民本主義と天皇機関説
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/18 01:07 UTC 版)
「大正デモクラシー」の記事における「民本主義と天皇機関説」の解説
1913年（大正2年）、石田友治らによって言論雑誌『第三帝国』が刊行され、また第一次世界大戦下の1916年（大正5年）には東京帝国大学の吉野作造により民本主義による政治が提唱された事(「.mw-parser-output ruby.large{font-size:250%}.mw-parser-output ruby.large>rt,.mw-parser-output ruby.large>rtc{font-size:.3em}.mw-parser-output ruby>rt,.mw-parser-output ruby>rtc{font-feature-settings:"ruby"1}.mw-parser-output ruby.yomigana>rt{font-feature-settings:"ruby"0}憲政（けんせい）の本義（ほんぎ）を説（と）いて其（その）有終（ゆうしゅう）の美（び）を済（な）すの途（みち）を論（ろん）ず」(『中央公論』1916年1月号)等)を背景に、次第に普選運動が活発になっていった。また1912年（明治45年）3月美濃部達吉は『憲法講話』を著し天皇機関説を提唱した。それは天皇主権説に反対し、議会が独自の機能を持つことを理論的に基礎づけ、国家が統治権の主体であるべきと主張し政党内閣制を支持した。この説に対して上杉慎吉は天皇主権説の立場から批判を行ったが、天皇機関説は議会政治を実現する上での憲法解釈上の大きな根拠として度々取り上げられるようになった。 また吉野・美濃部の両人に加え、中央大学出身の長谷川如是閑や早稲田大学出身の大山郁夫といったジャーナリストや学者の発言も在り方に大きな影響を与えた。
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