ソーシャルメディア ソーシャルメディアの概要

ソーシャルメディア

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/27 09:37 UTC 版)

個人と個人、個人と組織、組織と組織の間の情報発信が、ウェブサイトを経由することによってそれ自体が意味を持つコミュニティとなり、実社会に広く拡散されるようになった。影響力を持ち始めたメディアは、YouTubeTwitterFacebookなどのプラットフォームによって、個人間の情報発信が可視化されやすくなったことにより、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)のネットワーク的な概念を超えて、新たなメディアとして浸透しつつある。

概要

ソーシャルメディアは、インターネットを前提とした技術を用いて、発信された映像、音声、文字情報にあるコンテンツ(情報の内容)を、当該コミュニティサービスに所属している個人や組織に伝えることによって、多数の人々や組織が参加する双方向的な会話へと作り替える。そのコンテンツ群は、コミュニティを軽く飛び越える。ソーシャルメディアは知識や情報を大衆化し、大衆をコンテンツ消費者側からコンテンツ生産者の側に変える。

例えばTwitterではtweetがコンテンツであり、そして、それに対するフォローもまたコンテンツである。そのコンテンツ群は、有用な集合知にも、社会や企業や個人の心を動かす世論にも、はたまた壮大な人格攻撃にもなる。そのコミュニティの態様は、コミュニティ形成(例えば会話)の流れによって変化するのである。

商業的なソーシャルメディアとは、ユーザー生成コンテンツ(UGC; user-generated content)や消費者生成メディア(CGM; consumer-generated media)を指す。Andreas Kaplan と Michael Haenlein はソーシャルメディアを「インターネットに基づくアプリケーションの一群であって、Web 2.0の思想的或いは技術的基礎付けの上に作られ、UGCを作りだし交換できるようにするもの」と定義している[2]

「ソーシャルメディア」という用語は、2006年7月以来、順調に使われるようになった[3]。英語版Wikipediaに「Social media」が登場したのも2006年7月9日である。(当該記事の履歴参照)。2000年代末以降のスマートフォンの普及によってソーシャルメディアいつでもどこでも利用できるようになり、スマートフォンの位置情報等の機能とも相まって活用の幅を広げた[4]

ソーシャルメディアの普及により「シェアリング・エコノミー」と呼ばれるような新たな経済活動も出現した[4]

産業メディアとの違い

ソーシャルメディアは新聞、テレビ、映画などの産業メディアから区別される。ソーシャルメディアは個人的に利用できて、比較的安価であるが、産業メディアは新聞の発行や許認可制の放送業務のように、一般的には情報を発信するのに膨大な資源を必要とする。産業メディアは通常「従来型」の「放送」「マスメディア」と呼ばれる[要出典]

種類

ソーシャルメディアはブログソーシャル・ネットワーキング・サービスメッセンジャーアプリビデオ会議アプリ画像・動画共有サービスなどがある[4]


  1. ^ Kaplan, Andreas M.; Michael Haenlein (2010). “Users of the world, unite! The challenges and opportunities of Social Media”. Business Horizons 53 (1): 59–68. doi:10.1016/j.bushor.2009.09.003. ISSN 0007-6813. http://www.sciencedirect.com/science/article/B6W45-4XFF2S0-1/2/600db1bd6e0c9903c744aaf34b0b12e1. 
  2. ^ Kaplan Andreas M., Haenlein Michael, (2010), Users of the world, unite! The challenges and opportunities of social media, Business Horizons, Vol. 53, Issue 1
  3. ^ "Google Trends: social media," trends.google.com, https://www.google.com/trends?q=%22social+media%22&ctab=0&geo=all&date=all&sort=0
  4. ^ a b c d ソーシャルメディアの普及がもたらす変化”. 総務省. 2018年9月14日閲覧。
  5. ^ Chu, Tsz Hang (2020-07). “A meta-analytic review of the relationship between social media use and employee outcomes” (英語). Telematics and Informatics 50: 101379. doi:10.1016/j.tele.2020.101379. https://linkinghub.elsevier.com/retrieve/pii/S0736585320300381. 
  6. ^ MPH, Sharon Levy, MD (2021年11月5日). “A conversation about reducing the harms of social media” (英語). Harvard Health. 2021年11月9日閲覧。
  7. ^ a b c d 白崎譲 松田憲忠岡田浩(編)『よくわかる政治過程論』 ミネルヴァ書房 <やわらかアカデミズム<わかる>シリーズ> 2018年、ISBN 978-4-623-08411-1 pp.84-85,92-93.
  8. ^ 福間 2017, pp. 315–317.
  9. ^ “ツイッターで「要注意」の500語は? 米政府がSNS監視”. CNN (CNN). (2012年3月12日). http://www.cnn.co.jp/tech/30005888.html 2012年5月25日閲覧。 


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