イスラム原理主義

時事用語のABC

イスラム原理主義（いすらむげんりしゅぎ）

イスラムの伝統・文化に回帰しようとする思想運動

イスラム法の教えに忠実に従って、今の政治社会を作り直すことを目指している。イスラムの原点に立ち返ろうとすることから、イスラム復興主義とも呼ばれている。

イスラム教徒の多い中東地域でも、グローバル化の流れに沿った近代化政策が推進され、欧米型の制度や生活様式が浸透を始めている。すると、これら欧米型の政治姿勢を批判し、そして否定しようとする勢力が現れた。イスラム原理主義は、イスラム法（シャリーア）にある信条や道徳などを厳格に実践し、預言者ムハンマドの共同体（ウンマ）の再興を目指している。

イスラム原理主義では、テロ活動を続ける過激派が非合法のうちに組織され、1990年代以降、世界各地での破壊活動が目立つようになった。1997年にエジプトであったルクソール事件、1998年のケニアとタンザニアであった米大使館爆破事件などは、聖戦（ジハード）の名のもとで行われたテロ活動だと見られている。

2001年 3月にバーミアンの仏教遺跡を破壊したタリバーンもイスラム原理主義に基づく過激派のひとつとされる。このほか、ムスリム同胞団、イスラム聖戦機構、イスラム集団、イスラム救国戦線などが過激派として各地で反政府運動を繰り広げている。

中東地域において、支配階層の政治腐敗が明るみになり、貧富の格差に不満をもつ人が増えた。社会構造の変化による失業問題も深刻だ。さらに、イラン、イラク、アフガニスタンなどでは干ばつが続き、追い討ちをかけている。このように不安定な政情が背景となって、イスラム原理主義は勢力を伸ばしつつある。

▲関連キーワード「タリバーン」

（2001.09.14更新）