鉄道における余裕時分とは? わかりやすく解説

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鉄道における余裕時分

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/09/29 14:48 UTC 版)

余裕時分」の記事における「鉄道における余裕時分」の解説

鉄道においては、駅間の所要時間基準運転時分計画運転時間)を元にして運行計画作成する基準運転時分には通常余裕時分含まれていないため、これに適当な余裕時分加算して実際運行計画作成する一方民鉄計画運転時間最初から余裕時分含んだとなっており、運行計画作成する際には別途余裕時分加えことはない。 基準運転時分ある程度機械的に計算できる値であるのに対し余裕時分をどこにどの程度設定するのかは経験に基づくところが大きく、そのさじ加減次第遅延への耐性大きな差が生まれる。一般的には大きなターミナル駅や他の重要な交通機関接続する駅の直前余裕時分配分するのがよいとされるが、その路線普段運行状況などにも依存し運行計画作成者の高度な職人芸発揮される領域となっている。 余裕時分考え上で重要な原則として過去余裕未来遅延補償することはできないというものがある。図に示したように、駅Aから駅Dに向かう列に対して駅A - 駅B間で余裕時分設定したものと、駅C - 駅D間で余裕時分設定したものを比較すると、前者は駅B - 駅C間で発生した遅延に対して無力であるのに対して後者遅延余裕時分吸収して定刻で駅Dに到着することができる。一般に鉄道では、ダイヤ定められ時刻より早く駅を出発することは避けられるため、ある区間設定されている余裕時分をより後の区間持ち越すことはできない。これに対してより後の区間余裕時分設定すると、途中の駅の時刻遅れて最終的な到着時刻遅延減少させることができる。このため一般的にはより後の区間余裕時分設定する方がよいが、前述したように余裕時分設定複雑な問題があるため一概に終着駅の手前に設定すればよいというわけではない。 ここでは駅間走行時間余裕時分設定した例を示したが、駅の停車時間通常より長く設定することも全く同様の効果があり、同じよう余裕時分考えることができる。 なお余裕時分路線列車性格種別使命によっても異なるが、大抵の場合複線上の区間概ね2 - 3%、単線区間概ね5 - 7%程度である。

※この「鉄道における余裕時分」の解説は、「余裕時分」の解説の一部です。
「鉄道における余裕時分」を含む「余裕時分」の記事については、「余裕時分」の概要を参照ください。

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