光陽台 (生駒市)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/11/13 12:26 UTC 版)
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光陽台
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|---|---|
光陽台
光陽台の位置
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| 北緯34度41分57.6秒 東経135度41分17.8秒 / 北緯34.699333度 東経135.688278度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  奈良県 |
| 市町村 |  生駒市 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.15 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 477人 |
| • 密度 | 3,200人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
630-0247[3]
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| 市外局番 | 0743（奈良MA）[4] |
| ナンバープレート | 奈良 |
光陽台（こうようだい）は、奈良県生駒市の町名。郵便番号630-0247。
地理
生駒山東麓の高台にあり、その名の通り朝日の当たる場所となっている[5]。
歴史
光陽台地域は表層が花崗岩質岩類で、宅地造成は困難とされていたが、土木技術の向上により可能となった[5]。昭和50年（1975年）には住居表示により地番整理が進められ、翌年に光陽台自治会が結成される[5]。住友林業により開発された[6]。昭和52年（1977年）から本格的な入居が始まり、昭和59年（1984年）時点で165世帯617人となった[5]。
沿革
世帯数と人口
2020年（令和2年）10月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 光陽台 | 229世帯 | 477人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 610人 | [8] | |
| 2000年（平成12年） | 571人 | [9] | |
| 2005年（平成17年） | 548人 | [10] | |
| 2010年（平成22年） | 531人 | [11] | |
| 2015年（平成27年） | 487人 | [12] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 194世帯 | [8] | |
| 2000年（平成12年） | 208世帯 | [9] | |
| 2005年（平成17年） | 212世帯 | [10] | |
| 2010年（平成22年） | 210世帯 | [11] | |
| 2015年（平成27年） | 206世帯 | [12] |
事業所
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 光陽台 | 0事業所 | 0人 |
脚注
- ^ “1．土地及び気象”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2020年5月19日). 2021年6月2日閲覧。
- ^ a b “2．人口”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2021年5月19日). 2021年6月2日閲覧。
- ^ “奈良県 生駒市 光陽台の郵便番号”. 日本郵便. 2021年6月2日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2021年6月2日閲覧。
- ^ a b c d 『生駒市誌V』455–456頁
- ^ “住宅団地の開発経緯と景観の特徴”. 生駒市. 2023年11月13日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典29』445頁。
- ^ a b “平成7年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2021年6月2日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2021年6月2日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2021年6月2日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2021年6月2日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2021年6月2日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス‐活動調査 確報集計(事業所に関する集計) 第32表 経営組織(４区分)，従業者規模(６区分)別民営事業所数及び従業者数―市区町村，町丁・大字”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2021年6月2日閲覧。
参考文献
- 生駒市誌編纂委員会 編『生駒市誌（通史・地誌編）V』生駒市役所、1985年。
- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 29 奈良県』角川書店、1990年。ISBN 4-04-001290-9。
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