福田徳三とは? わかりやすく解説

ふくだ‐とくぞう〔‐トクザウ〕【福田徳三】

読み方:ふくだとくぞう

[1874〜1930]経済学者東京生まれ東京商大教授理論的にマーシャル中心とした新古典学派立場にたち、社会政策における改良主義原理確立努めた。著「社会政策階級闘争」「厚生経済研究」など。


福田 徳三 (ふくだ とくぞう)

1874〜1930 (明治7年昭和5年)
経済学者日本経済学の草分け資本主義国家での福祉論でも先駆的役割
明治末?昭和前期経済学者東京都出身東京高等商業卒。1898年明治31ドイツ留学学位論文日本経済史論」はヨーロッパ語圏初の本格的な日本研究として有名。帰国後、母校東京高等商業学校および慶応義塾講義第一次大戦末期には吉野作造とともに黎明会組織戦後マルクス主義対し批判的立場明確にし、民本主義自由主義立ちながら政府による社会労働問題解決提唱福祉国家論先駆者評される

 年(和暦)
1876年 (明治9年) 廃刀令 2才
1877年 (明治10年) 西南戦争 3才
1877年 (明治10年) 東京大学設立 3才
1882年 (明治15年) 上野動物園開園 8才
1883年 (明治16年) 鹿鳴館完成 9才
1889年 (明治22年) 大日本帝国憲法発布 15才
1894年 (明治27年) 日清戦争 20才
1903年 (明治36年) 江戸開府300年 29
1904年 (明治37年) 日露戦争 30
1907年 (明治40年) 足尾銅山暴動 33才
1910年 (明治43年) 韓国併合 36
1918年 (大正7年) 米騒動 44
1923年 (大正12年) 関東大震災 49
1928年 (昭和3年) ■初の普通選挙実施 54


山田 美妙 1868年1910年 (明治元年明治43年) +6
川上 貞奴 1871年1946年 (明治4年昭和21年) +3
樋口 一葉 1872年1896年 (明治5年明治29年) +2
上田 敏 1874年1916年 (明治7年大正5年) 0
長谷川 如是閑 1875年1969年 (明治8年昭和44年) -1
荒木 貞夫 1877年1966年 (明治10年昭和41年) -3
寺田 寅彦 1878年1935年 (明治11年昭和10年) -4
大河内 正敏 1878年1952年 (明治11年昭和27年) -4
吉田 茂 1878年1967年 (明治11年昭和42年) -4
有島 武郎 1878年1923年 (明治11年大正12年) -4
鏑木 清方 1878年1972年 (明治11年昭和47年) -4
永井 荷風 1879年1959年 (明治12年昭和34年) -5
大正天皇 1879年1926年 (明治12年昭和元年) -5
市川 左団次二世 1880年1940年 (明治13年昭和15年) -6

福田徳三

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/10 22:13 UTC 版)

福田 徳三(ふくだ とくぞう、1874年明治7年)12月2日 - 1930年昭和5年)5月8日)は、日本経済学を開拓した経済学者社会政策学派新歴史学派として経済理論経済史などを導入した。東京商科大学(現・一橋大学)教授、慶應義塾教授、フランス学士院文科部外国会員等を歴任。レジオンドヌール勲章受章。


  1. ^ a b 『東京朝日新聞』 1930年5月9日付夕刊2面
  2. ^ 『高等商業学校一覧 従明治27年至明治28年』高等商業学校、1895年、p.100
  3. ^ 『高等商業学校一覧 従明治31年至明治32年』高等商業学校、1898年、p.130
  4. ^ 『官報』第6566号、明治38年5月23日、p.879
  5. ^ 『官報』第2902号、大正11年4月8日。
  6. ^ 田中秀臣 『不謹慎な経済学』 講談社〈講談社biz〉、2008年、56頁。
  7. ^ 田中秀臣 『不謹慎な経済学』 講談社〈講談社biz〉、2008年、54頁。
  8. ^ 田中秀臣 『不謹慎な経済学』 講談社〈講談社biz〉、2008年、61頁。
  9. ^ a b 麻木久仁子・田村秀男・田中秀臣 『日本建替論 〔100兆円の余剰資金を動員せよ!〕』 藤原書店、2012年、245頁。
  10. ^ a b 田中秀臣・安達誠司 『平成大停滞と昭和恐慌〜プラクティカル経済学入門』NHK出版〈NHKブックス〉、2003年、176頁。
  11. ^ 田中秀臣・安達誠司 『平成大停滞と昭和恐慌〜プラクティカル経済学入門』NHK出版〈NHKブックス〉、2003年、178-179頁。
  12. ^ 田中秀臣・安達誠司 『平成大停滞と昭和恐慌〜プラクティカル経済学入門』NHK出版〈NHKブックス〉、2003年、179頁。
  13. ^ a b c d e f 李萬烈 (2005年6月). “近現代韓日関係研究史―日本人の韓国史研究を中心に―” (PDF). 日韓歴史共同研究報告書(第1期) (日韓歴史共同研究): p. 250. オリジナルの2015年9月8日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150908121743/http://www.jkcf.or.jp/history_arch/first/3/12-0k_lmy_j.pdf 


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