異常天候早期警戒情報
1週間(7日間)の平均気温や降雪量が例年の水準とは著しく異なったものになると見込まれる場合に発表される情報。
気象庁は「5日後以降の7日間」を対象として週2回の頻度で予測を更新している。異常な高温、異常な低温、または異常な降雪のいずれかが発生する確率が30%以上と見込まれると、要警戒と判断され、異常天候早期警戒情報が発表される。
平年を大きく上回ったり下回ったりする気温は、農作物や家畜の育成管理などに深刻な影響を与え得る。異常な降雪は家屋や果樹を損壊させたり除雪に多大な手間を要したりといった難が生じ得る。異常天候早期警戒情報を参考にあらかじめ対策を講じれば、被害・損害の抑制が期待できる。
関連サイト:
異常天候早期警戒情報について ― 気象庁
いじょうてんこう‐そうきけいかいじょうほう〔イジヤウテンコウサウキケイカイジヤウホウ〕【異常天候早期警戒情報】
読み方:いじょうてんこうそうきけいかいじょうほう
天候が平年と大きく隔たる可能性について、できるだけ早い段階で、気象庁が発表する予測情報。気温・降雪量を対象に、発表日の5日後から14日後までの間に、7日間平均気温が「かなり高い」または「かなり低い」、または7日間降雪量が「かなり多い」となる確率が30パーセント以上と見込まれる場合に発表される。早期警戒情報。
[補説] 「かなり高い」「かなり低い」とは、昭和56年(1981)〜平成22年(2010)の30年間の観測値をもとにした平均気温の階級区分「低い」「平均並み」「高い」のうち、高い方または低い方から上位10パーセントに入る極端な値である場合に用いられる。
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