石井由香とは? わかりやすく解説

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石井由香

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/10/21 14:00 UTC 版)

石井 由香
(いしい ゆか)
居住 日本
研究分野 社会学
研究機関 津田塾大学
立命館大学
立命館アジア太平洋大学
静岡県立大学
出身校 津田塾大学学芸学部卒業
津田塾大学大学院
国際関係学研究科
博士後期課程単位修得後退学
主な業績 アジア専門職移民
政治・社会参加の研究
東南アジア国境管理の研究
プロジェクト:人物伝
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石井 由香(いしい ゆか)は、日本社会学者国際社会学エスニシティ研究・マイグレーション研究・地域研究)。学位は、博士(社会学)筑波大学1998年)。静岡県立大学国際関係学部教授・大学院国際関係学研究科教授。

津田塾大学国際関係研究所研究員、立命館大学産業社会学部助教授、立命館アジア太平洋大学アジア太平洋学部教授などを歴任した。

来歴

生い立ち

津田塾大学に入学し、学芸学部国際関係学科にて学んだ[1]。在学中に読んだをきっかけに、社会学に関心を持つ[2]1987年に津田塾大学を卒業すると、そのまま津田塾大学の大学院に進学した[1]国際関係学研究科にて学び、1993年に博士後期課程を単位修得後退学した[1]。なお、後年、筑波大学より博士(社会学)の学位を取得している[3]

研究者として

1993年、母校である津田塾大学に採用され、国際関係研究所の研究員として勤務する[4]1999年立命館大学に採用され、産業社会学部の助教授に就任した[4]。なお、立命館大学に採用されたのは、立命館大学の設置者である立命館が新たに立命館アジア太平洋大学を設置することになり、その起ち上げや準備を見据えて前倒しで採用したためである[5]。そのような経緯から、2000年の立命館アジア太平洋大学の開学にともない、立命館アジア太平洋大学に転じアジア太平洋学部の助教授に就任した[4]2008年には、立命館アジア太平洋大学にて、アジア太平洋学部の教授に昇任した[4]2013年、静岡県立大学に転じ、国際関係学部の教授に就任した[4]。同時に、静岡県立大学の大学院においては、国際関係学研究科の教授を兼務することとなった[6]

研究

専門は社会学であり、特に国際社会学エスニシティ研究、マイグレーション研究、地域研究といった分野に取り組んでいる[2][7]。具体的には、アジア系の専門職移民における政治参加や社会参加についての研究や、東南アジア国境管理についての研究に取り組んでいる[8]。また、地域研究としては、マレーシアオーストラリアに焦点を当てた研究が多い>[7]

学会としては、日本社会学会日本国際政治学会、移民政策学会、オーストラリア学会、日本マレーシア学会、関東社会学会などに所属する[9]。日本国際政治学会では、トランスナショナル分科会の責任者を務めるとともに[10]、研究分科会ブロック幹事を務めている[11]。移民政策学会では常任理事として「ホームページ担当理事」を務めている[12]

人物

趣味は音楽、絵画バレエ歌舞伎などの観賞である[2]。音楽はラテンジャズを鑑賞することが多く、ピアノパーカッションコラボレーションを好む[2]

略歴

著作

単著

  • 『エスニック関係と人の国際移動――現代マレーシアの華人の選択』国際書院、1999年

共著

編著

  • 『移民の居住と生活』編著 明石書店、2003年

分担執筆など

翻訳

  • ピーター・ストーカー著、大石奈々・石井由香訳『世界の労働力移動――ILOリポート』築地書館、1998年。ISBN 4806776998

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ a b c 「学歴」『教員情報詳細:静岡県立大学教員データベース』静岡県立大学。
  2. ^ a b c d 荒木郁加里「石井由香アジア太平洋学部教授」『石井 由香 アジア太平洋学部教授 - 立命館アジア太平洋大学立命館アジア太平洋大学2012年5月23日
  3. ^ 「学位」『教員情報詳細:静岡県立大学教員データベース』静岡県立大学。
  4. ^ a b c d e 「主な経歴」『教員情報詳細:静岡県立大学教員データベース』静岡県立大学。
  5. ^ 石井由香「静岡へ」『静岡へ 今日も旅の日々/ウェブリブログNECビッグローブ2013年4月2日
  6. ^ 「教員情報詳細」『教員情報詳細:静岡県立大学教員データベース』静岡県立大学。
  7. ^ a b 「専門分野」『教員情報詳細:静岡県立大学教員データベース』静岡県立大学。
  8. ^ 「主要研究テーマ」『教員情報詳細:静岡県立大学教員データベース』静岡県立大学。
  9. ^ 「所属学会」『教員情報詳細:静岡県立大学教員データベース』静岡県立大学。
  10. ^ 学会組織運営図(2012-2014年)』2012年3月17日、2頁。
  11. ^ 学会組織運営図(2012-2014年)』2012年3月17日、1頁。
  12. ^ 「移民政策学会役員」『学会役員/Executive Board』移民政策学会。

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関連項目

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