盧溝橋事件 概要

盧溝橋事件

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/22 15:13 UTC 版)

概要

1937年(昭和12年)7月 支那駐屯軍配置図[9]
盧溝橋、宛平県城および周辺の航空写真
宛平県城から出動する中国兵
第29軍第37師団が盧溝橋で日本軍と対峙。
中国軍の戦闘のパノラマ模型。
事件後に日本人が撮影した盧溝橋

1937年7月6・7日、豊台に協定上の合意なく駐屯していた日本軍支那駐屯歩兵第1連隊第3大隊(第7、8、9中隊、第3機関銃中隊)および歩兵砲隊は、北平の西南端から10余キロにある盧溝橋東北方の荒蕪地で演習を実施した。この演習については日本軍は7月4日夜、中華民国側に通知済みであった[要出典]

これに対し中国側は許可を出してはいないが、北京議定書では議定書に基づく駐留軍には演習権が認められており、中国側の許可は不要であった。ただし、第3大隊は北京議定書に示されていない豊台に駐留していた。第3大隊第8中隊(中隊長は清水節郎大尉)が夜間演習を実施中、午後10時40分頃永定河堤防の中国兵が第8中隊に対して実弾を発射したため[10]、演習を中止し、集合ラッパにて部隊を集めた際にさらに十数発の銃撃を受け、点呼してみると1名の兵士がいなくなっていた[11]。そのため清水中隊長はこの件を乗馬伝令を豊台に急派し大隊長の一木清直少佐に状況を報告するとともに、部隊を撤収して盧溝橋の東方約1.8キロの五里店に移動し7月8日午前1時ごろ到着した。7月8日午前0時ごろに急報を受けた一木大隊長は、警備司令官代理の牟田口廉也連隊長に電話した。牟田口連隊長は豊台部隊の一文字山への出動、および夜明け後に宛平県城の営長との交渉を命じた[12]

事態を重く見た日本軍北平部隊は森田中佐を派遣し、宛平県長王冷斎及び冀察外交委員会専員林耕宇等も中佐と同行した。これに先立って豊台部隊長は直ちに盧溝橋の中国兵に対しその不法を難詰し、かつ同所の中国兵の撤退を要求したが、その交渉中の8日午前4時過ぎ、龍王廟付近及び永定河西側の長辛店付近の高地から集結中の日本軍に対し、迫撃砲及び小銃射撃を以って攻撃してきたため、日本軍も自衛上止むを得ずこれに応戦して龍王廟を占拠し、盧溝橋の中国軍に対し武装解除を要求した。[要出典]この戦闘において日本軍の損害は死傷者十数名、中国側の損害は死者20数名、負傷者は60名以上であった。[要出典]

午前9時半には中国側の停戦要求により両軍は一旦停戦状態に入り、日本側は兵力を集結しつつ中国軍の行動を監視した。

北平の各城門は8日午後0時20分に閉鎖して内外の交通を遮断し、午後8時には戒厳令を施行し、憲兵司令が戒厳司令に任ぜられたが、市内には日本軍歩兵の一部が留まって、日本人居留民保護に努め比較的平静だった。

森田中佐は8日朝現地に到着して盧溝橋に赴き交渉したが、外交委員会から日本側北平機関を通して両軍の原状復帰を主張して応じなかった。9日午前2時になると中国側は遂に午前5時を期して盧溝橋に在る部隊を全部永定河右岸に撤退することを約束したが、午前6時になっても盧溝橋付近の中国軍は撤退しないばかりか、逐次その兵力を増加して監視中の日本軍に対したびたび銃撃をおこなったため、日本軍は止むを得ずこれに応戦して中国側の銃撃を沈黙させた。[要出典]

日本軍は中国側の協定不履行に対し厳重なる抗議を行ったので、中国側はやむを得ず9日午前7時旅長及び参謀を盧溝橋に派遣し、中国軍部隊の撤退を更に督促させ、その結果中国側は午後0時10分、同地の部隊を1小隊を残して永定河右岸に撤退を完了した(残った1小隊は保安隊到著後交代させることになった)が、一方で永定河西岸に続々兵力を増加し、弾薬その他の軍需品を補充するなど、戦備を整えつつある状況であった。この日午後4時、日本軍参謀長は幕僚と共に交渉のため天津をたち北平に向った。

永定河対岸の中国兵からは10日早朝以来、時々盧溝橋付近の日本軍監視部隊に射撃を加える等の不法行為があったが、同日の夕刻過ぎ、衙門口方面から南進した中国兵が9日午前2時の協定を無視して龍王廟を占拠し、引き続き盧溝橋付近の日本軍を攻撃したため牟田口部隊長は逆襲に転じ、これに徹底的打撃を与え午後9時頃龍王廟を占領した。[要出典]この戦闘において日本側は戦死6名、重軽傷10名を出した。[要出典]

11日早朝、日本軍は龍王廟を退去し、主カは盧溝橋東北方約2kmの五里店付近に集結したが、当時砲を有する七、八百の中国軍は八宝山及びその南方地区にあり、かつ長辛店及び盧溝橋には兵力を増加し永定河西岸及び長辛店高地端には陣地を設備し、その兵力ははっきりしないものの逐次増加の模様であった。

一方日本軍駐屯軍参謀長は北平に於て冀察首脳部と折衝に努めたが、先方の態度が強硬であり打開の途なく交渉決裂やむなしの形勢に陥ったため、11日午後遂に北平を離れて飛行場に向った。同日、冀察側は日本側が官民ともに強固な決意のあることを察知すると急遽態度を翻し、午後8時、北平にとどまっていた交渉委員・松井特務機関長に対し、日本側の提議(中国側は責任者を処分し、将来再びこのような事件の惹起を防止する事、盧溝橋及び龍王廟から兵力を撤去して保安隊を以って治安維持に充てる事及び抗日各種団体取締を行うなど)を受け入れ、二十九軍代表の張自忠・張允栄の名を以って署名の上日本側に手交した。




注釈

  1. ^ 7月7日に日中両軍が衝突しておらず、衝突は7月8日午前5時30分からとの説もある(坂本夏男「盧溝橋事件勃発についての一検証」『芸林』40(1), p2-26, 1991-02)。
  2. ^ 安井三吉は「1937年7月7日夜、演習中の日本軍に対する『発砲』事件と『兵一名行方不明 (不足)』事件の『発端』から、翌8日午前5時30分の日本軍による中国軍に対する戦闘開始まで」を「狭義の盧溝橋事件」、「7月7日夜の事件の発端から、7月25日の廊坊事件、翌26日の広安門事件を経て、28日の日本軍による平津地域一帯への一斉攻撃まで」を「広義の盧溝橋事件」としている[8]
  3. ^ 支那駐屯軍の駐兵に関する法的根拠は北清事変最終議定書(北京議定書)と1902年7月の天津還付に関する列国との交換公文である(秦 1996, pp.50-51)。
  4. ^ 「日本側発砲説」に立つものとしては、中西功西里龍夫『中国共産党と民族統一戦線』大雅堂、1946年、井上清「侵略の一〇〇年」朝日市民教室『日本と中国』第二巻、朝日新聞社、1971年、信夫清三郎『聖断の歴史学』勁草書房、1992年など[104]
  5. ^ 安井は『盧溝橋事件』 (1993年) で「この点(第一発)についてわたし自身は、現段階では依然不明としておく外ない」としていた[103]が、『柳条湖事件から盧溝橋事件へ』 (2003年)では「盧溝橋事件の『発端』は『偶発』的なもので、『日本軍計画』説は正確ではない。」とした[105]
  6. ^ 秦郁彦は、「葛西の死後、信奉者や夫人とともに故人が秘蔵してあると言っていた貸金庫を捜索したが政治課本の現物は見当たらなかったこと、一九五〇年代には毛沢東の後継者的地位を確立していた劉少奇の北方局時代における抗日活動を讃える本が何冊も出ていたので、それをヒントにした作り話だろう」と推論している(秦郁彦 2009, p.193)
  7. ^ 太平洋戦争では日本はアメリカ・イギリス・オランダに宣戦布告したため、ハルノートが提示されるまでに行われた日米両国の和平交渉は真珠湾攻撃を機に途絶えている。

出典

  1. ^ a b 戸部良一「第二章 日中戦争の発端」波多野澄雄・戸部良一・松元崇・庄司潤一郎・川島真『決定版 日中戦争 <新潮新書 788>』新潮社、2018年11月20日 発行、ISBN 978-4-10-610788-7、47頁。
  2. ^ a b c 秦 1996, p.218.
  3. ^ a b 秦 1996, p.228.
  4. ^ 日本政府 1937 p.1
  5. ^ 陸軍省・海軍省 1938 p.16
  6. ^ 葛西 1975, p.5
  7. ^ Emily Hahn. The Soong Sisters. Open Road Integrated Media. p. 229 
  8. ^ 安井三吉『柳条湖事件から盧溝橋事件へ 一九三〇年代華北をめぐる日中の対抗 <研文選書 89>』研文出版、2003年12月1日 初版第1刷発行、ISBN 4-87636225-4、179頁。
  9. ^ 戦史叢書「支那事変陸軍作戦<1>昭和十三年一月まで」P142
  10. ^ 「第1 戦闘前に於ける彼我形勢の概要」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.C11111144400、支那駐屯歩兵第1連隊 蘆溝橋附近戦闘詳報 1/4 昭和12年7月8日~12年7月9日(防衛省防衛研究所)、22コマ目。
  11. ^ 「第2 戦闘開始に至る経緯」JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.C11111144500、支那駐屯歩兵第1連隊 蘆溝橋附近戦闘詳報 1/4 昭和12年7月8日~12年7月9日(防衛省防衛研究所)、1コマ目。
  12. ^ a b c d e 坂本夏男「再考・盧溝橋事件における日中両軍衝突時の一検証」『皇学館論叢』33(4), 1-17, 2000-08
  13. ^ 雪竹 1939 p.34
  14. ^ 外務省 1937a p.34
  15. ^ a b 外務省 1937c p.27
  16. ^ 外務省 1936 p.28
  17. ^ 外務省 1937d p.16
  18. ^ 『東京朝日新聞』1937年1月8日付夕刊 1面
  19. ^ 『読売新聞』1937年7月9日付朝刊 3面
  20. ^ 『東京朝日新聞』1937年5月28日付朝刊 2面
  21. ^ 『東京朝日新聞』1937年6月27日付朝刊 2面
  22. ^ 『東京朝日新聞』1937年5月30日付朝刊 2面
  23. ^ 『東京朝日新聞』1937年7月3日朝刊 3面
  24. ^ 『支那事変実記 第1輯』 1941 p.3
  25. ^ 『東京朝日新聞』1937年6月26日朝刊 2面
  26. ^ 『東京朝日新聞』1937年5月24日朝刊 2面
  27. ^ 『東京朝日新聞』1937年6月12日朝刊 2面
  28. ^ 『国際写真新聞』同盟通信社 1937年8月5日 p.6
  29. ^ a b 『支那事変実記 第1輯』 1941, pp.7-8
  30. ^ ロンドン・タイムズ紙 1933年2月20日、10面
  31. ^ a b 『東京朝日新聞』1933年3月17日付夕刊 1面
  32. ^ ロンドン・タイムズ紙 1933年5月8日、13面
  33. ^ a b 『東京朝日新聞』1933年4月9日付夕刊 4面
  34. ^ 『東京朝日新聞』1935年6月19日付朝刊 2面
  35. ^ 『東京朝日新聞』1935年10月26日付夕刊 1面
  36. ^ 『東京朝日新聞』1935年11月29日付朝刊 2面
  37. ^ 『東京朝日新聞』1935年12月1日付夕刊 1面
  38. ^ 『東京朝日新聞』1935年12月5日付朝刊 2面
  39. ^ 『東京朝日新聞』1935年12月6日付朝刊 2面
  40. ^ 『東京朝日新聞』1935年12月19日付夕刊 1面
  41. ^ 姫野徳一『冀察・冀東問題』日支問題研究会 1937年8月20日 p.7
  42. ^ 『東京朝日新聞』1935年12月19日付朝刊 2面
  43. ^ 『東京朝日新聞』1936年2月5日付夕刊 1面
  44. ^ 現代社会文化研究No.21 2001年8月 満鉄の華北への進出
  45. ^ a b 『国民新聞』1937年7月9日付朝刊 1面
  46. ^ 外務省 1937c pp.27-29
  47. ^ 外務省 1937d p.15
  48. ^ a b 安井 1993 p.91
  49. ^ 秦 1996, p.413
  50. ^ 坂本夏男「盧溝橋事件勃発の際における牟田口廉也連隊長の戦闘開始の決意と命令」『芸林』42(1), p2-23, 1993-02
  51. ^ a b 『支那事変実記 第1輯』 1941, p.5
  52. ^ a b c 中村 1990, p371
  53. ^ a b 秦 1996, p.58
  54. ^ 軍兵力並配置に関する参考資料の件(支駐)」 アジア歴史資料センター Ref.C01004192300 
  55. ^ 支那駐屯軍増強と豊台事件」『コミュニカーレ』第6巻、同志社大学グローバル・コミュニケーション学会、2017年、63-88、doi:10.14988/pa.2017.0000015500 
  56. ^ a b c d 戦史叢書「支那事変陸軍作戦<1>昭和十三年一月まで」P70
  57. ^ 大阪朝日新聞 1936年3月13日付朝刊 2面
  58. ^ 『大阪朝日新聞』1936年3月30日付朝刊 1面
  59. ^ a b c 戦史叢書「支那事変陸軍作戦<1>昭和十三年一月まで」P71
  60. ^ 『大阪朝日新聞』1936年4月11日付朝刊 1面
  61. ^ 『大阪朝日新聞』1936年4月3日付朝刊 2面
  62. ^ a b 戦史叢書「支那事変陸軍作戦<1>昭和十三年一月まで」P72
  63. ^ a b 中村 1990, pp.371-372
  64. ^ 英国軍ノ豊台守備ノ経緯ト日本軍ヲ配置セントスル能否調査
  65. ^ 安井 1993, pp.100-101
  66. ^ 秦 1996, p.60
  67. ^ a b 秦 1996, p.56
  68. ^ 今井武夫『支那事変の回想』(みすず書房、1964年) p.13
  69. ^ a b 戦史叢書「支那事変陸軍作戦<1>昭和十三年一月まで」P138
  70. ^ 戦史叢書「支那事変陸軍作戦<1>昭和十三年一月まで」P141
  71. ^ 戦史叢書「支那事変陸軍作戦<1>昭和十三年一月まで」P143
  72. ^ a b c 坂本夏男「盧溝橋事件勃発についての一検証」『芸林』40(1), p2-26, 1991-02
  73. ^ 清水節郎他「盧溝橋事件」『アジア研究』3(4), 80-97, 1957-03 アジア政経学会
  74. ^ 東京銀行集会所 1937.
  75. ^ 渋沢社史データベース
  76. ^ 歴史が眠る多磨霊園『石坂泰三』
  77. ^ 第一生命保険 1940.
  78. ^ a b 坂本夏男「盧溝橋事件勃発についての一検証」『芸林』40(1), p2-26, 1991-02
  79. ^ a b 戦史叢書「支那事変陸軍作戦<1>昭和十三年一月まで」P141
  80. ^ 森下修一『国共内戦史』三州書房 1970年, pp.26-29
  81. ^ 戦史叢書「支那事変陸軍作戦<1>昭和十三年一月まで」P140
  82. ^ 師長は馮治安
  83. ^ a b 『支那事変実記 第1輯』 1941, p.6
  84. ^ a b c 『東京朝日新聞』1937年7月9日付夕刊 1面
  85. ^ a b c d 東京日日新聞』1937年7月9日付夕刊 1面
  86. ^ a b 『読売新聞』1937年7月9日付朝刊 2面
  87. ^ 『読売新聞』1937年7月9日付夕刊 1面
  88. ^ 『支那事変実記 第1輯』 1941, p.7
  89. ^ 盧溝橋事件処理に関する閣議決定国立国会図書館資料)
  90. ^ ニューヨーク・タイムズ紙、1937年7月8日、pp.1,15
  91. ^ 辭海編輯委員會, ed (1989). 辞海》(1989年版). 上海辞書出版社. ISBN 978-7-5326-0083-0 
  92. ^ 〈29軍与橋共存亡 百姓慌南下〉. 《明報》. 2015-08-02: 新聞専題A8版.
  93. ^ 坂本夏男「極東国際軍事裁判における盧溝橋事件」『芸林』47(3), 27-47, 1998-08
  94. ^ 寺平忠輔『盧溝橋事件』
  95. ^ 戦史叢書「支那事変陸軍作戦<1>昭和十三年一月まで」P146
  96. ^ a b 安井 (1993)、215頁。
  97. ^ a b c d e f g 日中戦争の展開塘沽停戦協定からトラウトマン工作まで 岩谷將防衛研究所主任研究官
  98. ^ 秦 1996, p.244.
  99. ^ a b c 大久保泰『中国共産党史』
  100. ^ a b 戦史叢書「支那事変陸軍作戦<1>昭和十三年一月まで」P153
  101. ^ 戦史叢書「支那事変陸軍作戦<1>昭和十三年一月まで」P151
  102. ^ 秦郁彦 1996, p.175
  103. ^ a b c 安井 (1993)、19頁。
  104. ^ 安井 (1993)、24頁。
  105. ^ 安井 (2003)、181頁。
  106. ^ 秦郁彦『昭和史の謎を追う』上、120頁
  107. ^ 常岡滝雄『大東亜戦争の敗因と日本の将来』1969年、[要ページ番号]
  108. ^ 【中国対日観】“いい加減”だから日本にやられる(1)”. サーチナ (2009年5月15日). 2009年6月6日閲覧。
  109. ^ 戦史叢書「支那事変陸軍作戦<1>昭和十三年一月まで」P147
  110. ^ a b c 戦史叢書「支那事変陸軍作戦<1>昭和十三年一月まで」P148
  111. ^ 『産経新聞』1994年9月8日付夕刊 10面
  112. ^ 安井三吉 2003, p.233, 234
  113. ^ 入門 中国の歴史「中国中学校歴史教科書」、明石書店、2001年、ISBN 4-7503-1495-1、P995
  114. ^ (『廣田弘毅』 廣田弘毅伝記刊行会 1966)
  115. ^ 外務省外交史料館 特別展示 I 盧溝橋事件の発生
  116. ^ 石井猪太郎『外交官の一生』より石射猪太郎『外交官の一生』
  117. ^ 「大本営陸軍部(1)」の455頁。
  118. ^ 外務省外交史料館 特別展示II 全面戦争への拡大
  119. ^ 戸部良一著『ピース・フィーラー支那事変和平工作の群像』67-71頁
  120. ^ 石井猪太郎『外交官の一生』より。
  121. ^ 『盧溝橋事件・上海事変・南京攻略:日中戦争の序章;鳥飼行博研究室』
  122. ^ 松本重治『昭和史への一証言』より。






固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「盧溝橋事件」の関連用語

盧溝橋事件のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



盧溝橋事件のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの盧溝橋事件 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS