大電とは? わかりやすく解説

大電

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/03/07 00:28 UTC 版)

ナビゲーションに移動 検索に移動
大電株式会社
DYDEN CORPORATION
種類 株式会社
市場情報 非公開
本社所在地 日本
830-8511
福岡県久留米市南2-15-1
設立 1951年昭和26年)3月10日
業種 非鉄金属
法人番号 7290001049076
事業内容 電線・ケーブル事業、関連製品事業
代表者 代表取締役社長 山倉修一
資本金 4億1290万円
売上高 198億1,521万円(2015年)
従業員数 440名(2015年)
決算期 12月31日
外部リンク www.dyden.co.jp
テンプレートを表示

大電株式会社(だいでん、英文社名 DYDEN CORPORATION)は、福岡県久留米市に本社を置くケーブルメーカーである。

主力製品は、FA用ロボットケーブルおよびネットワーク用メディアコンバーター。 FA用ロボットケーブルでは国内第1位、シェア40%。


事業内容   

  • 各種電線・ケーブルの製造、販売
  • 電力用機器の製造、販売
  • ネットワーク機器、プラスチック精密整形品及び油圧機器の製造、加工、販売

主要事業所 

沿革     

  • 1951年昭和26年)3月 - 九州電線株式会社として発足。
  • 1961年(昭和36年)2月 - 住友電気工業株式会社と技術提携。
  • 1961年(昭和36年)3月 - 社名を大電株式会社と改称。
  • 1965年(昭和40年)3月 - 通信ケーブル工場新設。
  • 1969年(昭和44年)12月 - 佐賀工場新設。
  • 1972年(昭和47年)3月 - 油圧制御器及び油圧バルブ製造販売開始。
  • 1973年(昭和48年)3月 - バッテリーチェッカー製造販売開始。
  • 1983年(昭和58年)5月 - 光ファイバーケーブル製造販売開始。
  • 1985年(昭和60年)11月 - 上峰工場新設。
  • 1990年平成2年)1月 - 本社工場に電子ワイヤー工場新設。
  • 1998年(平成10年)8月 - 本社工場に電子ワイヤー第2工場新設。
  • 2003年(平成15年)12月 - 久留米事業所(本社工場)に電子ワイヤー第3工場新設。
  • 2007年(平成19年)9月 - 上峰分所に産業機器部工場新設・移転、上峰分所を上峰事業所へ変更。
  • 2008年(平成20年)8月 - 久留米事業所に電子ワイヤー第4工場新設。

関連会社   

  • 大電産業
  • 大電商事[1]
  • 大電塑料[2]
  • クランデーワールド

外部リンク  


「大電」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「大電」の関連用語

大電のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



大電のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの大電 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS