海上交通センター
海上交通センター（かいじょうこうつうせんたー）は、海上交通安全法や港則法で定められた多数の船舶が通航する航路・海域において、船舶交通の安全性及び効率性を向上させることを任務とし、海上保安庁が設置し運用している。
以前、英語表記はTraffic Advisory Service Centerであったが、現在はVessel Traffic Advisory Service Centerとなっている。また、Marine Traffic Information Serviceの頭文字をとり「マーチス（MARTIS）」とも呼ばれるが、名古屋海上交通センターだけは〝マーチス〟とは呼ばない。
レーダー、テレビカメラ、VHF無線機、気象観測装置、自動船舶識別装置（AIS）などを装備し、管制信号板や船舶無線などにより、通航船舶に対し航行管制を行う。また、情報信号板、FAX、インターネット、テレホンサービス、ラジオ放送による情報提供も実施している。
1977年(昭和52年)の東京湾海上交通センターから順次設置され2003年(平成15年)7月以降、7箇所の海上交通センターが設置・運用されている。
施設と業務
それぞれの所在地と業務を示す。
- 東京湾海上交通センター（東京マーチス）
- 神奈川県横浜市中区所在。1977(昭和52)年2月25日に日本国初の海上交通センターとして運用開始される。平常時においても船舶交通の混雑が発生していることから、東京湾における海上交通管制の一元化の運用を、2018(平成30)年1月31日から新たな東京湾海上交通センターにおいて運用を開始した。[1] 浦賀水道航路・中ノ瀬航路を中心に東京湾の航行情報提供および航行管制を行うとともに千葉・東京・横浜・川崎港の航行情報提供および港内管制を行う[2]。
- 伊勢湾海上交通センター（伊勢湾マーチス）
- 愛知県田原市所在。2003(平成15)年7月1日より運用開始される。伊良湖水道航路と付近海域での船舶航行の安全と効率化を図るため、渥美半島の伊良湖岬先端に開設された。[3]伊勢湾口・伊良湖水道付近における航行情報提供および航行管制を行う。
- 名古屋港海上交通センター（名古屋ハーバーレーダー）
- 愛知県名古屋市港区所在。1994(平成6)年7月15日より業務開始。[4]名古屋港の航行情報提供および港内管制を行う。
- 大阪湾海上交通センター（大阪マーチス）
- 兵庫県神戸市中央区のポートアイランドに所在。明石海峡を航行する船舶の安全を図るため1993(平成5)年7月1日より運用開始。[5]その後、センターの老朽化により淡路市から神戸市に移転。2018年の台風21号で関西空港連絡橋にタンカーが衝突した事故を教訓に、これまでは明石海峡の管制区域を大阪湾北部全域へと拡大し管制機能を強化し、新庁舎移転に伴い愛称を公募「マリンタクトKOBE」として運用を開始した。[6]阪神港など大阪湾北部海域、明石海峡の航行情報提供および航行管制を行う。
- 備讃瀬戸海上交通センター（備讃マーチス）
- 香川県綾歌郡宇多津町の青ノ山に所在。1987(昭和62)年7月、[7]瀬戸大橋開通の約9ヶ月前に運用を開始。以前から海の交通の難所であった備讃海域。船の安全に必要な情報提供・航路管制などを行い、船の事故を防ぐために開設されました。[8]1987(平成28)年から日本語による定時放送で海上交通情報を提供してきたが、2001(平成13)年4月1日より英語による定時放送を開始する。[9]2015(平成27)年4月1日より、新レーダー局を設置し監視強化された。[10]備讃瀬戸航路・水島航路・宇高航路を中心に備讃瀬戸の航行情報提供および航行管制を行う。
- 来島海峡海上交通センター（来島マーチス）
- 愛媛県今治市所在。世界で唯一、来島海峡だけが潮の流れる向きにより左側航行となる順中逆西という特殊な航法をとっており海の事故が多く発生していたことから、1998(平成10)年1月1日より業務を開始。[11]来島海峡の航行情報提供および航行管制を行う。また中渡島潮流信号所では、1909(明治42)年8月から腕木式信号により業務を行ってきたが、潮流信号の視認性及び利便性の向上を図るため国内最後の腕木式信号機を、2012(平成24)年3月26日の15時をもって停止。同日15時以降は新たな潮流信号システムでの運用を開始した。[12][13]
- 関門海峡海上交通センター（関門マーチス）
- 福岡県北九州市門司区所在。1989(平成元)年6月1日、関門海峡とその周辺海域の海上交通の安全のため、東京湾、備讃瀬戸に次いで全国で3番目に運用開始。[14] 関門海峡の航行情報提供、航行管制および戸畑航路の出入港管制を行う。
航行管制
東京湾・伊勢湾・瀬戸内海に定められている海上交通安全法指定航路の入出航を管理し、管制船舶の通航時刻調整等を行っている。
港内管制
東京湾・名古屋港・関門海峡の各海上交通センターは、港則法に基づき入出港の管理を行う。
情報提供業務
ラジオ放送
各海上交通センターでは24時間ラジオ放送にて、大型船等の航路入航予定・気象・海象等の情報を、またセンターによっては漁船の操業状況、航路内の工事作業状況等についても放送を行っている。なお、船舶の衝突事故等緊急に通報する事項等が発生した場合は、随時臨時放送を行う[15]。
電波法令上は特別業務の局による同報通信[16]であり、放送スケジュール等については、無線局運用規則第百四十条の規定により定められたスケジュールにて放送されている。[15] 現在、各センターとも長野日本無線製の中短波帯送信装置 TWM-5A を使用し、電波型式：H3E、定格出力10Wで送信されている[17]。放送に使われている音声は、合成音声によるものである。
近年まで、音声およびモールス信号による潮流放送を、大浜潮流信号所(来島マーチス)・火ノ山下潮流信号所(関門マーチス)で実施していた。2024(令和6)年9月、MF無線電話(ラジオ放送)による情報提供の一部を2024(令和6)年10月1日に廃止し2025(令和7)年7月1日に完全廃止されることが決定された。それに伴い海上交通センターおよび海運業界関連のホームページにて周知されている。廃止理由は、モバイル端末の普及などによる利用状況の低下によるものである。[18]
| 無線局名称 | 呼出名称 | 言語 | 周波数 | 送信時刻（中央標準時） | 受信確認証発行状況 |
|---|---|---|---|---|---|
| 観音埼 | とうきょうマーチス | 日本語 | 1665kHz (注1) | 毎時00分及び30分から15分間 | 令和7年1月31日放送分で発行終了 |
| 英 語 | 2019kHz (注2) | 毎時15分から15分間 | |||
| 伊良湖 | いせわんマーチス | 日本語 | 1665kHz (注1) | 毎時15分及び45分から15分間 | |
| 英 語 | 2019kHz (注2) | 毎時00分及び30分から15分間 | |||
| 名古屋 | なごやハーバーレーダー | 日本語 | 1665kHz (注1) | 毎時00分及び30分から15分間 | 令和6年12月31日発行終了 |
| 英 語 | 2019kHz (注2) | 毎時15分及び45分から15分間 | |||
| 江埼 | おおさかマーチス | 日本語 | 1651kHz (注3) | 毎時15分及び45分から15分間 | |
| 英 語 | 2019kHz (注2) | 毎時00分及び30分から15分間 | |||
| 下津井 | びさんマーチス | 日本語 | 1651kHz (注3) | 毎時00分及び30分から15分間 | |
| 英 語 | 2019kHz (注2) | 毎時15分及び45分から15分間 | |||
| 今治 | くるしまマーチス | 日本語 | 1651kHz (注3) | 毎時15分及び45分から15分間 | |
| 英 語 | 2019kHz (注2) | 毎時00分及び30分から15分間 | |||
| 松原 | かんもんマーチス | 日本語 | 1651kHz (注3) | 毎時00分及び30分から15分間 | |
| 英 語 | 2019kHz (注2) | 毎時15分及び45分から15分間 | |||
|
各海上交通センターによる、ラジオ放送 受信に対す受信確認証は各局発行していますが、各海上交通センターホームページ上で受信報告書に関する情報は特定の海上交通センター以外は公開していません。[19] 注1：この周波数の搬送周波数は、1663.5kHzである。 | |||||
脚注
- ^ 東京湾における海上交通管制の一元化
- ^ 東京湾内の各港内交通管制室の名称変更について
- ^ 伊勢湾海上交通センター運用開始から１年、安全で効率的な船舶航行実現推進
- ^ 平成23年海上保安庁告示132号
- ^ 大阪湾海上交通センターの概要
- ^ 大阪湾海上交通センター新庁舎の開所式 愛称は「マリンタクトＫＯＢＥ」
- ^ 海上交通センター
- ^ 月刊マルータ2019年4月号巻頭特集
- ^ 備讃瀬戸海上交通センター海上交通情報を英語で定時放送
- ^ 備讃瀬戸海上交通センター/新レーダー局を設置。2局体制 監視強化
- ^ 「来島海峡海上交通センター」を知ってほしい！
- ^ 来島海峡の潮流信号を全面変更！
- ^ 来島海峡 姿消す腕木式信号機・愛媛新聞
- ^ 6 海上交通の安全を守る > Column Vol.12 関門海峡海上交通センター運用開始30周年!
- ^ a b “無線局運用規則第百四十条の規定による海上における航行援助情報を送信する無線局の運用に関す...”. www.tele.soumu.go.jp. 2023年11月16日閲覧。
- ^ 電波法施行規則第2条第1項第20号 「同報通信方式」とは、特定の二以上の受信設備に対し、同時に同一内容の通報の送信のみを行なう通信方式をいう。 （送り仮名の表記は原文ママ）
- ^ “名古屋船舶通航信号所ほか１箇所 無線機器換装工事”. 海上保安庁. p. 9. 2023年11月27日閲覧。
- ^ “海上交通センターが行う情報提供の一部廃止について”. 2024年9月23日閲覧。
- ^ “伊勢湾海上交通センター”. www6.kaiho.mlit.go.jp. 2024年1月10日閲覧。
関連項目
外部リンク
伊勢湾海上交通センター（伊勢湾マーチス）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/07/14 23:17 UTC 版)
「海上交通センター」の記事における「伊勢湾海上交通センター（伊勢湾マーチス）」の解説
愛知県田原市所在。伊勢湾口・伊良湖水道付近における航行情報提供および航行管制を行う。
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