ユニオン・リーブルのための女性の経済的自立
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/05/22 06:19 UTC 版)
「ネリー・ルーセル」の記事における「ユニオン・リーブルのための女性の経済的自立」の解説
無政府主義においては資本主義の基盤である結婚・家族制度は批判の対象であり、これに代わる自由恋愛とユニオン・リーブルが提唱された。ルーセルもこれを積極的に支持したが、その限界にも気づいていた。このような自由な男女の関係が現実には女性に犠牲と負担を強いるものであったからである。すなわち、こうした関係は男性と女性が同等の社会条件のもとにある場合にのみ可能になるのであって、このためにはまず女性が経済的に自立する必要があると考えた。そして、女性の経済的自立を保障するために必要な条件は職業の自由な選択とすべての職業における男女の同一労働同一賃金であるとし、さらに、母性が経済的自立の妨げとなっている現実を考慮し、上述の「母性の自由（女性が望むときにのみ母になることができること）」と「母親業に対する公正な報酬」というさらに2つの条件が満たされなければならないとした。 したがって、ルーセルは、資本主義は女性の「最大の敵の一つ」であるが「唯一の敵」ではなく、社会主義や無政府主義が標榜する革命とは、人類の半分、「さほど抑圧を受けていない半分」（男性）にとってのみ「革命的」であり、女性は彼ら革命家によって未来においても現在と同じような役割を割り当てられる可能性がある以上、「女性に対する革命のプロパガンダは必要であるとしても、革命家に対するフェミニズムのプロパガンダの方がより重要であり」、彼らが自身のなかにある女性蔑視に気づき、これを克服して初めて男女の共闘が可能になると考えた。
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