マンデル=フレミング・モデル

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マンデルフレミングモデル

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/04/11 03:23 UTC 版)

マンデルフレミングモデル（英語：Mundell-Fleming model）は、マクロ経済学におけるIS-LM分析の枠組みを海外部門に導入した、開放マクロ経済学のモデルである。「マンデルフレミングモデル」は、ロバート・マンデル（1932年10月24日 - 2021年4月4日）とマーカス・フレミング（1911年 - 1976年2月3日）の2人の経済学者の名前をとっている。以下に解説するいくつかの仮定のもとで、固定相場制や変動相場制における金融政策や財政政策の国民所得に与える影響について、理論的なモデルを提示した。

基本的なモデル

マンデルフレミングモデルは、IS-LMモデルに海外部門を入れて拡張したものであるので、価格調整が不完全な短期モデルである。マンデルフレミングモデル分析が当てはまる場合、おおむね短期では1年、長期で数年のタイム・スパンであると考えられている。比較的短期の場合、賃金・価格は大きな誤差は生じず、固定されていると考えられるため、ケインズ経済学に基づくモデルが採用され、総供給は完全弾力的であって、現実の産出量は総需要によって決定される。

マンデルフレミングモデルは、次の3つの方程式から構成される。

1. $Y=C(Y)+I(r)+G+X(e)-eM^{*}(e,Y)$

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マンデルフレミングモデル

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/12/18 06:28 UTC 版)

「財政政策」の記事における「マンデルフレミングモデル」の解説

「マンデルフレミングモデル」も参照 金融緩和を伴わない場合、財政政策による景気刺激は金利上昇によって設備投資のクラウディングアウトを引き起こしてしまう場合がある（流動性の罠などで金利がゼロバウンドで上昇しない場合などは除く）。また、変動相場制においてマンデルフレミングモデルが示すところによれば、世界の金利水準に影響を与えない程度の経済的小国で、資本移動が完全に自由で、さらに自国と海外の資産が完全代替的である国の場合、金利上昇が為替レートの増価（日本の場合であれば円高）を引き起こして輸出減少・輸入増加が起こることによって、当初の財政支出の増加の景気刺激効果を減弱してしまうことが分かる。1970年代から80年代にかけての日本では、こうした効果を緩和するための金融政策と財政政策の最適なポリシーミックスのありかたがマクロ経済政策の課題とされた。 なお、京都大学大学院工学研究科教授の藤井聡は、マンデルフレミングモデルはインフレーションであることが前提となっており、デフレーションにおいては全く通用しないとの批判を述べ（ただし、インフレを前提としていることや、デフレでは通用しないことの根拠についての説明はない）、デフレ下の日本では財政政策は無効にならないと主張している[信頼性要検証]。