杉田亮毅とは? わかりやすく解説

杉田亮毅

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/06/27 07:36 UTC 版)

杉田 亮毅
(すぎた りょうき)
生誕 (1937-07-19) 1937年7月19日(87歳)
長崎県大村市
国籍 日本
民族 大和民族
教育 横浜国立大学経済学部卒業
職業 ジャーナリスト、実業家
活動期間 1961年 -
肩書き 日本経済研究センター会長
テンプレートを表示

杉田 亮毅(すぎた りょうき、1937年7月19日 - )は、日本ジャーナリスト実業家公益社団法人日本経済研究センター代表理事参与株式会社日本経済新聞社参与

株式会社日本経済新聞社代表取締役社長、株式会社日本経済新聞社代表取締役会長日本記者クラブ理事長、公益社団法人日本経済研究センター会長などを歴任。2006年に株式会社日本経済新聞東京本社編集局にデジタル編集本部を設立し、2010年に発足した日経電子版のプロジェクトを開始させた立役者となった[1]

経歴

生い立ち

日経グループにて

2011年8月3日、元フィリピン大統領フィデル・ラモス(左から2人目)、元内閣総理大臣福田康夫(右から2人目)、日本駐箚フィリピン特命全権大使マニュエル・ロペス(右から1人目)と
  • 1961年4月 日本経済新聞社入社、東京本社編集局配属[3][4]
  • 1971年9月 ワシントン特派員(49年2月まで)
  • 1981年3月 日経ビジネス編集長
  • 1984年3月 東京本社編集局経済部長[3]
  • 1987年3月 東京本社編集局次長
  • 1989年3月 東京本社編集局総務
  • 1990年3月 取締役 東京本社編集局長[3]
  • 1992年3月 常務取締役 東京本社編集局長
  • 1994年3月 常務取締役 広報・国際・事業・出版担当、社長室長
  • 1995年3月 常務取締役 広報・国際・事業担当、社長室長
  • 1996年3月 常務取締役 総合企画・国際担当
  • 同6月 常務取締役 総合電子メディア・国際担当
  • 1997年3月 専務取締役 総合電子メディア・国際担当
  • 同6月 専務取締役 販売・総合電子メディア担当、国際担当補佐
  • 1998年3月 代表取締役専務 販売・総合電子メディア担当
  • 1999年3月 代表取締役専務 販売・総合電子メディア担当、情報戦略本部長 
  • 2000年3月 代表取締役副社長 情報戦略・法務室・情報システム統合準備室担当[3]
  • 2001年3月 代表取締役副社長 情報戦略・法務室担当
  • 2002年3月 代表取締役副社長 情報戦略・出版・法務室担当
  • 2003年 代表取締役社長[3]
  • 2008年 代表取締役会長
  • 2011年 取締役会長
  • 2012年 参与日本経済研究センター代表理事・会長[4][5]
  • 2014年 横浜国立大学校友会会長[6]
  • 2015年 日本経済研究センター特別顧問
  • 2017年 日本経済新聞社参与、日本経済研究センター参与[7]

その他の公職

栄典

脚注

  1. ^ なぜ朝日と読売は凋落し、日経の一人勝ちになったのか?現代ビジネス
  2. ^ 「杉田亮毅(すぎたりょうき)さん」横浜国立大学広報YNU VOL.7
  3. ^ a b c d e f g 日経の杉田亮毅社長がレジオン・ドヌール勲章オフィシエを受章”. 駐日フランス大使館 (2019年1月17日). 2021年7月10日閲覧。
  4. ^ a b 略歴日本経済研究センター
  5. ^ 人事異動のおしらせ (PDF) 株式会社日本経済新聞社 2012年2月21日
  6. ^ ~校友会 杉田亮毅会長挨拶~横浜国立大学
  7. ^ 研究スタッフ日本経済研究センター
  8. ^ 組織日本記者クラブ
先代
新設
横浜国立大学校友会会長
2014年 - 2019年
次代
蛭田史郎




固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「杉田亮毅」の関連用語

杉田亮毅のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



杉田亮毅のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの杉田亮毅 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS