王曉籟とは? わかりやすく解説

王曉籟

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2016/09/12 04:19 UTC 版)

王曉籟
Who's Who in China 4th ed. (1931)
プロフィール
出生: 1886年光緒12年)
死去: 1967年6月15日
中国上海市
出身地: 浙江省紹興府嵊県
職業: 実業家・政治家
各種表記
繁体字 王曉籟
簡体字 王晓籁
拼音 Wáng Xiǎolài
和名表記: おう ぎょうらい
発音転記: ワン シアオライ
ラテン字 Wang Hsiao-lai
テンプレートを表示

王 曉籟 (おう ぎょうらい)は中華民国中華人民共和国の実業家・銀行家・政治家。早期から革命派人士として活動し、後に上海商業界の要人として台頭した。なお、杜月笙らと共に青幇の一員と目される。[1]名は孝賚。号は初め得天、後に曉籟と改めた。

事績

上海経済界での台頭

王曉籟別影

1907年光緒33年)、地元で光復会に参加したが、秋瑾事件後に上海へ逃れている。1910年宣統2年)、王彬彦らと闡北商団を結成し、後に王曉籟自身も父業の「大来絲業」を継承し、さらに出資して複数の製糸工場を運営した。翌年、上海で辛亥革命の蜂起が発生すると、王曉籟らの闡北商団も革命派に呼応して挙兵している。[2][3]

1913年民国2年)の第二革命(二次革命)以後、上海商業銀行、中央信託公司の董事(理事)、上海総商会会董、上海闡北商会会長、上海租界納税華人会主席などの要職を歴任し、上海商業界を代表して関税会議にも列席している。1926年(民国15年)7月、上海商会の推薦により広州蒋介石と会談し、北伐軍誓師大会にも出席した。翌年の上海労働者による第3次蜂起では、王曉籟も闡北保衛団に指示してこれに呼応させている。蜂起が成功に終わった後、王は商会代表として上海臨時市政委員会主席委員に任ぜられた。[2][4]

しかし同年4月の上海クーデター(四・一二政変)に際して、王曉籟は反共の蒋介石を支持した。クーデター後、王は江蘇兼上海財政委員会常務委員、財政部特税処副処長、全国巻煙税局局長などの職を歴任している。1930年(民国19年)、上海市商会の改組とともに、理事長に任ぜられ、あわせて全国商会聯合会理事長にも就任した。[2][4]

日中戦争、晩年

1931年(民国20年)9月の満州事変(九・一八事変)後、上海各界抗日会が成立し、王曉籟は常務委員をつとめた。1938年(民国27年)4月、中央賑済委員会常務委員を兼任し、中国紅十字会救護隊を管轄している。1940年(民国29年)12月、第2期国民参政界参政員に任ぜられ(第3期、第4期もつとめる)、紅十字会総会救護総隊特別党部政治部主任も兼ねた。[4]1945年(民国34年)、全国商会聯合会籌備会主任、中南貿易協会理事長などをつとめている。[2]

日中戦争終結後、全国商会聯合会理事長や中一信託公司、通易信託公司、江海銀行、東南汽車公司などの董事長中国銀行、中央信託公司の理事、上海市商会監事などの職務を歴任した。1949年(民国38年)、香港に移る。1950年に上海に戻り、中華人民共和国から中国人民銀行総行代表に任命された。1954年、上海市人民代表大会代表に当選し、1958年には上海市政治協商会議委員に任ぜられた。1967年6月15日、上海にて死去。享年82。[2]

  1. ^ 東亜問題調査会編(1941)、10頁。
  2. ^ a b c d e 徐主編(2007)、180頁。
  3. ^ 東亜問題調査会編(1941)、10-11頁。
  4. ^ a b c 東亜問題調査会編(1941)、11頁。

参考文献

  • 徐友春主編 『民国人物大辞典 増訂版』 河北人民出版社、2007年ISBN 978-7-202-03014-1
  • 東亜問題調査会 『最新支那要人伝』 朝日新聞社1941年




固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「王曉籟」の関連用語

王曉籟のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



王曉籟のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの王曉籟 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS