『自由党異変』その後
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帝劇側は、守正廃嫡事件が世間の注目を集めれば集めるほど興行業績が伸びるだろうと、考えられていた節があり、上演に反対する旧自由党の支援者・自由民権運動の支持者たちからは、上演中止を請願する声が続々と帝劇の大倉社長や山本専務に寄せられていたにも関わらず無視する構えを見せていた。しかし上演前日の大正14年(1925年)10月25日、板垣家側、舞台協会側双方から条件が示され遂に上演中止が決定された。板垣家側から示された条件は、「在学中の東京帝国大学卒業後はその自由を拘束せず、万一再び『自由党異変』が世に出る時には、旧自由党員も華々しく応援する」というもので、舞台協会側から示された条件は「守正氏を動かして、今、遅れている卒業論文を必ず書いて貰つて帝大は必ず卒業させる事」というもので双方から条件を出した和解の方式が採られた。さらに『東京朝日新聞』(大正14年(1925年)10月25日号)では、守正の学費は故板垣伯爵が清貧に甘んじていたため、遺族の収入が充分でなかったのが上聞に達し、特に恩賜の教育賜金によって学費に充てられていたので卒業の如何によっては不敬の極みとならんことを家人が危ぶんだことが載せられている。
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