斎藤常三郎 (法学者)
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斎藤 常三郎（さいとう つねさぶろう、1878年（明治11年）11月20日 - 1951年（昭和26年）7月22日[4]） は、日本の法学者。和議法、破産法の権威者[5]で、神戸商業大学、京都帝国大学の各教授、会津短大学長を歴任した。「和議制度の研究」で、法学博士（京都帝国大学）[6]。日本学士院会員[4]。
- ^ 斎藤と同時に学士院第一部人文科学会員に選ばれる（『朝日新聞縮刷版 （復刻版）昭和25年9月-12月』「昭和25年10月7日」）。
- ^ 神戸高商の後身。
- ^ 冒頭の肖像写真はこの論文集に掲載されている。執筆者は中村宗雄、小野木常（阪大教授）、田中和夫、兼子一、吉川大二郎（日弁連会長）、川上太郎（神戸大法学部長）、牧健二、斎藤秀夫、石田文次郎、北村五良（神戸大法学部長）、田島順（京都帝大教授）、岩田新、林良平（京大教授）、木村健助（関西大学法文学部長）、烏賀陽然良（京大教授）、大隅健一郎、八木弘（神戸大法学部長）、大森忠夫（京都帝大教授）、渡辺宗太郎（京大法学部長）、田中周友（京大教授）、池田栄（関西大学教授）、俵静夫、田中保太郎（神戸大学長）である。石田は斎藤と同じく滝川事件後に京都帝大教授となった。
- ^ a b c d e f g 「斎藤常三郎会員」
- ^ 『朝日新聞縮刷版 （復刻版）昭和26年7月-8月』「昭和26年7月23日」（日本図書センター、1994年）
- ^ 『京都帝国大学一覧 明治37-38年』28頁
- ^ a b “物故会員一覧”. 日本学士院. 2014年11月23日閲覧。
- ^ 『20世紀日本人名事典 (あ-せ)』「斎藤常三郎」
- ^ “斎藤常三郎著 和議制度の研究”. 2014年11月23日閲覧。
- ^ a b c d 「時論 民事訴訟法学の過去及び現在 その文献と業績調査」
- ^ “大阪大学附属図書館コレクション”. 大阪大学附属図書館. 2014年11月23日閲覧。
- ^ 『福島県立会津短期大学沿革史 開学30周年記念』5頁
- ^ a b c 『大衆人事録 第14版 近畿・中国・四国・九州篇』「斎藤常三郎」
- ^ 『ドキュメント 人と業績大事典』（第10巻） ナダ出版センター、2000年
- ^ 『第一高等学校一覧 自大正2年至3年』226頁
- ^ 『京都帝国大学一覧. 明治37-38年』28頁
- ^ 「会津育英会事業状況（続） 会津育英会貸費生調（大正四年十二月調）」
- ^ 『神戸高等商業学校一覧. 大正8年』80頁
- ^ 『神戸高等商業学校一覧. 大正9年』58頁
- ^ 『神戸商業大学一覧 昭和8年3月』148頁
- ^ 松尾尊兊「滝川事件以後--京都大学法学部再建問題」『京都大学大学文書館研究紀要』第2号、京都大学大学文書館、2004年2月、1-27頁、doi:10.14989/68848、ISSN 13489135、NAID 120001009513、2021年5月20日閲覧。
- ^ 『京都帝国大学一覧. 昭和14年度』308頁
- ^ 『京都帝国大学一覧 昭和9年』214頁
- ^ 廣濱嘉雄「<學界>齋藤博士還暦記念「法と裁判」」『国民経済雑誌』第74巻第4号、神戸高等商業学校、1943年4月、93-98頁、doi:10.24546/00055731、ISSN 0387-3129、NAID 120003659665、2021年5月20日閲覧。（廣浜は東北帝大教授）
- ^ 松野良寅『会津の英学』歴史春秋社、177頁
- ^ 『会津会会員名簿 大正八年六月発行』
[続きの解説]
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- 2 斎藤常三郎 (法学者)の概要
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