土壌改良材とは? わかりやすく解説

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土壌改良材

読み方どじょうかいりょうざい
【英】:soil amendments

作物栽培上、土壌欠陥がある場合理化学的および微生物学的に改善し土壌肥よく度を向上して生産力上げ目的のために施用する各種資材の中で、PVA系やフミン酸系の土壌改良剤除いたものを一般に土壌改良材という。

土壌改良

(土壌改良材 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/01/08 03:53 UTC 版)

土壌改良(どじょうかいりょう)とは、耕作に不適な土壌を改良し、圃場の地力(生産力)を増進させるために、土地に資材を投入して土壌の理化学性および生物性を改良することである。

土壌改良のための資材を土壌改良材と呼ぶ。広義には土壌の性質に変化をもたらす資材全般を指し、水はけといった物理性を改善する客土材などのほか、酸性土壌を矯正する石灰と言った肥料に分類される資材も一部含む。元来は1950年代に開発された、団粒形成を促進する高分子資材のことを狭義に指したが、現在は意味合いが広がっている[1][2]。1984年には地力増進法によって政令指定土壌改良資材が定められるようになり、1996年改正の同施行令では12品目が政令指定されている。

土の3相

土の3相(固相・液相・気相)の比率が4:3:3程度となっている土が、一般的に作物の栽培に適した土とされている[3][4]

  • 固相: 土の粒子などの固形成分(孔隙以外の部分)
  • 液相: 土中水分
  • 気相: 土中の空気部分

土の団粒構造

粘土や砂などの粒子、有機物由来の腐植などが集まって固まったものを団粒と呼ぶ。団粒によって構成される土壌は、団粒の内外に適度な毛管・非毛管の孔隙が存在し、排水性と保水性を兼ね備える(団粒構造)。これに対して団粒化が進んでおらず粒子がバラバラの状態(単粒構造)は、一般に構造が緻密になりやすく、粒子の細かい粘土であれば目詰まりを起こして水はけが悪くなったり、粒子の粗い砂であれば保水性に欠けるなど、作物の栽培に不都合を生じる。

団粒は、乾いた土地では硬い粒状に表れ、湿った土地では軟らかい塊状に表れる[5]

粘土や腐植に由来する団粒は、マイナス電荷を帯びており、アンモニアカリウムカルシウムマグネシウムなどの陽イオンを吸着し貯蔵する能力(陽イオン交換容量)を持つ。そのため一般に肥もちが良い[6][7]

土壌微生物

豊富な有機物を含み、適切に管理された土壌中には様々な種類の微生物が生存し、お互いに影響を及ぼしあいながらバランスを保っている。この微生物バランスが崩れ、作物に害を与える細菌などの微生物が著しく増加すると、土壌病害を起こす。

土壌改良の方法

排水性の改善

粘質土の土壌は一般的に水はけが悪く、排水性を改善するために砂を投入するなどの土壌改良が行われることがある。

保水性の改善

砂質土において水持ちが悪い場合は保水力の改善のための土壌改良が行われることがある。粘質土の投入、ピートモスなどの保水性向上資材などの投入が行われる。

団粒化の促進

土の団粒化は微生物の働きによって生成された物質により粒子がまとまることにより進行する。このため有機物を適切に投入し、水分を微生物の活動が活発になるよう保持することで団粒化が促進される。一方で微生物によらずに土壌を団粒化する目的で高分子系土壌改良材が用いられることもある。

土壌改良材

土壌改良材、土壌改良資材とは、土壌に施用することで土壌に物理的、化学的、生物的変化をもたらし、農産物等に適する変化をもたらすことを目的として土地に施される物であると、地力増進法などに定められている[8]。また政府に認められた改良資材を政令指定土壌改良資材という。

  • 有機質系:動植物の遺体が主成分である。
    • 泥炭 - 有機物中の腐植酸の含有率が70パーセント未満の場合は土壌の膨軟化、保水性の改善、有機物中の腐植酸の含有率が70パーセント以上の場合は保肥力の改善[9]
    • バーク堆肥 - 土壌の膨軟化[9]
    • 腐葉土
    • 家畜糞尿
    • 木炭
    • もみがら
  • 無機質系:鉱物を粉末に又は高温処理し多孔質にしたもの等。
  • 高分子系:分子数の多い化学物質が主成分である。
    • ポリエチレンイミン系
    • ポリビニルアルコール系

出典

[脚注の使い方]
  1. ^ 川口桂三郎「土壌改良剤」『化学と生物』第1巻第3号、日本農芸化学会、1962-1963、 137-142頁、 doi:10.1271/kagakutoseibutsu1962.1.3_137
  2. ^ 江川友治「土壌改良剤 フミン酸系の資材を中心に」『燃料協会誌』第42巻第9号、日本エネルギー学会、1963年、 620-627頁、 doi:10.3775/jie.42.9_620
  3. ^ 土づくりQ&A 環境・土壌の物理性編 Q-07 土壌の三相分布とは?”. ホクレン農業協同組合連合会. 2017年7月21日閲覧。
  4. ^ 吉田吉明 (2009年8月4日). “美味しい農産物と土づくり 土壌診断にもとづく土づくりと効率的な施肥 第6回 露地野菜・畑作の土壌診断と土づくり(2)”. 農業協同組合新聞. 農協協会. 2017年7月21日閲覧。
  5. ^ 土壌の世界 どんな構造になっているの”. 国立科学博物館. 2017年7月20日閲覧。
  6. ^ これならできる自然菜園. 農文協. (2012年8月30日) 
  7. ^ 「現代農業」用語集: 塩基置換容量(CEC)”. ルーラル電子図書館. 農文協. 2020年2月3日閲覧。
  8. ^ 地力増進法 - e-Gov法令検索 第十一条 土壌改良資材の表示の基準
  9. ^ a b 政令指定土壌改良資材の概要 農林水産省

参考文献

関連項目

外部リンク


土壌改良材

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/10/10 08:32 UTC 版)

石灰」の記事における「土壌改良材」の解説

日本では江戸時代後期田畑石灰投入することにより収穫量増加することが見いだされた。価格当時流通していた金肥数分の一と安価であり、肥料一種として珍重されるようになった当時石灰生産は、石灰岩産出地周辺原始的な石灰窯盛んに製造されている。20世紀に入ると化学肥料製造され始めたが、原料軍需物資ということもあり大規模な使用控えられた。このため石灰は、第二次世界大戦終了するまで農業生産大きな役割果たし続けた

※この「土壌改良材」の解説は、「石灰」の解説の一部です。
「土壌改良材」を含む「石灰」の記事については、「石灰」の概要を参照ください。

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