東丸之内
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/05/27 07:02 UTC 版)
東丸之内
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津松菱百貨店
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北緯34度42分56.73秒 東経136度30分43.63秒 / 北緯34.7157583度 東経136.5121194度 | |
国 | ![]() |
都道府県 | ![]() |
市町村 | ![]() |
地域 | 津地域 |
面積 | |
• 合計 | 0.187998687 km2 |
人口 | |
• 合計 | 747人 |
• 密度 | 4,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
514-0028[3]
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市外局番 | 059(津MA)[4] |
ナンバープレート | 三重 |
東丸之内(ひがしまるのうち)は、三重県津市にある地名。丁番を持たない単独町名である。東丸之内には中勢地区以南唯一の百貨店である津松菱や三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、りそな銀行などの金融機関が集中している。また、国道23号を挟む形で車・歩道に分かれたアーケード街である「丸之内商店街」が立地する。
地理
津市の中央部に位置し、東に寿町、西に丸之内、南に本町、北に大門と接している。
河川
歴史
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- 1972年5月1日、地方自治法第260条第1項の規定により、住居表示が実施され、津字地頭領町、津字南瀬古町、津字大瀬古町、津字山之瀬古町、津字新魚町、津字築地町、津字南浜町の全部、および、津字丸之内(本町・蔦町)、津字分部町、津字宿屋町、津字魚町、津字北浜町、津字片浜町、津字極楽町、乙部字寺町の一部が東丸之内の住居表示となる[5]。
経済
産業
- 店舗・企業
- 津松菱百貨店
- フコク生命 三重支社
- 三菱UFJモルガン・スタンレー証券 津支店
- 日本生命 ライフプラザ津
- 金融機関
- かつて存在した企業
世帯数と人口
2019年(令和元年)6月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
町丁 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
東丸之内 | 394世帯 | 747人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移
1995年(平成7年) | 1,022人 | [10] | |
2000年(平成12年) | 966人 | [11] | |
2005年(平成17年) | 923人 | [12] | |
2010年(平成22年) | 827人 | [13] | |
2015年(平成27年) | 744人 | [14] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移
1995年(平成7年) | 400世帯 | [10] | |
2000年(平成12年) | 394世帯 | [11] | |
2005年(平成17年) | 436世帯 | [12] | |
2010年(平成22年) | 394世帯 | [13] | |
2015年(平成27年) | 380世帯 | [14] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[15]。
小学校 | 中学校 |
---|---|
津市立養正小学校 津市立敬和小学校 |
津市立西橋内中学校 津市立東橋内中学校 |
交通
出身・ゆかりのある人物
その他
日本郵便
脚注
- ^ “三重県津市の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年8月15日閲覧。
- ^ a b “人口(男女別)・世帯数 - 住民基本台帳世帯数および人口 (各月末現在)”. 津市 (2019年7月31日). 2019年8月15日閲覧。
- ^ a b “東丸之内の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “三重県公示第233号”, 三重県広報 (三重県) (10037): 2-6, (1972-04-25) 2025年5月16日閲覧。
- ^ 『繊維商工業要鑑 中部日本之巻』三重県13頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2025年5月27日閲覧。
- ^ 『帝国銀行会社要録 附・職員録 大正2年』三重県10頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2025年5月27日閲覧。
- ^ a b c 市長コラム 小津安二郎と津 津市長 前葉泰幸広報津(平成28年10月1日号)32頁。2023年12月7日閲覧。
- ^ 7店舗の店舗内店舗方式による移転について中京銀行。2022年10月16日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “津市学区一覧表”. 津市. 2019年8月17日閲覧。
- ^ 議員の紹介三重県議会サイト。2022年10月16日閲覧。
- ^ 『人事興信録 第11版 下』ナ39頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2025年5月27日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
参考文献
- 帝国興信所編『帝国銀行会社要録 附・職員録 大正2年』帝国興信所、1913年。
- 信用交換所編『繊維商工業要鑑 中部日本之巻』信用交換所名古屋局、1930年。
- 人事興信所編『人事興信録 第11版 下』人事興信所、1937年。
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