テレビ 視聴時間

テレビ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/11 06:53 UTC 版)

視聴時間

2005年度のフランス・カンヌで開催されたテレビ番組の国際見本市「MIPTV」で発表された統計によると、世界で最もテレビを見る時間が長いのは日本人で、1日のテレビ視聴時間は平均5時間1分だった。2位は米国で4時間46分。世界平均は米国より90分少ない。最下位は中国とスウェーデンの2時間30分だった。

テレビ離れ

日本
NHKの行った「国民生活時間調査」によると、日本人のテレビ視聴時間は平均4時間、日曜日は5時間以上。70代以上は平日でも男女共に5時間以上テレビを見ている。一方、20代男性だけはテレビを見る割合が5年前と比べてはじめて8割を下回り、「全く見ない」という人も20%存在した。10代から20代の若年層については、テレビの視聴時間は年ごとに減少している[32]
米国
米国の大学生で1週間に10時間以上テレビを見る割合は17%。一方で1週間にインターネットを10時間以上利用する人の割合は43%だった[33]

テレビ番組の制作

テレビ番組の制作に関連する項目には次のようなものがある。詳しくは制作スタッフを参照。

身体と精神の健康に与える影響

心疾患

  • オーストラリア、メルボルンのベーカーIDI心臓・糖尿病研究所のデビッド・ダンスタンによると、テレビの視聴が1日2時間未満の人と比べて、4時間以上の人は、あらゆる要因によって死亡する危険性が46%高い[34]。また、心疾患にかかる危険性は80%高い。また、小型モニターの長時間視聴は心臓の負担になる。調査は8,800人を対象に6年間にわたって行った。年齢や性別、喫煙、体重、運動などの影響は除かれている[35]

肥満・食生活

  • 米国ハーバード公衆衛生大学栄養学部のフランク・B・ルー[注釈 1]らの研究グループが5万人以上の女性看護師を対象に行った2004年の調査によると、テレビの視聴時間が多いほど、肥満と糖尿病のリスクが高い[36]。一日の視聴時間が2時間増えるごとに、肥満の相対リスクは23%、2型糖尿病の発症は14%、統計的に有意に増える(95%信頼区間)。調査において、年齢、喫煙、飲酒、食事の影響は調整している。
  • ハーバード大学医学部のソニア・A・ミラー[注釈 2]によると、テレビを長く見る幼児ほど、食生活が悪い[37]。研究結果では、テレビの視聴時間が1時間長くなる度に、1日の摂取カロリーが46カロリー増えていた。実際にテレビが食生活を悪くさせるのかどうかは明らかではないがソニア・A・ミラーは、コマーシャルやテレビを見ながらの食事が、悪い食生活を招くとしている。調査は平均年齢3歳の幼児を対象に行われ、母親達からテレビの視聴時間と食事内容を聞いた。
  • カナダのトロント大学の栄養士ハービー・アンダーソン[注釈 3]による小児肥満症の研究において、子供がテレビを見ながら食事をすると肥満になる可能性が高まることが分かった。研究結果によると、テレビを見ながら昼食を食べる子供は、テレビを見ない子供に比べて228カロリー余分に多く摂取している[38]。テレビを見ながら食事をすると、いつ食事を止めるべきかの判断力が奪われてしまうからである。
  • テレビを見て過ごすことは、体重増加、過体重、肥満の危険因子として指摘されている[39]
  • 韓国のテレビ番組の実験ではテレビの視聴をやめることは、夫婦間の関係を改善するなどの利点があった[40][41]。実験は、ケーブルテレビの教育チャンネル「EBSテレビ」が韓国南部の離島、多浪島で3週間にわたって行った。同島の村に住む全28人の住民を対象に、各家庭には監視カメラを設置し、テレビの視聴を禁じた。実験終了後のアンケート調査では、大半の被験者は以前よりもテレビの視聴時間を減らし、読書や夫婦間の対話、宗教活動が増え、精神的に豊かになったと感じていた。

注意欠陥障害

  • ワシントン大学小児科学部のディミトリ・クリスタキス博士によると、乳幼児期にテレビの視聴が多いほど、注意欠陥障害になる可能性が大きい[42]。1歳と3歳の2,623人を調査した。視聴時間が1時間増えるごとに、7歳時に注意欠陥障害になる可能性が10%増えた。

暴力の誘発

  • メアリー・G・バーク医学博士によると、テレビ、ビデオコンピュータ・ゲームといった映像メディアと子供の行動の関係についての数々の研究において、映像メディアの視聴時間と子供の暴力性は関連があり[43]、映像メディアを見る時間が少ないほど子供の攻撃性は弱まる。映像メディアの過剰な視聴は子供の行動を堕落させることが示されている。過剰な映像メディアの視聴が原因で精神障害が起きたあるいは悪化した事例もあり、メアリー・G・バーク医学博士が治療に当たった6歳の子供は衝動的攻撃性を持ち、在学に支障を来すほど症状は深刻で、最初は注意欠陥・多動性障害(ADHD)と診断された。この児童は就学前から毎日3、4時間テレビを見ていたが、見ていたのは一般向け番組だけであった。この児童は感情を表すことがなく、特に楽しいという気持ちが欠如していた。しかしバークが遊技治療を行い、6か月にわたりテレビ視聴時間を週4時間に減らした結果、この児童は喜びの感情を表すようになり、攻撃的な行動は減った[43]
  • 日本の1998年の内閣府調査[44]では、テレビの暴力シーンを多く見る子供ほど暴力を振るいやすいなどといった影響があると結論づけている[44]。調査対象となった子供は小学6年生と中学2年生、3,242人だった。この調査では、テレビの暴力シーンを見た量を「上位群」「中位群」「下位群」に分け、暴力シーンを多く見た量が多いほど、最近1年間で暴力行為を経験した子供の割合が多かった。一方、暴力被害に遭った子供の数は暴力シーンを見た量との関連は見られなかった。また非行・不良行為の経験と暴力シーンを見た量に関連が見られた。暴力シーンを見る量が多いほど非行・不良行為の経験をした子供の割合は多かった。「相手からやられたら、やりかえしてもよい」「男がケンカをするのはあたりまえだ」といった「暴力の許容性」についての調査は、調査項目7項目中5項目において、暴力シーンを見る量が多い子供ほど、暴力を許容する内容に賛成する子供の割合が多かった。「被害者への共感性」の調査では、暴力シーンを多く見る子供ほど、暴力被害者のつらさに対する共感性が低かった。また保護者への同内閣府調査で「Vチップ」制度について聞いたところ、「積極的に導入すべきである」と「導入を検討すべきである」を合わせて、父親が42%、母親が45%だった。「導入の必要はまったくない」と「あまり導入の必要はない」は、父親が46%、母親が34%だった。
  • 科学誌サイエンスに載ったマックス・ワイス[注釈 4]らの研究によると、テレビ番組で黒人差別をする発言があからさまに言われなくとも、テレビで描かれるふるまいや行動が、視聴者の黒人に対する差別的な見方や行動を生み出すという[45]。バイスブーフ[注釈 5]らの研究では、偏見の非言語的な描写を含む番組を見る頻度と個人が持つ偏見に関連があることが分かった[46]

こどもへの影響

米国のこどもは1日平均3時間テレビを見ており、高校卒業までに合計3年間テレビ視聴に費やしていることになる[47]。また近年は生活習慣病の低年齢化も進行しており、I型糖尿病だけでなく小児でもII型糖尿病が増加し、小児肥満も増加している[47]。米国の調査ではテレビの視聴時間が長い小児ほど肥満の率が高い[47]。テレビの長時間視聴によって運動時間が減り、野菜や果物の摂取量が少なくなるという報告がなされている[47]CMや番組等でのハンバーガースナック菓子ソフトドリンクの映像による刺激がそうした症状の原因のひとつともなっている[47]。エレン・ラペル・シェルは食品業界にとって小児が大きなターゲットとなっており「家族の食費の鍵を握るのは子供である」といっている[48]

心理学者のAric Sigmanはテレビの視聴は子供の健康に悪影響を与え[49]、幼児期におけるテレビの視聴が多いほど、睡眠時間も不規則になり、免疫システムにも悪影響をおよぼし[49]自閉症や視力低下、肥満を引き起こす。また、テレビの視聴はホルモンメラトニン」の分泌を抑制し、その結果DNA変形を引き起こし、の原因になる可能性がある[49]。そのため、3歳未満の子供はテレビを観るべきではないと言っている[50][49]。また毎日視聴する場合はアルツハイマー疾患の可能性も高くなる[49]。またテレビ視聴を減らすことで、国民健康保険制度(National Health Service、NHS)の負担を減らすこともできると提言している[49]

カナダのモントリオール大学と米国ミシガン大学の研究[注釈 6]では、幼児期にテレビを長時間見ていた子供は、学校での適応能力の欠如、いじめに遭いやすい、数学などの学力低下、運動不足、ジャンクフードの過食、肥満度(BMI)が高いといった問題が起きると発表した[51]

日本小児科学会こどもの生活環境改善委員会は、乳幼児にテレビを長時間見せると、言語発達が遅れる危険性があるとして、2歳以下の子供にテレビを長時間見せないことを提言している[52][53]。同委員会によると、子供に知識を教えるためにテレビを見させる親もいるが、言語能力は大人との双方向の関わりが必要であり、一方的に聞くだけでは発達しない。同委員会の調査結果では、子供の長時間視聴は、1歳6か月の時点における意味のある言葉(有意語)の出現の遅れと関係があった[53]

日本の文部科学省は2003年から2004年にかけての調査でTVゲームが予想以上に暴力性を誘発すること、視力低下などは確認されたが、社会的不適応といった問題については有用性も認められるともし、今後、悪影響とよい影響の双方から多角的に研究すべきとした[54]

アメリカのランド研究所の研究によると、10代の男女は、性描写のあるテレビ番組を見る子供ほど妊娠する・させる可能性が高い[注釈 7]。また性描写を含むテレビ番組を最も多く見る子供は、最も見ない子供と比べて妊娠する・させる可能性が2倍だった[55]

中国の「華西都市報」によると、14歳の少年がアニメ『トランスフォーマー』に影響されてガソリンを5年間飲み続けていたことで、知能障害に陥っていることが分かった。同作品のキャラクターがガソリンの補給でパワーアップする姿に感化されたという。少年は以前、ガスを吸い込んでいたという経緯もあった[56]

行政の対応

  • 鳥取県西伯郡南部町では、南部町教育振興会が毎月1日と15日に、テレビを見ないよう町民に呼びかける「町内一斉ノーテレビデー」キャンペーンを実施している[57]。生活習慣の改善や親子のふれあいを増やすことなどを目的としている。また、テレビを長時間視聴すると前頭葉が働かなくなり、怒りっぽくなったり、集中力や記憶力の低下などの症状がでると警告している。

テレビに関する啓発映画

1950年代から1960年代にかけて、テレビの構造や原理などを紹介するための短編映画が2本制作されている。

一つは日本に於けるテレビ本放送が始まる前の年(1952年)にNHKの協力を得て日映科学映画製作所が制作した『テレビジョン』で、テレビ(受像器)及びテレビカメラの原理の紹介の他、本放送開始を前にしてNHKのテレビ実験局で行われたスタジオ収録の様子なども紹介されている。

もう一つはカラー本放送開始の翌年(1961年)に松下電器産業(現・パナソニック)の企画の下で東京シネマが制作した『電子の技術-テレビジョン』で、こちらはテレビを一電化製品として捉え、その原理や構造を細かく紹介しているほか、テレビの製造現場の様子も映し出されている。

これら2本の短編映画は、現在、科学映像館(NPO法人・科学映像館を支える会)のWebサイト上に於いて無料公開されている。


注釈

  1. ^ : Frank B. Lu
  2. ^ : Sonia A. Miller
  3. ^ : Harvey Anderson
  4. ^ : Max Weis
  5. ^ : Weisbuch
  6. ^ カナダのモントリオール大学、セント・ジャスティン大学病院研究センター、米国ミシガン大学の小児科専門医たちが、カナダのケベック州で生まれた1314人の子供を対象に行った研究
  7. ^ 論文執筆者は、行動学研究者のAnita Chandra。研究チームは12歳から17歳までの2000人を対象に聴き取り調査を行った。

出典

  1. ^ 第2版,世界大百科事典内言及, 百科事典マイペディア,デジタル大辞泉,ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典,精選版 日本国語大辞典,世界大百科事典. “テレビジョンとは” (日本語). コトバンク. 2021年7月1日閲覧。
  2. ^ 電波法施行規則2条1項22号
  3. ^ 放送法2条1項18号
  4. ^ a b c d e 吉野章夫. “テレビ技術史概要と関連資料調査”. 2021年11月7日閲覧。
  5. ^ a b c 伊予田 et al. 1998, pp. 12–13.
  6. ^ a b c ATSC SALUTES THE ‘PASSING’ OF NTSC” (英語). NTSC (2009年6月12日). 2009年6月20日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2009年6月13日閲覧。
  7. ^ 有馬哲夫『テレビの夢から覚めるまで アメリカ1950年代テレビ文化社会史』国文社、1997年2月15日(日本語)。ISBN 47720042972017年6月24日閲覧。
  8. ^ 香山リカ『テレビの罠-コイズミ現象を読み解く』株式会社筑摩書房〈ちくま新書588〉、東京都、2006年3月10日、202頁(日本語)。ISBN 44800629632017年6月23日閲覧。
  9. ^ a b c d e f g h 伊予田 et al. 1998, pp. 218–222, 放送技術年表.
  10. ^ テレビジョン実験放送開始 -NHKアーカイブス(動画・静止画). https://www2.nhk.or.jp/archives/tv60bin/detail/index.cgi?das_id=D0009060045_00000 2015年8月25日閲覧。 
  11. ^ a b c d 奥田謙造「冷戦期のアメリカの対日外交政策と日本への技術導入 : 読売新聞グループと日本のテレビジョン放送及び原子力導入 : 1945年~1956年 (PDF) 」、東京工業大学、2007年3月26日、 NAID 5000004045012021年2月25日閲覧。
  12. ^ 1950年代 日本のテレビ本放送スタート”. 2020年4月11日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2018年5月28日閲覧。
  13. ^ 国産第1号テレビ”. 2011年7月4日閲覧。
  14. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 21.
  15. ^ a b 伊予田 et al. 1998, p. 29.
  16. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 23.
  17. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 33.
  18. ^ 伊予田 et al. 1998, pp. 31–32.
  19. ^ 東芝未来科学館:日本初のカラーテレビ受像機”. 2020年9月1日閲覧。
  20. ^ 1960年代 カラー放送スタート”. 2018年5月28日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2018年5月28日閲覧。
  21. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 39.
  22. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 43.
  23. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 55.
  24. ^ a b 伊予田 et al. 1998, p. 61.
  25. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 103.
  26. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 128.
  27. ^ 伊予田 et al. 1998, p. 134.
  28. ^ 伊予田 et al. 1998, pp. 157, 160–161.
  29. ^ 伊予田 et al. 1998, pp. 165.
  30. ^ 読売新聞 2011年12月18日 首都圏12版37面「放送塔
  31. ^ NAB技術規準、テレビ放送における音声レベル運用規準、T032‐2011 (PDF)”. 日本民間放送連盟 (2011年5月). 2012年4月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年12月18日閲覧。
  32. ^ 中島聡. “「若者のテレビ離れ」に関する一考察”. 2007年8月17日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2007年8月31日閲覧。
  33. ^ 米国調査会社MediaPostの調査による[要文献特定詳細情報]
  34. ^ “毎日4時間以上のテレビ視聴は死亡の危険性高い、豪研究”. AFPBB News. https://www.afpbb.com/articles/-/2681857?pid=5157038 2010年7月18日閲覧。 
  35. ^ この研究結果はJournal of the American Heart Association[要文献特定詳細情報]に掲載された。
  36. ^ 「1日2時間以上のテレビ」で肥満の危険”. nikkei BPnet. 2014年4月10日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2010年6月15日閲覧。
  37. ^ テレビの見すぎは幼児の食生活を悪化させる(2007.3.12掲載)”. ヘルスデージャパン. 2010年1月12日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2010年7月21日閲覧。
  38. ^ Turn off TV during meals or kids may get fat-study. ロイター. https://www.reuters.com/article/idUSPER95653920080709 2010年6月14日閲覧。 
  39. ^ 「食物、栄養、身体活動とがん予防:世界的展望」要約~日本語翻訳版』(PDF)廣畑富雄訳、世界がん研究基金米国がん研究機構2016年7月14日閲覧。
  40. ^ “テレビを消したら夫婦仲が改善、韓国の離島で実験”. AFPBB News. https://www.afpbb.com/articles/-/2366631?pid=2752063 2010年6月15日閲覧。 
  41. ^ “テレビを消しただけで…「生活が楽しくなった」ある離島の実験”. 東亜日報. https://www.donga.com/jp/List/article/all/20080318/303348/1/ 2010年6月19日閲覧。 
  42. ^ “TV見すぎると注意散漫/乳幼児期、米学会が報告”. 四国新聞社. http://www.shikoku-np.co.jp/national/life_topic/20040405000140 2021年2月25日閲覧。 
  43. ^ a b テレビと映像メディアが脳の発達に与える影響”. チャイルド・リサーチ・ネット(CRN). 2010年6月24日閲覧。
  44. ^ a b 青少年とテレビ、ゲーム等に係る暴力性に関する調査研究の概要”. 青少年育成ホームページ. 2010年7月6日閲覧。
  45. ^ Science | ハイライト”. サイエンスジャパン. 2011年1月14日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2010年6月18日閲覧。
  46. ^ Max Weisbuch; Kristin Pauker; Nalini Ambady (2009). “The Subtle Transmission of Race Bias via Televised Nonverbal Behavior” (英語). サイエンス 326 (5960). doi:10.1126/science.1178358. 
  47. ^ a b c d e “【ピックアップ】子どもたちへ、健康に悪いからテレビばかり見ないで”. 日経メディカルオンライン. (2004年3月30日). オリジナルの2015年1月15日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150115050643/medical.nikkeibp.co.jp/inc/all/hotnews/archives/298860.html 2013年3月5日閲覧。 
  48. ^ エレン・ラペル・シェル著、栗木さつき訳「太りゆく人類 肥満遺伝子と過食社会」早川書房、2003年
  49. ^ a b c d e f “予想以上?テレビが及ぼす子供への悪影響 - 英国”. AFPBB News. (2007年2月20日). https://www.afpbb.com/articles/-/2184304?pid=1352241 2010年6月14日閲覧。 
  50. ^ “Children under three 'should not watch TV'”. Telegraph. https://www.telegraph.co.uk/news/uknews/1549500/Children-under-three-should-not-watch-TV.html 2010年6月14日閲覧。 
  51. ^ カナダ研究:長時間のテレビ視聴 幼児の健康に悪影響”. 大紀元. 2010年6月14日閲覧。
  52. ^ 乳幼児のテレビ・ビデオ長時間視聴は危険です”. 日本小児学会. 2010年5月10日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2010年6月14日閲覧。
  53. ^ a b 「日本小児科学会が緊急提言 「乳幼児のテレビ・ビデオ長時間視聴は危険です」” (2004年4月8日). 2013年3月5日閲覧。
  54. ^ 子どもとテレビゲーム」に関するNPO等についての調査研究-米国を中心に-(報告書概要)”. 2013年3月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年3月5日閲覧。
  55. ^ “性描写含むテレビ番組、10代の妊娠に影響 米研究”. AFPBB News. https://www.afpbb.com/articles/-/2535238?pid=3494992 2010年6月16日閲覧。 
  56. ^ “「トランスフォーマー」に影響され5年間ガソリンを飲み続けた少年。”. Narinari.com. https://www.narinari.com/Nd/20090711987.html 2010年6月29日閲覧。 
  57. ^ 「町内一斉ノーテレビデー」キャンペーン”. 鳥取県西伯郡・南部町(なんぶちょう)行政サイト. 2010年6月24日閲覧。


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