少年飛行兵制定
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/02/19 03:34 UTC 版)
1940年（昭和15年）4月、陸軍志願兵令（勅令第291号）、陸軍補充令改正（勅令第293号）、熊谷陸軍飛行学校令改正（勅令第296号）などにより、陸軍はそれまでの「航空兵科現役下士官ト為スベキ生徒」の制度を「少年飛行兵」制度として定めた。これにより従来までの熊谷陸軍飛行学校の操縦生徒は、操縦従事の少年飛行兵となる生徒と、同生徒の課程を修了して上等兵の階級を与えられる操縦従事の少年飛行兵に改められた。同年7月、熊谷陸軍飛行学校令改正（勅令第501号）により、それまで行われていた飛行機操縦に従事する幹部候補生、操縦候補生、陸軍補充令第83条第1項の下士官候補者への教育は除外され、新設された岐阜陸軍飛行学校などへ移管された。また前年（昭和14年）7月には、航法特種学生の教育が新設の白城子陸軍飛行学校に移管されている。これらにより熊谷陸軍飛行学校における被教育者は、操縦分科の少年飛行兵となる生徒および少年飛行兵の比率が高まった。他に1940年10月に開設された宇都宮陸軍飛行学校、大刀洗陸軍飛行学校と合わせた3校で、操縦分科少年飛行兵の基本操縦教育を行った。
※この「少年飛行兵制定」の解説は、「熊谷陸軍飛行学校」の解説の一部です。
「少年飛行兵制定」を含む「熊谷陸軍飛行学校」の記事については、「熊谷陸軍飛行学校」の概要を参照ください。
少年飛行兵制定
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/02/20 03:29 UTC 版)
1940年（昭和15年）4月、陸軍志願兵令（勅令第291号）、陸軍補充令改正（勅令第293号）などにより、それまで「少年航空兵」と通称されていた10代の下士官候補者を少年飛行兵と命名し、制度が整備された。同月、東京陸軍航空学校令が改正され（勅令第295号）、同校の生徒は少年飛行兵となることを志願し召募試験に合格した者と定められた。また教育隊内に大隊を置き、編制を教育隊、大隊、中隊、区隊、内務班の順に変更した。 同年8月、陸軍航空通信学校が開設された。これにともない東京陸軍航空学校令が改正され（勅令第503号）、生徒は約1年間の基本教育を受けたのち、操縦分科と技術分科は従来どおり熊谷陸軍飛行学校および陸軍航空整備学校の生徒となるが、通信分科は水戸陸軍飛行学校にかわって陸軍航空通信学校の生徒となるよう改められた。
※この「少年飛行兵制定」の解説は、「東京陸軍航空学校」の解説の一部です。
「少年飛行兵制定」を含む「東京陸軍航空学校」の記事については、「東京陸軍航空学校」の概要を参照ください。
- 少年飛行兵制定のページへのリンク
