは、ビルの倒壊と人の通過が同じ1分間に起きることを想定してANDゲートの下に配置しなければならないから、頻度確率全体を分単位に統一評価してから計算する。
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