佐々木潤之介とは? わかりやすく解説

佐々木潤之介

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/04/01 13:40 UTC 版)

佐々木 潤之介
人物情報
生誕 (1929-07-16) 1929年7月16日
日本 秋田県大館市
死没 2004年1月23日(2004-01-23)(74歳没)
日本 東京都青梅市
出身校 東京大学
学問
研究分野 歴史学(日本近世史)
研究機関 一橋大学
学位 文学博士
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佐々木 潤之介(ささき じゅんのすけ、1929年7月16日 - 2004年1月23日[1])は、日本近世史学者。民衆史に着目し、「世直し状況」論、「幕藩制国家」論を提唱した。一橋大学名誉教授。一橋大学教授・早稲田大学教授・歴史学研究会編集長を歴任。

経歴

出生から修学期

1929年、秋田県大館市で生まれた。秋田県立大館中学校(現・秋田県立大館鳳鳴高等学校)、東京高等学校を経て、東京大学文学部国史学科で学んだ。1953年に卒業[2]東京大学大学院人文科学研究科に進み、1960年に博士課程を修了。終了時に東京大学に提出した学位論文は『幕藩制下基礎構造の研究』であり、文学博士号を取得[3]

日本近世史研究者として

1960年より法政大学第二高等学校教諭として勤務。1961年、一橋大学社会学部講師に転じた。1965年に同助教授、1971年に同教授昇格。1975年からは一橋大学社会学部長を務めた。1993年に一橋大学を定年退官し、一橋大学名誉教授の称号を授与された。その後は神奈川大学教授を務め、1997年からは早稲田大学教育学部教授を務めた。

2004年1月23日、東京都青梅市の病院で脳梗塞のため死去[4]

研究内容・業績

  • 民衆史の立場にたち、抑圧される民衆とその叛乱という視点から徳川時代を研究した。指導学生に田崎宣義一橋大名誉教授、米倉誠一郎一橋大名誉教授、酒寄雅志国学院大学栃木短期大学教授[5]稲田雅洋東京外国語大学名誉教授[6]などがいる。
  • 『幕末社会論』などで「豪農ー半プロ」への農民層分解を研究し、「世直し状況」論を提唱した。また、『幕藩制国家論』で幕府・藩と人民の封建的関係を問題とする幕藩体制(構造論)から幕府ー藩を一つの国家として考察する「幕藩制国家」論を開始した。
  • 韓国の経済史学者李栄薫は、佐々木の「アジア革命の主体として貧農が歴史的に形成され、発展してきた過程を追求することが、アジアの革命の時代を生きている歴史学徒に付与された任務」という内容の論文を読んで大きな感銘を受け、経済史学者としておこなうべきことを発見したと述べている[7]

著作

著書

  • 幕藩権力の基礎構造:「小農」自立と軍役』御茶の水書房 1964
  • 大名と百姓』(日本の歴史 12) 中央公論社 1966
    • 文庫化
  • 幕末社会論:「世直し状況」研究序論』塙書房(塙選書) 1969
  • 『世直し』岩波新書 1979
  • 『近世民衆史の再構成』校倉書房 1984
  • 『幕藩制国家論』東京大学出版会 1984
  • 『幕末社会の展開』岩波書店 1993
  • 『地域史を学ぶということ』吉川弘文館 1996
  • 『江戸時代論』吉川弘文館 2005
  • 『民衆史を学ぶということ』吉川弘文館 2006

編著

  • 『村方騒動と世直し:世直し状況の研究』青木書店(歴史学研究叢書) 1972-1973
  • 『天下統一と民衆』(日本民衆の歴史 3) 三省堂 1974
  • 百姓一揆打ちこわし』(日本民衆の歴史 4) 三省堂 1974
  • 『世直し』(日本民衆の歴史 5) 三省堂 1974
  • 『新編日本史研究入門』石井進共編、東京大学出版会 1982
  • 『日本中世史研究の軌跡』永原慶二共編、東京大学出版会 1988
  • 『新版 史料による日本の歩み』近世編 児玉幸多共編、吉川弘文館 1996
  • 『北秋田と羽州街道』佐藤守・板橋範芳共編、吉川弘文館(街道の日本史) 2000
  • 『家族と国家』吉川弘文館(日本家族史論集) 2002
  • 『家族史の方法』吉川弘文館(日本家族史論集) 2002

脚注

  1. ^ 佐々木潤之介氏死去/一橋大名誉教授”. 四国新聞社. 2022年6月18日閲覧。
  2. ^ 『東京大学卒業生氏名録 自昭和27年度至昭和28年度』東京大学、1954年10月7日、38頁。NDLJP:9542662/33 
  3. ^ CiNii(学位論文)
  4. ^ 佐々木潤之介氏死去/一橋大名誉教授”. 四国新聞社. 2022年6月18日閲覧。
  5. ^ 「昭和57年度 学位授与・単位修得論文一覧」一橋大学
  6. ^ 「昭和43年度学位授与・単位修得論文」一橋研究
  7. ^ 이영훈 서울대 명예교수, “자본주의 맹아론은 대한민국 부정으로 이어지는 주장”” (朝鮮語). 月刊朝鮮 (2017年3月31日). 2017年4月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年5月11日閲覧。




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