日立マクセルエナジー
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/05/11 06:06 UTC 版)
ナビゲーションに移動 検索に移動| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 本社所在地 |
 日本〒618-8525 京都府乙訓郡大山崎町小泉1 |
| 設立 | 2011年（平成23年）4月 |
| 業種 | 電気機器 |
| 事業内容 | リチウムイオン電池、コイン形リチウム二次電池、酸化銀電池、リチウム一次電池、アルカリ乾電池の製造・販売 |
| 代表者 | 岡藤 雅夫（取締役社長） |
| 資本金 | 10億円 |
| 売上高 | 単体 452億67百万円（2012年3月期） |
| 営業利益 | 単体 8億83百万円（2012年3月期） |
| 純利益 | 単体 9億4百万円（2012年3月期） |
| 純資産 | 単体 323億58百万円（2012年3月期） |
| 総資産 | 単体 451億92百万円（2012年3月期） |
| 従業員数 | 単体 832名 連結 1,289名 |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 | （株）日立製作所 100% |
| 外部リンク | http://www.maxellenergy.co.jp/ |
日立マクセルエナジー株式会社（ひたちマクセルエナジー、英: Hitachi Maxell Energy Ltd.）は、かつて存在した、リチウムイオン電池やボタン電池、乾電池などの製造・販売を販売する日立グループの会社(元日東電工)である。
沿革
【日立マクセル株式会社 電池部門】
- 1961年（昭和36年） 日東電工の乾電池、磁気テープ事業を分離し、「マクセル電気工業」を設立。
- 1963年（昭和38年） 国産として初めてアルカリ乾電池を製造。
- 1964年（昭和39年） 日立製作所の子会社となり、日立マクセル株式会社と改名。営業本部を東京に設置。
- 1973年（昭和48年） 高性能マンガン乾電池「塩化亜鉛形乾電池」を商品化。
- 1976年（昭和51年） 日本初の酸化銀電池を商品化。
- 1977年（昭和52年）11月1日 東京証券取引所・大阪証券取引所市場第2部に上場。
- 1980年（昭和55年） 東京・大阪証券取引所市場第1部に指定。
- 1981年（昭和56年） コイン形二酸化マンガンリチウム（CR）電池を商品化。
- 1996年（平成8年） リチウムイオン電池を製造。ニッケル水素電池を商品化。
- 2009年（平成21年）10月 親会社の日立製作所が、完全子会社化を目的として株式公開買い付けを実施し、94.27%の株式を取得。
- 2010年（平成22年）4月 日立製作所が、株式交換を実施し完全子会社化。
【日立マクセルエナジー株式会社】
- 2011年（平成23年）4月 日立マクセル（現：マクセル）より分離独立。
- 2013年（平成25年）1月 日立マクセルと合併（日立マクセルを存続会社とする吸収合併方式により、日立マクセルエナジーは解散した）。以降は日立マクセル→マクセルで生産されている。
主な製品
- リチウムイオン電池
- コイン形リチウム二次電池
- 酸化銀電池
- リチウム一次電池
- アルカリ乾電池
単3および単4アルカリ乾電池、一部の(コイン形)リチウムイオン電池の製造地は、日本となっている（一部の製品は除く。当該製品には「日本製」の明記がある）。なお単1、単2アルカリ乾電池はFDKからOEM供給されている。
製造事業所および製造会社
- 京都事業所（京都府乙訓郡） - モバイル電池事業部、パワー電池事業部
- 富山事業所（富山市） - パワー電池事業部
- 小野事業所（小野市） - マイクロ電池事業部
- 大阪事業所（茨木市） - マイクロ電池事業部
- Wuxi Hitachi Maxell Co.,Ltd.（中国江蘇省無錫市）
外部リンク
- 日立マクセルエナジー株式会社 - ウェイバックマシン（2012年12月23日アーカイブ分）
- 日立マクセルエナジーのページへのリンク
