空軍士官学校
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/10/11 17:53 UTC 版)
![]() | この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。(2012年1月) |
空軍士官学校(くうぐんしかんがっこう、英語: Air Force Academy, Air force College)とは、空軍の将校を養成する学校。将校は下士官兵と異なり、特別の権限・責務を有しているため、特に将校を教育する為の学校及び施設が設けられている。日本には空軍[1]が無い為、ここではそれに相当する機関について説明する。
日本での空軍士官学校に相当する学校・施設
- 陸軍航空士官学校
- 陸軍飛行学校
- 海軍練習航空隊
- 航空自衛隊幹部候補生学校 - 1954年(昭和29年)9月、山口県防府市で開校
- 海上自衛隊教育航空隊、海上保安学校宮城分校、同北九州航空研修センターなど
第2次世界大戦前・中の陸軍若しくは海軍では陸軍航空士官学校のみが部外者からの(専ら空中勤務に従事する)将校養成機能を果たしていた。
その他の学校では、既に採用されている者の中から選抜されて教育・訓練を受ける形になっていた。陸士や海兵出身者が航空業務に携わりたい場合は前述の方法にて、操縦員や偵察員に育成された[2]。
海軍で有名な予科練はあくまでも、即戦力となる搭乗員養成に主眼を置いた施設である為、全課程修了時には下士官となる。ただし、進級により中堅幹部の士官待遇(准士官、特務士官)へはもちろん、将来的に高級幹部、はたまた将官となるべく、特選にて正式な士官への登用も図られていたが、実現したのは十名程度であった[3]。
第2次世界大戦後の陸上自衛隊、海上自衛隊や航空自衛隊では「将校」や「士官[4]」に代わって「幹部自衛官」の語が用いられていることから、空軍士官学校に相当する学校を「防衛大学校」や「幹部候補生学校(幹部候補生(飛行要員))[5]」と呼称している(幹部学校は幹部候補生教育のための学校ではない)。
各国の空軍士官学校
アジア
インド: ダンディガル空軍士官学校
インドネシア: 空軍士官学校 (インドネシア)
韓国: 韓国空軍士官学校(1949年 - 現在)
中華人民共和国:
- 空軍ハルビン飛行学院
- 空軍石家庄飛行学院
- 空軍西安飛行学院
アフリカ
アメリカ
ヨーロッパ
イタリア: 空軍士官学校(1923年 - 現在)
イギリス: クランウェル王立空軍士官学校
ギリシャ: 空軍士官学校 (ギリシャ)
デンマーク: 王立空軍士官学校 (デンマーク)
ノルウェー: 王立空軍士官学校 (ノルウェー)
フィンランド: 空軍士官学校 (フィンランド)
フランス: 空軍士官学校(1933年 - 現在)
ポルトガル: 空軍士官学校 (ポルトガル)
ポーランド: 空軍士官学校 (ポーランド)
ロシア連邦:
- ジュコーフスキー・ガガーリン空軍士官学校 - ガガーリン空軍士官学校とジューコフスキー空軍技術アカデミーが2008年に合併
- モスクワ航空大学 - ガガーリンの母校
- スターリングラード航空士官学校 - ガガーリンの次に宇宙に行ったゲルマン・チトフの母校
オセアニア
オーストラリア: オーストラリア en:Officers' Training School RAAF
ニュージーランド: ニュージーランドen:Command Training School
脚注
関連項目
空軍士官学校
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/09/20 05:37 UTC 版)
チャイナ・ベイ空軍基地にはスリランカ空軍士官学校 (Sri Lanka Air Force Academy) が置かれている。1976年に創設されたこの士官学校では、スリランカ空軍の初級士官訓練が実施されている。2013年現在は、以下の3つの訓練機関が設けられている。 Combat Training School Junior Command & Staff College Non-Commissioned Officers Management School
※この「空軍士官学校」の解説は、「トリンコマリー空港」の解説の一部です。
「空軍士官学校」を含む「トリンコマリー空港」の記事については、「トリンコマリー空港」の概要を参照ください。
- 空軍士官学校のページへのリンク