広域関東圏
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/26 18:37 UTC 版)
統計
- 関東地方に接している県は背景が黄色、この項で触れられている広域関東圏(含む福島県)以外は灰色。
県民総生産
2020年度県民経済計算によれば、広域関東圏を構成する1都10県の県民総生産の合計は256兆3061億円である。日本のGDPの約45%を占めており、世界第10位であるブラジルのGDPとほぼ同規模である。
昼間人口・夜間人口
- 関東地方の構成都県、および、関東地方に接している県以外は背景が灰色。
- 関東周辺県
県 | 昼間人口 | 夜間人口 | 昼夜差 |
---|---|---|---|
宮城県 | 230.3万人 | 230.1万人 | 0.2万人 |
福島県 | 183.4万人 | 183.3万人 | 0.1万人 |
新潟県 | 220.0万人 | 220.1万人 | -0.1万人 |
長野県 | 204.2万人 | 204.8万人 | -0.6万人 |
山梨県 | 80.4万人 | 80.9万人 | -0.5万人 |
静岡県 | 362.7万人 | 363.3万人 | -0.6万人 |
愛知県 | 763.7万人 | 754.2万人 | 9.5万人 |
県 | 昼間人口 | 夜間人口 | 昼夜差 |
---|---|---|---|
群馬県 | 193.9万人 | 193.9万人 | 0.03万人 |
栃木県 | 191.3万人 | 193.3万人 | -2.0万人 |
茨城県 | 279.8万人 | 286.7万人 | -6.9万人 |
千葉県 | 554.9万人 | 628.4万人 | -73.5万人 |
埼玉県 | 643.4万人 | 734.4万人 | -91.0万人 |
東京都 | 1675.1万人 | 1404.7万人 | 270.4万人 |
神奈川県 | 830.5万人 | 923.7万人 | -93.2万人 |
都道府県間流動
- 交通機関別都道府県間流動表(年間)(全交通機関)
- 目的地への流動が100万人/年以上のみ記載(2015年)
- 出発地:福島県
順 | 目的地 | 万人/年 |
---|---|---|
1 | 宮城県 | 1053.6 |
2 | 茨城県 | 688.0 |
3 | 栃木県 | 583.3 |
4 | 東京都 | 404.5 |
5 | 山形県 | 278.1 |
6 | 新潟県 | 231.1 |
7 | 埼玉県 | 224.1 |
8 | 千葉県 | 188.2 |
9 | 神奈川県 | 157.4 |
- 出発地:群馬県
順 | 目的地 | 万人/年 |
---|---|---|
1 | 埼玉県 | 3004.8 |
2 | 栃木県 | 1975.2 |
3 | 東京都 | 750.9 |
4 | 長野県 | 446.4 |
5 | 茨城県 | 253.4 |
6 | 神奈川県 | 240.4 |
7 | 新潟県 | 217.4 |
8 | 千葉県 | 203.4 |
- 出発地:栃木県
順 | 目的地 | 万人/年 |
---|---|---|
1 | 茨城県 | 2408.7 |
2 | 群馬県 | 1865.9 |
3 | 埼玉県 | 1370.6 |
4 | 東京都 | 913.6 |
5 | 福島県 | 593.2 |
6 | 千葉県 | 356.9 |
7 | 神奈川県 | 256.1 |
- 出発地:茨城県
順 | 目的地 | 万人/年 |
---|---|---|
1 | 千葉県 | 3687.8 |
2 | 栃木県 | 2495.9 |
3 | 埼玉県 | 1493.2 |
4 | 東京都 | 1441.6 |
5 | 福島県 | 769.1 |
6 | 神奈川県 | 332.7 |
7 | 群馬県 | 232.3 |
- 出発地:東京都
- 南関東1都3県を目的地から除く。
順 | 目的地 | 万人/年 |
---|---|---|
1 | 茨城県 | 1348.0 |
2 | 静岡県 | 1345.4 |
3 | 山梨県 | 1035.7 |
4 | 愛知県 | 906.2 |
5 | 栃木県 | 880.9 |
6 | 群馬県 | 779.0 |
順 | 目的地 | 万人/年 |
---|---|---|
7 | 大阪府 | 768.8 |
8 | 長野県 | 718.2 |
9 | 新潟県 | 411.2 |
10 | 福島県 | 358.6 |
11 | 宮城県 | 338.4 |
12 | 兵庫県 | 294.6 |
順 | 目的地 | 万人/年 |
---|---|---|
13 | 京都府 | 291.3 |
14 | 福岡県 | 288.7 |
15 | 道央 | 244.8 |
16 | 石川県 | 152.3 |
17 | 広島県 | 148.4 |
18 | 富山県 | 139.1 |
順 | 目的地 | 万人/年 |
---|---|---|
19 | 沖縄県 | 137.7 |
20 | 岩手県 | 129.5 |
21 | 岐阜県 | 128.7 |
22 | 三重県 | 118.0 |
23 | 山形県 | 115.2 |
24 | 青森県 | 109.2 |
- 出発地:新潟県
順 | 目的地 | 万人/年 |
---|---|---|
1 | 長野県 | 413.9 |
2 | 東京都 | 388.7 |
3 | 神奈川県 | 248.4 |
4 | 群馬県 | 221.9 |
5 | 埼玉県 | 187.4 |
6 | 福島県 | 182.6 |
7 | 富山県 | 128.8 |
8 | 千葉県 | 114.7 |
- 出発地:長野県
順 | 目的地 | 万人/年 |
---|---|---|
1 | 東京都 | 750.9 |
2 | 山梨県 | 490.5 |
3 | 群馬県 | 488.1 |
4 | 新潟県 | 416.2 |
5 | 愛知県 | 359.1 |
6 | 埼玉県 | 324.8 |
7 | 神奈川県 | 316.8 |
8 | 岐阜県 | 203.9 |
9 | 千葉県 | 170.8 |
10 | 静岡県 | 112.9 |
- 出発地:山梨県
順 | 目的地 | 万人/年 |
---|---|---|
1 | 東京都 | 968.3 |
2 | 神奈川県 | 567.0 |
3 | 長野県 | 408.5 |
4 | 静岡県 | 338.7 |
5 | 埼玉県 | 178.7 |
6 | 千葉県 | 102.8 |
- 出発地:静岡県
順 | 目的地 | 万人/年 |
---|---|---|
1 | 神奈川県 | 2276.9 |
2 | 愛知県 | 1746.1 |
3 | 東京都 | 1334.2 |
4 | 山梨県 | 444.4 |
5 | 千葉県 | 321.4 |
6 | 埼玉県 | 268.4 |
7 | 岐阜県 | 118.7 |
8 | 大阪府 | 105.3 |
- ^ 関東経済産業局管轄区域 関東経済産業局
- ^ 谷岡武雄・山口恵一郎監修・三省堂編集所編『コンサイス日本地名事典 第3版』(三省堂、1989年12月発行)の「信越」の項目によれば「長野県から新潟県の阿賀野川以西の地方名称など。」となっている。
- ^ 峠に関しては、『エアリアマップ グランプリ21 10万分の1 長野・山梨県道路地図 最新版』(昭文社、1995年5月第27版発行)による。
- ^ 高柳光寿・竹内理三編『角川日本史辞典 第二版』(角川書店、1974年発行)の「木曾山林」の項目及び「古代日本要図」による。
- ^ 高柳光寿・竹内理三編『角川日本史辞典 第二版』(角川書店、1974年発行)の「北陸道」の項目によれば「愛発の関以北の日本海に面した若狭・越前・越中・越後・加賀・能登・佐渡の7国からなる。」と記載されている。
- ^ 『広辞苑』の「近国」の項目によれば、律令制で若狭国は近国と位置付けられている。
- ^ 遠国 Weblio辞書(大辞林:三省堂提供)
- ^ 谷岡武雄・山口恵一郎監修・三省堂編集所編集『コンサイス日本地名事典 第3版』(三省堂、1989年発行)の「北陸地方」の項目によれば「中部地方を東西に長く、南北に三分する場合の一地理区。日本海沿岸地域。」とされる。
- ^ 梅棹忠夫ほか3名監修『平凡社版 日本地図帳 JAPAN ATLAS』(平凡社、1991年2月初版発行)の「関東・中部・近畿・中国・四国」の地図に基づいて算出。
- ^ 『マップル (4) 関東道路地図 1:100000』(昭文社、1999年1月第2版発行)
- ^ トンネルと峠に関しては『グランプリ21 10万分の1 長野・山梨県道路地図』(昭文社、1995年5月第27版発行)による。
- ^ 谷岡武雄・山口恵一郎監修・三省堂編集所編『コンサイス日本地名事典 第3版』(三省堂、1989年発行)の島田市、御前崎町、金谷町、川根町、中川根町及び本川根町のそれぞれの項目による。
- ^ 『現代日本分県地図』(人文社、1992年改訂新版発行)の「静岡県(市町村変遷図)」による。
- ^ 高柳光寿・竹内理三編『角川日本史辞典 第二版』(角川書店、1974年発行)の「新居関」の項目による。
- ^ 高柳光寿・竹内理三編『角川日本史辞典 第二版』(角川書店、1974年発行)の「府藩県変遷表」による。
- ^ 11都県ごとの人口及び11都県の合計人口は、令和2年国勢調査 人口等基本集計結果 結果の概要に基づく。
- ^ 東京外国語大学語学研究所編『世界の言語ガイドブック 2 アジア・アフリカ地域』(三省堂、1998年3月発行)の「日本語」(早津惠美子執筆)のうち「1 使用人口・分布地域」の204頁に掲載されている地図。(『日本方言学』(1953)による(言語学大辞典 第2巻, pp.1758, 三省堂)に基づく。
- ^ 東京外国語大学語学研究所編『世界の言語ガイドブック 2 アジア・アフリカ地域』(三省堂、1998年3月発行)の「日本語」(早津惠美子執筆)のうち「2 系統・歴史」を参照したものに基づく。
- ^ 都竹通年雄(1949年)の案による。
- ^ ダニエル・ロング「小笠原における言語接触の歴史[リンク切れ]」(『日本語研究センター報告』第6号、1998年)において詳細に記載されている。
固有名詞の分類
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