市谷甲良町
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/02/10 03:26 UTC 版)
| 市谷甲良町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
| 北緯35度41分56秒 東経139度43分41秒 / 北緯35.698933度 東経139.728061度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京都 |
| 特別区 |
 新宿区 |
| 地域 | 牛込地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 853 人 |
| 世帯数 | 476 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.02201709 km² | |
| 人口密度 | 38742.63 人/km² |
| 郵便番号 | 162-0856[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 練馬 |
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地理
新宿区の東部に位置する。北は大久保通りを境に市谷山伏町に接し、北東の大久保通り上の一点で北山伏町、東は南山伏町及び二十騎町、南は市谷加賀町二丁目、南西から西にかけては市谷柳町にそれぞれ接する。町域内はマンションを含む住宅地として利用されているが、大久保通り沿いについては商業地と混在している。
地価
住宅地の地価は、2023年（令和5年）7月1日の公示地価によれば、市谷甲良町1-5の地点で113万円/m2となっている[6]。
歴史
江戸時代初期に幕府の武家地として成立。北側を旗本地として、南側は御先手組同心大縄地とされた。
先手組同心大縄地はのちに医師などに地貸しされ、田安家医師吉野元順が回春塾を開業している。
明治2年(1869年)、当時町屋であった市谷甲良屋敷を合併し、旧幕府時代大棟梁だった甲良氏の由来を採り、市谷甲良町が誕生した。のち、1878年（明治11年）、旧市谷甲良屋敷～当時の1番地を市谷柳町に編入した。近隣の5か町とともに、1990年（平成2年）に住居表示が実施され、実施後も旧来の町名・町域が引き継がれた。
地名の由来
市谷甲良屋敷に住み江戸時代大棟梁だった甲良氏を由来とする。この旧市谷甲良屋敷は1878年（明治11年）に市谷柳町に編入されたため、現在の町域内に市谷甲良町の由来に関わるものは残存しない。
|
市谷山伏町 | 北山伏町※ |
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| 市谷柳町 | 
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南山伏町 | ||
 市谷甲良町 
| ||||
| ||||
| 市谷加賀町 | 二十騎町 |
- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “市谷甲良町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P871
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
固有名詞の分類
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