東北地方太平洋沖地震以降の首都圏の地震活動
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/31 14:09 UTC 版)
「南関東直下地震」の記事における「東北地方太平洋沖地震以降の首都圏の地震活動」の解説
2011年3月の東北地方太平洋沖地震以降、首都圏では誘発地震活動のため地震の発生数が増加した。なお、同地震（本震）は前述の貞観地震と同様に日本海溝付近における連動型地震である。 酒井慎一・観測開発基盤センター准教授を中心とする平田直教授らの研究グループは、地震の頻度の経験則である『グーテンベルク・リヒター則』と、余震の数の減少についての公式である『改良大森公式』の2つを組み合わせた『余震の確率評価手法』を用いて、M6.7-M7.2の地震が首都圏で起こる確率を「今後30年で98%、4年以内で70%」と2011年9月に試算し、同月16日の東京大学地震研究所談話会で発表した。同研究所広報アウトリーチ室が上記の内容が報道された後に開設したページでは、非常に大きな誤差を含んでおり数字そのものにはあまり意味がないと考えて欲しいということ、東北地方太平洋沖地震の誘発地震活動と首都直下地震を含む定常的な地震活動との関連性はよくわかっていないので両者を単純に比較することは適切ではないと考えられる、としている。2012年2月上旬の報道によれば、再計算の結果、4年以内50%以下、30年以内83%と算出された。 遠田晋次・京都大学防災研究所准教授らが行った2012年1月21日までの計算結果では、首都圏でM7以上の地震が発生する確率は5年以内に28%、30年以内に64%となった。
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