コンパクト五輪
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/19 09:28 UTC 版)
「2020年東京オリンピック」の記事における「コンパクト五輪」の解説
開催地選考の際に当時の招致委員会などが述べていたオリンピック構想では宮城県や埼玉県などで行われる一部競技を除き、半径8km以内に競技会場を集中させると共に開催費用も7340億円という「コンパクト五輪」を掲げていた。 この内容は東日本大震災後の資材費高騰や見通しの甘さに加え、2014年にIOCが分散開催を認めたため半径8km圏外の地域にも競技会場が新設されることが決まり、更にアーバンスポーツ（スケートボード・スポーツクライミングなど）や野球・ソフトボール、空手の追加競技実施に伴い、新たに福島県や千葉県、静岡県も開催県になるなどして費用が増大し、マラソン・競歩の競技会場移転決定（後述）や新型コロナウイルスの感染拡大前となる2016年の時点で既に招致時に掲げた開催費用の倍以上となる1兆6000億円から1兆8000億円の経費が試算として発表され、当初のコンセプトから乖離しているという批判もあがっていた。 週刊ポストなどによると、2021年の時点で費用は総額4兆円近くに膨れ上がっており2012年のロンドンオリンピックの総費用を上回る史上最高額のオリンピックとなることが確実視されている。
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