日本の軍事
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/25 10:13 UTC 版)
脚注
参考文献
日本語文献
- 秋山昌廣『日米の安全保障対話が始まった 安保再定義の舞台裏』亜紀書房、2002年
- 石津朋之、ウィリアムソン・マーレー編『日米戦略思想史 日米関係の新しい視点』彩流社、2005年
- 茅原郁生『中国軍事論』芦書房、1994年
- 明田川融『日米行政協定の政治史 日米地位協定研究序説』法政大学出版局、1999年
- 五百旗頭真編『戦後日本外交史』有斐閣、1999年
- 上村秀樹『再軍備と五十五年体制』木曜社、1995年
- 坂元一哉『日米同盟の絆 安保条約と相互性の模索』有斐閣、2000年
- 田中明彦『安全保障 戦後50年の模索』読売新聞社、1997年
- 塚本勝一『朝鮮半島と日本の安全保障』朝雲新聞社、1978年
- 防衛大学校・安全保障学研究会編『安全保障学入門』亜紀書房、2001年
- 渡辺昭夫編『戦後日本の対外政策 国際関係の変容と日本の役割』有斐閣選書、1985年
- 防衛法学会『新訂 世界の国防制度』第一法規出版、平成3年（1991年）
- 黒川雄三『近代日本の軍事戦略概史』芙蓉書房出版、2003年
- 防衛省編『平成21年版 日本の防衛 防衛白書』ぎょうせい、2009年
- 防衛庁編『防衛ハンドブック』朝雲新聞社、1991年
英語文献
- Akaha, T. 1984. Japan's nonnuclear policy. Asian Survey. 24:863-67.
- Barnett, R. W. 1984. Beyond war: Japan's concept of comprehensive national security. Washington, D.C.: Pergamon-Brassey's.
- Ellison, H. J., ed. 1987. Japan and the Pacific quadrille: The major powers in East Asia. Boulder, Colo.: Westview Press.
- Falkenheim, P. L. 1987. Japan and arms control: Tokyo's response to SDI and IMF. Aurora Paper 6. Ottawa: Canadian Center for Arms Control and Disarmament.
- Frost, E. L, 1987. For richer, for poorer: The new U.S.-Japan relationship. New York: Coucil on Foreign Relations.
- International Institute for Strategic Studies. 1991. The military balance, 1991-1992. London: Brassey's.
- Lawless, B. J., and Deming, R. M. 1987. Japanese defense policy: Needs and realities. in Essays on Strategy 4. Washington, D.C.: National Defense Univ.
- McIntosh, M. 1986. Japan rearmed. New York: St. Martin's.
- Olson, E. A. 1985. U.S.-Japan strategic reciprocity: A new international view. Stanford: Hoover Institution.
- Reed, R. F. 1983. The U.S.-Japan alliance: Sharing the burden of defense. Washington, D.C.: National Defense Univ.
関連項目
- 日本国 - 日本の地理 - 日本の軍事史（古代～現代）
- 自衛隊 (陸上自衛隊 - 海上自衛隊 - 航空自衛隊) - 防衛省
- 日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約 - 在日米軍 - 在日米軍再編
- 近代・現代の日本による海外派兵及び派遣
- 日清戦争 - 日露戦争 - 第一次世界大戦 - シベリア出兵 - 満州事変 - 支那事変 (日中戦争) - 第二次世界大戦 - 大東亜戦争 (太平洋戦争) - ソ連対日参戦 - 朝鮮戦争 (冷戦) - 自衛隊海外派遣
注釈
出典
- ^ スパイクマン、1944年
- ^ 国家安全保障戦略について (PDF)
- ^ a b c 防衛庁編『平成17年版 日本の防衛 防衛白書 より危機に強い自衛隊を目指して』（ぎょうせい、平成17年）
- ^ “防衛装備移転三原則について”. 防衛省 (2014年4月1日). 2014年9月9日閲覧。
- ^ OECD Economic Surveys: Japan 2021 (Report). OECD. 2019. doi:10.1787/6b749602-en。
- ^ 戦後防衛政策と防衛費（ 1）─ 定量的歯止めを中心に ─ (PDF)
- ^ 統合運用について 防衛省 平成22年3月 (PDF)
- ^ 防衛法学会『新訂 世界の国防制度』（第一法規出版、平成3年）
- ^ “在日米軍駐留経費負担の推移”. 防衛省. (2022年4月22日) 2024年4月25日閲覧。
- ^ 防衛省＞法令、予算及び決算＞防衛予算関連文書＞我が国の防衛と予算－平成20年度予算の概要＞物件費（契約ベース）PDFの29ページ・文書の27ページ (PDF)
- ^ 仙台「正論」懇話会 中西輝政氏「北情勢」語る
- ^ 「離島有事に無人偵察機 防衛省、21年度導入へ」、産経新聞、2009年1月24日。
- ^ “日豪、物品役務協定を締結 災害援助で協力強化”. 47NEWS（共同通信社）. (2010年5月19日) 2010年5月20日閲覧。
- ^ “日豪２＋２で物品役務相互提供協定に署名 自衛隊と豪軍の連携強化”. MSN産経ニュース（産経新聞）. (2010年5月19日) 2010年5月20日閲覧。
- ^ 「陳総統：日米との準軍事同盟関係構築の必要性を強調」、台湾週報、2006年10月9日。
- 日本の軍事のページへのリンク
